国公立大学入試と私立大学入試では、入試日程や受験科目が大きく異なる。ここでは、まず国公立大学入試の制度から説明しよう。

国公立大学の場合、基本的に大学入試センター試験と大学独自の二次試験を受験して、両方の試験の得点をもとに合否が決定する。学力低下への懸念から、現在では国立大学では９割以上、公立大学では４割以上がセンター試験で５教科７科目が課されている。

センター試験の合計得点が志望校のボーダーラインを超えると、二次試験に出願。二次試験にあたる個別学力試験では、分離分割方式と呼ばれる方法が一般的だ。分離分割方式とは、募集人員と入試日程を２つ（または３つ）に分けて実施する方式のこと。「前期日程」「後期日程」、および公立大の一部で行われている「中期日程」がある。

ところが、この「後期日程」を廃止する大学が相次いでおり、現高２生が受験生となる2009年度入試においても、一橋大学（商）や九州大学（教育）で後期日程の廃止が決定している。つまり、一般入試で国公立大学を志望した場合、前期日程が勝負の場となる。そのため、センター試験でしっかりと高得点を取ることがこれまで以上に大切になってくる。

医学科受験はセンター理科3科目が標準化へ

2006年度から、京都大学、京都府立医科大学、大阪大学などの医学科でセンター試験で理科３科目（物理・化学・生物）を課すようになった。この傾向は徐々に広がりを見せ、現高２生が受験生となる2009年度には岡山大学と徳島大学の医学科でも理科３科目化が予定されている。今後、センター試験での理科３科目は医学科受験のスタンダードとなる可能性が高い。そのため、医学科志望者はさらなる早期の対策が求められるようになったといえよう。

私立大学では個別学力試験が基本で、文系学部は英・国・地歴公民、理系学部は英・数・理の３教科が課されるのが一般的。このほかセンター試験利用入試やＡＯ入試、推薦入試など、さまざまな方式の入試が実施されている。

また「全国入試」を実施する大学が増え、受験のチャンスはますます拡大している。「全国入試」の登場で、地方にいても首都圏・近畿圏の受験生と同じ入試問題に臨むことができるようになった。地方の受験生にとって負担が少なくなったといえよう。加えて「全学部入試」を実施する大学も増加している。これは出願手続きを行えば、一度の受験で同時に複数の学部に挑戦できる仕組みだ。いまのところ募集人員は全募集人員の１割程度に設定されている場合が多いが、事前にしっかりと調べて対策を立てて、増えた受験のチャンスを活かしたい。