出題形式に変化はない
大問数 |
減少 | 変化なし | 増加 |
設問数 |
減少 | 変化なし | 増加 |
マーク数 |
減少 | 変化なし | 増加 |
難易度 |
易化 | やや易化 | 昨年並み | やや難化 | 難化 |
出題形式は大問6問、小問36問と、過去5年と同様であった。昨年と同様第1問と第3問の小問が8問、その他が5問という形式であった。統計を読み取る形式の設問も例年通り2問出題され、第5問問1では与えられた条件による判断推理が必要となっているが、両問ともグラフや統計の数値、および与えられた条件をもとに選択肢を吟味すれば正解できる出題であった。格別の知識は要求されていないので、あわてずに解けば正解できる。
一票の格差、南スーダンや胃ろうなど、時事的要素や教科書に出ない用語はあったものの昨年に比べても時事的要素の占めるウエイトは低く、倫理分野を除くほぼすべての出題が「政治・経済」分野を中心とした理論的事項の知識や理解に基づかないと解答できない出題であった。また一部の設問で教科書レベルを超えていたり細かい学習が必要な事項が混ぜられているため、理論的事項の学習の徹底が要求されるものとなっていて、オーソドックスな理論的事項の出題もウエイトを増している。また多くの受験生が得点源とする青年期に関する出題はあったものの、全体では倫理的要素は2011年以前に比べると少なくなっている。全体的に常識レベルで判断できる設問が前年に引き続きほぼなくなったため、主として政治経済分野での着実な学習が要求される出題となった。
高度な知識を要する選択肢は昨年よりさらに減り、適当でないものを選ぶ問題が昨年同様多かったものの、オーソドックスな学習を行っていないと対応できない理論的事項を取る問題の比率が向上したため、全体の難易度は昨年並みである。
年度 |
大問 |
出題分野 |
設問数 |
マーク数 |
配点 |
2014
|
第1問 |
日本の政治制度と経済 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
高齢化社会問題 |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
国際の平和と安全 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
企業の役割 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
選挙と政党 |
5 |
5 |
14 |
|
2013
|
第1問 |
農産物 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
金融 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
政治制度 |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
消費と雇用 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
国際問題 |
5 |
5 |
14 |
|
2012 |
第1問 |
国際社会 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
日本と世界の政治制度 |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
日本社会 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
日本、国際経済 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
日本国憲法と人権 |
5 |
5 |
14 |
|
2011 |
第1問 |
消費者問題 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
国際連合 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
地域社会と子育て |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
情報通信技術と青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
株式会社 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
地方自治 |
5 |
5 |
14 |
過去の平均点の推移
2013 | 2012 | 2011 | 2010 | 2009 |
---|---|---|---|---|
60.45点 | 52.10点 | 61.76点 | 58.76点 | 60.19点 |