トップレベルの大学では、学力指導の更なる強化が必要になります。トップレベルの大学の主な役割である「研究者・高度専門職業人養成機関」として、大学院の重点化が更に進むことになるでしょう。　

国際的にみると日本の大学院進学率はまだ低いのですが（⇒DATA参照）、難関国立大学の理系学部では大学院への進学率が80％近くに達するなど、既に大学院「全入」の様相を呈しています。今、日本の大学院進学率はアメリカの6分の1程度ですが、今後、より高度な知識を得て活躍できる人材を育てて行かねばならないということで、難関大学の大学院とのつながりは、強くなっていくと思われます。例えば、今の医学部のようなスタイルで、弁護士などの高度専門職業人育成のためのロースクール（法科大学院）構想もでてきています。このように難関大学は、21世紀の知的社会をリードすべく、より高度な教育機関としての役割が強くなってきます。

そうした方策を立てる大学がある一方で、およそ40％の大学が企業でのインターンシップをカリキュラムに取り入れていれているというデータがあります。これは「実社会の即戦力として役に立つ教育を」というニーズを捉えたもので、企業研修的なものから、資格試験取得をメインにしています。例えば地方の私立大学の文学部では、英検取得やTOEFL対策などの資格試験取得を目的にした授業を行うなど、ほぼ専門学校化したような大学もあります。 　

また、その中間的位置にたつ大学では、「教養」を身につけることに重点を置くようになってきます。決して高度な専門能力ではないが、幅広い知識を身につけることで、企業の総合職−営業や人事などを担うサラリーマンとして活躍する人材を育てる役割を果たすでしょう。

今後は、大学が個性をハッキリと打ち出し、その役割を明確にしていくことが予想されます。また、大学側はその一方で「ほしい学生」をより明確にして入試を行うようになるでしょう。その例として挙げられるのは、九州大学の「21世紀プログラム」。これは、大学の教育力を総動員して18人の学生を採って教育しようという試みで、大学教育における英才教育的な形といえます。 一部の国立大学では受験科目を増やす大学もあります。志願者が減ってでも、それだけ質の高い学生を欲しがっているということの現れではないでしょうか。 　

教育の中身が充実しているという判断はいろいろな角度から可能であろうと思います。入学時の偏差値がそれほど高くはなくても、難関大学の大学院合格者を多く出している大学は4年間の教育の質が高い、という見方もできますし、企業への就職率が高いかどうかというのもひとつの尺度になりうるでしょう。 　

大学の役割分化に伴い、入学を考える学生側が「どこで」「何を学ぶか」という目的意識をこれまで以上に明らかにしていく必要があると思います。