2026年度の早稲田大学教育学部英語は、形式面では例年通りの3題構成で大きな変更は見られなかった。しかし内容面では、「規範や正しさをどのように捉えるか」という問いが全体を貫いており、とりわけ大問Ⅰがその象徴的存在となっていた。
　大問Ⅰは、「アメリカ英語はイギリス英語を堕落させているのか」という議論についての内容である。18世紀の旅行者による「野蛮な英語」という批判、1995年の王室関係者によるアメリカ英語への不満などが紹介され、言語の「純粋性」を守ろうとする立場が提示される。皮肉を交えながら論旨が示されたため、試験中に全てを解釈するのは難しかったと推測される。文章の核心は、「言語は本質的に変化するものであり、固定された“正しい英語”など存在しない」という主張にある。かつて「野蛮」とされた語が後に標準語として定着した例を挙げ、さらに英語史をさかのぼりながら、言語が絶えず変化してきた事実を示す。そして「変化しない言語は死んでいる」と断言することで、純粋性を守ろうとする発想そのものを相対化している。
　この文章を解く上で特筆すべきポイントは、筆者の立場、皮肉のニュアンス、歴史的視点を踏まえた論理展開を読み取る精読力である。特に「アメリカ英語が逸脱したのではなく、両者がそれぞれ変化した」という主張の読解は、先入観に左右されず構造的に理解できるかどうかが鍵となった。例年の教育学部英語も評論中心で抽象度は高いが、今年度はとりわけ「規範の相対化」という思想的軸が明確であった点が特徴的である。単なる社会問題の紹介にとどまらず、「正しさは誰が決めるのか」という根本的な問いを受験生に投げかける構成になっていた。
　この傾向は大問Ⅱ・Ⅲにも通底している。大問Ⅱでは、人間が過度に善良な人物に対して抱く警戒心を進化心理学の観点から論じ、「善意」という一見肯定的な価値すら相対化した。そこでは、結果よりも動機が評価を左右するという人間の心理が示され、道徳判断の複雑さが浮き彫りにされた。
　さらに大問Ⅲでは、文化財返還問題をめぐる議論を通して、法的正当性と道徳的正当性のずれが論じられた。所有権という形式的な「正しさ」に対し、歴史的・文化的帰属という別の視点を提示することで、読者に価値判断の再考を促している。
　総じて今年の問題は、語彙の難易度以上に、論理構造を丁寧に追い、筆者の立場を見極める力が合否を分ける内容であった。例年同様の形式でありながら、より一層「批判的思考力」を重視した出題であったといえる。