確かな実績に基づく「完走サポート」

長年培ってきた東進ならではの
事務局対応で脱落者をつくらない

企業

Honda社の全従業員3万人の
研修プログラムを共同開発
3ヶ月の研修期間で93.3％の修了率※を実現

（※ただ受講を終えたのではなく、最後の「講座修了判定テスト」に合格した率）

受講の流れ例

受講推進を支える運営能力

全員がスムーズなスタートを切るためのしくみ

定期的な報告と受講促進

企業

実務成果を出すことにこだわったDX
推進リーダ／AI人財育成

東進デジタルユニバーシティは、AI、データサイエンス分野の国際的名門大学であるカリフォルニア大学バークレー校と戦略的パートナーとして提携。
最新テクノロジー分野で企業や日本社会を牽引していく人財として身につけるべき世界最先端のビジネス事例やフレームワークを提供。

身につくスキル・力

• ただの業務改善ではなく、変革としてのDXに取り組む・やり抜く力
• 最先端のDX事例を基に、自社課題を新たな視点から捉え直す力
• DX推進のために必要なビジネスフレームを修得

大手重工業メーカー、大手リース会社、銀行等多数企業で導入

東進デジタルユニバーシティの
提供するカリキュラム

「全米No.1のデジタル人財教育を持つ米シリコンバレーのカリフォルニア大学バークレー校と東進との独占提携による最先端教育プログラムを提供」

企業向け英語研修

東進英語研修はオンライン完結型。
結果にこだわる英語研修を提供いたします。

結果が出る

特長01ビジネスで使える英語力を強化します

東進USAオンライン講座

体系的なカリキュラムで着実に身につける！ネイティブ講師とのダイレクトコミュニケーション

東進USAオンライン講座

ネイティブの東進USA講師陣がオンラインでダイレクトにマンツーマン指導を行う講座です。
ただ「話すだけ」の英会話レッスンとは一線を画した体系的なカリキュラム。
自分の意見を英語で伝える方法を身につけます。

• 結果が出る

  特長02カリスマ英語講師の映像授業が
  学習を促進します

  • 

    安河内哲也

    東進ハイスクール・東進ビジネススクールのネットワークでの講演活動を通じ、4技能英語教育の普及活動に従事。企業英語研修出講多数。
    参考書・ビジネス書の執筆多数、発行部数は約350万部。日本人の英語による発信力向上のための取り組みをしています。

  • 

    大西泰斗

    東進ビジネススクール講師
    NHKラジオ英会話講師
    東洋学園大学教授
    筑波大学大学院文芸言語研究科博士課程修了。
    オックスフォード大学言語研究所客員研究員を経て、現職。言語学者。
    著書「一億人の英文法」

• 結果が出る

  特長03科学的学習サポートにより
  受講生の継続学習を実現

  

  受講生指導を東進ビジネススクール英語学習アドバイザーが担当。
  学習期間中、𠮟咤激励をウェブ会議・電話・メールでいたします。

プログラムの狙い

Hondaがソフトウェア・電動化という新たな領域にチャレンジするにあたり、従業員が事業・職種を問わず身につけておくべき基礎的な知見の習得

『ソフトウェア・電動化領域 E ラーニングプログラム』の主な特長

• ソフトウェア領域における５つの主要な役割（人材類型）を定義し、各学習カテゴリをオンライン講座化。
• Honda 社内システムとの連携を図ったプラットフォームで、映像講座の他、開始前アセスメント・修了時アセスメントを準備。
• Honda 社内部署にて妥当性、有用性を確認。Honda のビジネスにおける基礎的視点を網羅。

※上記に続き、今後様々なプログラムを次々と共同開発をしていく予定です。

• 本田技研工業株式会社
  コーポレート管理本部　人事部長

  大野　慎一様

  モビリティ業界が大転換期を迎えている中、Honda は現在の事業環境を「第二の創業期」と位置付け、人事領域においては、キャリアを軸とした自律的な能力開発をはじめ、様々な改革に取り組んでいます。今回全社に展開したソフトウェア・電動化領域においても、さらなる学びを支援する選択型学習プログラムの提供や保有スキルの可視化、キャリア形成との連携など、自己成長に向けてチャレンジする従業員を支える仕組みづくりを加速させていきます。

  （部署名・肩書はニュースリリース発信当時のものです）

• 株式会社ナガセ
  代表取締役社長

  永瀬　昭幸

  世界では、ChatGPT をはじめとする生成 AI が注目され、デジタル技術が産業界のあらゆる分野に影響を及ぼし、社会構造だけでなく、人間の生き方や仕事のあり方もが大きく変わりつつあります。このような中、日本企業において全社員のデジタルリテラシー、いわば「デジタル識字率」を優先的かつ、速やかに育てることこそ、世界に打ち勝っていく企業へ大成長するための鍵になります。今回の開発では、これまで教育分野で培ってきた独自の教育ノウハウと最先端の技術の提供をいたしました。デジタル教育の取り組みを通じて、日本の産業界のお役に立てるように努めてまいります。

UC Berkeley Executive Education研修
「デジタル推進リーダー養成コース」を学んだご感想

• 本研修は、ビジネスリーダーを対象とした、世界トップのUCバークレー大学のDXに関する最新理論、知識・経験と、常にトップの結果を出し続ける東進がタッグを組んで作られたプログラム。
  そのため単なる研修では終わらない、受講生である我々自身にも成果を求める骨太の内容。

• 先進他社の取組み事例紹介や最先端の理論を示しながらの講義に加え、常にアウトプットをイメージさせる講義ごとの設問に回答することで、DX戦略についての方向性・構想、実行計画の具体化を、自然にかつ論理的に行える仕組み。

DXはデータを中心にするという点で、これまでの技術的な変革とは違う。
DXとは基本的にデータを活用してソリューション体験を変革すること。顧客が買い物をする際のプロセスであるソリューション体験を再定義すること。
CXを規定しているデータフローを変えること、つまりデータを使って、「誰が」「いつ」「何を」するかを変えること。
と様々な講義の中で、繰り返されることで、自分のもの・言葉に変わった現在、ダイキンの国内空調事業は、デジタルを活用した販売革新、まさにデジタルトランスフォーメーション（DX）に挑戦中。

私はDXを進めていく中で、トライ＆エラーのスピードを加速できる自前化されたデジタル人材の不足、また、その数少ないデジタル人材が、それぞれの部門・部署にいることで、部門横断的なかつ、大きな動きが出来ず、部門横断で見れるリーダーシップの不在が大きな課題だと考えていた。

この2つは確かに大きな課題ではあるが、そもそも講義でずっと強調されていた、「DXとは、顧客が買い物をする際のプロセスであるソリューション体験を再定義すること」という根本的な顧客視点・意識の不足こそが、大きな、しかも致命的な差であると理解。
もう一度根本から考え直し、国内空調のDXを進めていく。