少子化で受験人口が減少している中で、毎年志願者数を増やしているセンター試験。今年も６０万人を超える過去最高の志願者数を記録した。
この要因として、大きく

　（１）受験生の国公立大学志向の定着
　（２）センター試験参加私立大学の増加

の２点が挙げられる。

国公立大をめざすほとんどの受験生は、一次試験としてセンター試験を受験する必要がある。

さらに、「私大志望だからセンター試験は関係ない」という考えはもう通用しない。事実、センター試験に参加する私立大は年々増加しており、来年２００３年度入試では、私大全体の約７割に達しようとしている（資料１参照）。つまり、受験生にとってセンター試験は今や避けて通れないものとなっている。実際、難関大受験者のほぼ全員がセンター試験を受験していると言っても過言ではない。

来年からセンター試験を新たに利用する私大は、東海大学(文・政治経済・法・理・電子情報）や日本女子大学(文・人間社会・理)などの４１大学。この他、すでにセンター試験を利用している３２大学でも、他の学部で新規参加する。

ここで注目したいのが、最近、大学・学部改革や入試改革を推進している早稲田大学。従来参加している法・商・人間科学の３学部に加え、来年からは第一文学部でも新規利用する。来年度から同じく入試科目が変更となる一般入試と比較してみよう。

まず一般入試では、従来の外国語・国語・小論文の３科目から外国語・国語・地歴（日本史B・世界史Bから一科目選択）の３科目に変更される。

また、センター試験利用型の入試として、外国語・国語は一般入試と同じ問題を受験し、３科目目としてセンター試験の結果を利用する。受験生は、大学側が指定したセンター試験１０科目（資料２参照）の中から最低１科目を受験し、さらに一般入試と同日に外国語・国語のみを受験することになる。合否は、この外国語・国語の得点に受験済のセンター試験科目（指定科目を２科目以上受験した場合はそのうち最高得点のもの）の得点を換算し加算したもので判定される。

この入試科目変更のポイントは、２種類の試験を併願できる点にある。第一文学部の志願者には受験のチャンスが増えることになる。大学側としては、センター試験の指定科目に理数系の科目も多く含めることで、文系・理系の垣根をまたいで進路を考えるような意欲ある学生の受験を期待している。

この他、法政大学で従来の法・経済・社会（いずれも第一部）・工・現代福祉に加え、文(第一部)・経営の２学部、立教大学で経済・観光に加え、文・コミュニティ福祉の２学部で新規利用する。

このように、私大入試でもセンター試験の活用で合格のチャンスがさらに広がることになる。各大学に関する情報収集はもちろん、これからの学習計画にセンター試験対策を取り入れることが志望校突破のカギを握ることになろう。