《日本史Ａ》 設問別分析
第１問 メディアの歴史
会話文形式による問題文、小問３問の構成は昨年までと同様である。問３は昨年の第４問・問２でも類似した形式が出題されているので戸惑うことはなかっただろう。「若槻首相」などのキーワードを素早く見つけることがポイントとなる。
第２問 近世後期から明治初期の政治・社会
幕末に来日した外国人の記録を素材とした問題。問２の整序問題は３つの選択肢の時期が離れており、判断しやすい。問６④の徴兵令については、昨年の第２問・問４③で類似した誤文が出題されている。全体的に平易であった。
第３問 明治期の租税制度
日本史Ｂ・第５問との共通問題。昨年度は明治期における特許制度というやや特殊なテーマであったが、今年度は明治期の租税制度という、誰もが一度は学習したことがあるであろうテーマがとりあげられた。昨年度の第５問・問８で「消費税」が出題されたことを考えれば、2014年の「消費増税」という、社会的に重大な出来事を受験生に意識させた内容であったといえよう。問２の日英通商航海条約は、昨年度の第３問・問４で出題されている。問４の表の読解については、例年通り、著名な歴史事項に関する正確な年代の把握が必要であった（本問では「日露戦争」と「関税自主権の完全回復」）。
第４問 明治期の宗教と社会
５問中２問が歴史用語の空欄補充問題であったため、大きく時間をとられることもなかっただろう。問２は受験生にとって消去法で選択するしかない設問であったが、全体的に複雑な出題形式ではないこと、明治期の教育については昨年も出題されていることなどから、じっくり取り組むことが可能であったと思われる。
第５問 手塚治虫とその時代
日本史Ｂ・第６問との共通問題。漫画家の手塚治虫が問題文にとりあげられ，1920年代から戦後の高度経済成長期までを対象とする設問が出題された。昨年度はみられなかった人物史の問題が復活したが、政治家や外交官など、教科書に必ず登場しているわけではない漫画家をとりあげた問題は、新傾向だといえるだろう。問１は問題文と下線部をよく読んだうえで時期を判断しなければならない設問で、「問題文を読まなくても解答できる」と考えている受験生に警鐘を鳴らす性格をもつものであった。太平洋戦争中について、かなり細かい知識が必要とされる地図問題や、1980年代の問題などがみられた昨年の問題に比して、全体的に平易であったが、「革新首長」や「日本学会議」などは、受験生にとってみればややなじみの薄い歴史用語であったと思われる。
第６問 1920年代以降の日本の政治・外交
1920年代から1970年代までを対象とした問題。昨年はグラフの読解が１問含まれていたが、図版や表を用いた設問もなく全体的に平易であった。問４の年代整序問題はやや細かい知識が必要である。問５－bの「切符制」については昨年度（第６問・問３②）にも出題されている。
