か
学内併願
がくないへいがん
同一の大学の異なるいくつかの学部に出願し受験すること。私立大学で導入されている。学部・学科別に試験日が重ならないように配慮されている。
外国語科目
がいこくごかもく
大学での必修科目の一つ。英語の他に第二外国語として、ドイツ語、フランス語、中国語、ロシア語などから選択する。1年次、2年次で履修する大学がほとんど。
外発的動機
がいはつてきどうき
心理学の用語で、もっともわかりやすい例は「ご褒美」。たとえば「テストが終わったら遊園地にいこう」と自分を鼓舞したりするのが「外発的動機」で勉強する例。「ご褒美」というと不純な動機と思われがちだが、外発的動機を利用する方法は、心理学的には有効な手段。むしろ、外発的動機がまったくないと、学習能力がひどく落ちてしまうことが確認されている。また「達成感」も外発的動機のひとつ。大きな最終目標以外にも、小さな目標、達成可能な目標を随時つくって達成感（内面的報酬）を得る回数を小刻みに増やしていくのが効果的。
学習歴
がくしゅうれき
「学歴」に関連。「学歴」の本来の意味である、「何をどのように、どれくらい学んだか。その成果はどうか。どれくらい身についているか」を強調する言葉。
学食
がくしょく
学生食堂のこと。一般の食堂に比べ格安でおいしいメニューが豊富。学生証を提示しないと、一般価格になる。なお各大学の学食お薦めメニューは、「東進タイムズ」連載の「キャンパスクルーズ」に詳しく掲載されている。
[→キャンパスクルーズ]
課題論述型
かだいろんじゅつがた
推薦入試などで課される小論文の一種。与えられたテーマ（課題）について、所定の文字数でまとめる小論文。ほかに資料読解型などがある。
学位
がくい
大学を卒業した者や、大学院の課程を修了した者に対して授与する称号で、学士・修士・博士の三種。例えば文学部の場合、文学士・文学修士・文学博士、理学部の場合、理学士、理学修士、理学博士と表記。専門職大学院の修了者の学位は、特に「専門職学位」として「○○修士（専門職）」と表記される。
学部・学科
がくぶ・がっか
大学における教育・研究の基本的組織。学部のなかに学科が設置される。大学入試では、学科単位で募集を行うことが多い。
鎌田真彰
かまたまさてる
東進講師。化学担当。最強と呼ばれる化学科を築いた“化学の鎌田”。大学のポストを投げ打って受験指導に奉じる決心をし、大手予備校に出講。直ちにカリキュラムの刷新に心血を注ぎ“講習は化学から締め切る”と言われるほど圧倒的な支持を獲得。看板講座の『化学特講』シリーズは他の予備校からも受講希望者が殺到した伝説の講習。東進では東大・医大対策の充実に全力を尽くし、さらに新境地を切り開く。
金谷俊一郎
かなやしゅんいちろう
東進講師。日本史担当。入試頻出ポイントに的を絞った授業と、「表解板書」と呼ばれる独特の切り口の表は、受講生から圧倒的な支持を得る。また、日本史用語の意味の理解と時期把握に重点を置いた授業は、知的好奇心をくすぐり、歴史の本質をさりげなく提示する。それは、今後のより深い研究への導入にもなり得るものである。
主な担当講座「ベーシック日本史」「難関私大日本史演習」など。
著書『金谷の日本史「なぜ」と「流れ」がわかる本 原始・古代史』『金谷の日本史「なぜ」と「流れ」がわかる本 近現代史』（東進ブックス）など多数。
[→金谷先生 授業を体験！]
河本敏浩
かわもととしひろ
東進講師。現代文・小論文担当。受験生の視点に立った、得点に直結する指導法により、講義、著書ともに絶大な支持を集めている。評論文・小論文・随筆などの読解から知識事項の整理まで、オールラウンドな力が身につく。東大をはじめとする難関大の現代文・小論文の添削指導を担当するベテラン講師。
主な担当講座は「現代文トレーニングI」「小論文基礎トレーニング（知識/「読む」編）」「ＡＯ入試・自己推薦書・面接対策小論文トレーニング」など。
著書『河本の小論文をはじめからていねいに』(東進ブックス)ほか多数。
[→河本先生 授業を体験！]
学歴
がくれき
英語でa school careerもしくはan academic career。またacademic background。社会人として仕事をしていくなかで成長していくキャリア、実績と同じ重みを持つ言葉。ただ、わが国では、卒業大学の名前、知名度と、ほとんど同義に使われてきており、卒業・修了した学校の経歴つまり「学校歴」と混同されてきた。
在籍すれば記録される「学校歴」と異なり「学歴」は、「何をどのように学んで来たか、学習や研究、学びの歴史」を意味する。また、仕事におけるキャリアと同様、「学歴」もその本性上、キャリアアップする。
「東進タイムズ」が2005年に行ったアンケート調査では、現役合格者の大学選びの決め手として、51．6％が「学べる内容」を挙げており、「知名度」は24.9％。現役合格者は、ブランドよりも内容重視で大学を選んでおり、学歴本来の意味に対して自覚的であることが判明している。
夏期休業
かききゅうぎょう
夏休み。大学の夏休みは7月中旬から9月中旬までが一般的で、約2ヵ月と長い。この休業期間を活用して、海外旅行やボランティアなど日ごろできないことにチャレンジする先輩も多い。4年生になると卒業論文のための調査も兼ねた旅の計画を実行する先輩たちもいる。
学生寮
がくせいりょう
大学が運営する、その大学に籍をおく学生のための寮。費用は下宿よりも割安で、朝夕の食事が付く。学年を超えての「寮生」としての交流があり、先輩から様々なことを学べる機会も多い。学生寮ごとの「寮祭」も行われる。
学群・学類
がくぐん・がくるい
「学群」を「学域」とする大学もある。「学群」と「学類」の関係は「学部」と「学科」の関係に似ているが、「学部」がある専門分野に密着し、他の学部から独立したものであるのに対して、「学類」「学域」は、ある専門の<領域>に対応するもので、柔軟で選択の自由度の高い教育組織を作りやすいという特長を持つ。筑波大学、福島大学、金沢大学（2008年度）などが導入している。
願書
がんしょ
「出願書類」の省略形。正式名称は「入学試験出願書類」。志望する大学の入学試験を受けるために大学に提出する書類のこと。誤記や漏れがないか十分注意が必要。記入ミスが原因で出願が受理されないことがある。
解答思考プロセス
かいとうしこうぷろせす
東進の「志望校対策特別講座」の授業で示される、講師が実際に問題を解くプロセスのこと。単に模範解答を眺めるだけでなく、入試問題に直面した模範的な思考プロセスを学習することで、これまで得た知識を活かして本番で合格点を取る答案作成の方法を身につけることができる。このプロセスを視覚化するのが、「スーパー書画カメラ」。
[→「志望校対策特別講座」]
夏期講習
かきこうしゅう
１学期の期末テスト終了後、7月上旬から夏休みが終わる8月31日までの夏期50日間を最大限に活かすための講座。高3生向けと高2・高1生向けの講座が設置される。
受験を半年後に控える高3生向け講座では、「自由に使える、まとまった時間を確保できる最後のチャンス」を、自宅学習も含め1日12時間×50日の「勉強時間600時間」を目標に、この目標を達成するペースメーカーとなるように個々の進度に応じて講座を選択できる。引退前後の部活生のためのコースも設置される。
高2生・高1生向けには、「苦手科目の克服」のチャンスとして夏期50日間を活かしきること、また学校の「定期試験対策」を中心とする学習計画を立て、プランを実行する。高2までに学校で習う内容は、受験勉強の基礎となる。特に主要科目（英・数・国）の｢基礎学力｣なしには、入試問題に太刀打ちできないことから、夏期は高2生・高1生にとっても、その後の学力向上を左右する重要な時期であることを踏まえた講座が設置される。
学力向上システム
がくりょくこうじょうしすてむ
「高速学習」「スモールステップカリキュラム」「担任による合格指導コーチング」の３本柱で構成される「21世紀教育法」をベースに作られた本当に学力を伸ばす学習システム。21世紀教育法が適用された学習システムは「学力向上システム」になる。
過去問データベース
かこもんでーたべーす
大学入試センター試験の過去問と、個別学力試験の過去問の、問題・解答が無料でダウンロードできる。例年1月下旬にはその年のセンター試験問題と解答・解説、新高３生向けアドバイスもアップされる。54000種類の問題を収録。東京大学ほか、大学の過去問についての添削サービスも行っている。
[→「大学入試問題過去問データベース」]
学力のものさし
がくりょくのものさし
ポイントポイントで、それまでの学習成果を正確に把握し、合格までに何をすべきかを明確にするもの。東進では「確認テスト」「講座修了判定テスト」そして「センタープレ入試」などの東進模試を、特に「学力のものさし」と呼んでいる。
[→「学力のものさし」]
夏期合宿
かきがっしゅく
毎年7月の下旬に富士湖畔で行なわれる4泊5日の勉強合宿。
約6ヶ月後にセンター試験を控えた高3の東進生が全国から集い、学習面は言うまでもなく、現役合格に向けてこれからの半年を最後まで頑張りきれる精神面での強靭さと集中力を身につけるための、ハードワークに挑む。講師としては、山中博先生、福崎伍郎先生、渡辺勝彦先生らが参加、英語の特訓に取り組む。
学習の転移
がくしゅうのてんい
transfer of learning。以前に身につけたことや、別の教科の学習が、次の学習や別の教科の学習に影響を与えること。前に学習したことが別の学習を促進する場合を「正の転移」、先行学習が後続学習の効果を下げるような影響を与える場合を「負の転移」と呼ぶ。勉強の仕方を工夫するときの参考になる。
学術院
がくじゅついん
2004年9月に発足した早稲田大学独自の教育・研究のための横断型専任教員組織。各学部と同系統の研究科や研究所が相互連携を図り、教育・研究機能の強化、意思決定の迅速化による機動性強化などを目指す組織で、その時点で同系統の研究科や研究所を持たない学部も単独での学術院体制をとれる。
学部、大学院研究科、独立研究科、研究所、研究センターのスムーズな連携を図ることで、従来の学部単位では難しかった創発的な研究の展開を可能にする。
学術
がくじゅつ
scientific study 。学問とほぼ同義だが、特に専門性の高い学問について言う。またそうした学問が駆使する方法的側面を強調するニュアンスを持つ語。論理的でかつ、実証的なデータ、資料などの探索、証明などの論理的、科学的方法を駆使して行われる専門性の高い学問研究。その成果を論文としてまとめたものを学術論文と呼ぶ。人文・自然・社会のすべての学問に共通する語。
学問
がくもん
英語のlearning（学習）とstudy（研究）の意味を併せ持つ語。またscholarship（学識・学問）の意もある。語根scholarが学問する人＝「学者」。キリスト教神学の方法論、スコラ学（Scholasticism）に由来。さらにこの語はschoolにも通じ、学問は「学校」につながっていることが分かる。
ある事柄・物事を深く研究したり、勉強したりすること。またその成果。今日では「自然科学・人文科学・社会科学」に分類される。学問はこの3分野の総称で広義の「科学」と同義。
学問の成果は、体系的な知識のつながりとして説明することができ、その知識を学ぶこともまた学問と呼ばれる。一般的には、その成果内容とともに、研究方法なども含めて学問と呼ぶ。
学問が直接何かの役に立つどうかについては古くから議論があり、福沢諭吉は『学問のすすめ』のなかで、人が生きていく上での「学問」の大切さを説きつつ、学問にも「実のない学問」と「実のある学問（実学）」の2つがあるとした。実学と理学、実学と虚学といった図式で議論されることがある。基礎的研究と応用の間にも似た議論が起こりがちだが、短期的には何に役立つか分かりにくい基礎研究も、成果の見えやすい実用的な応用研究も、大学はどちらの機能もバランスよく保持することを理想としている。
[⇒「学術」の項を参照。]
漢検
かんけん
「日本漢字能力検定」の略称であり、登録商標でもある。漢字の読み書き能力を測る文部科学省認定（平成4年6月4日認定）の技能検定の一つ。財団法人 日本漢字能力検定協会が問題を作成。受検手続などの窓口業務も同財団が担っている。年間200万人以上の人が出願する大規模な検定の一つ（平成16年度年間志願者約224万人）。受検年齢層は4歳から94歳までと幅広い。漢字能力はワープロのスピーディな活用にも必須であり、キーボード使用の一般化とともに改めて見直される機運が高まっている。企業が漢検合格対策講座を設けるなど、積極的に取り組む傾向にある。また大学・短大でも漢検合格者に対する入試優遇校の増加、大学・高等学校での単位認定校の増加により、漢検の重要性が広く認知されきている。
[⇒「漢字能力調査」の項を参照。]
⇒財団法人 日本漢字能力検定協会
漢字能力調査
かんじのうりょくちょうさ
略称「漢検 （かんけん）」、正式名称「日本漢字能力検定」で知られる、財団法人 日本漢字能力検定協会が2005年4月、5月に初めて実施した調査。調査は首都圏、関西圏、東海地区から無作為抽出した8,365人を対象に漢字能力検定の過去問を用いて行なわれた。正答率が中学生78.5%、高校生59％、社会人60.7％、大学１年生39.8％となり、大学生の漢字能力の低下が際立つ結果となった。大学１年生に出題された四字熟語の書き取り問題の一部を引用しておく。
「上の○○の中に入る適切な語を下から選び、漢字2字で記せ。
大願○○ 同工○○ 周知○○ 安寧○○ 良風○○ ○○無二
○○妄動 ○○千万 ○○玉条 ○○孤独
（選択肢はこちら）
いかん いきょく きんか けいきょ じょうじゅ ちつじょ
てってい てんがい びぞく ゆいいつ」
以下のヒントを見ないで、どれくらい書けるか試してみよう。
【ヒント】
正解は以下の四文字熟語の読みを入力し仮名漢字変換すれば得られる。
たいがんじょうじゅ どうこういきょく しゅうちてってい あんねいちつじょ りょうふうびぞく ゆいつむに けいきょもうどう いかんせんばん きんかぎょくじょう てんがいこどく
なお、同趣旨の調査は今後も継続して行なわれていく。
学習到達度
がくしゅうとうたつど
OECD（経済協力開発機構）が加盟国の児童・生徒を対象に実施している国際的な調査とその調査内容の概念を示す言葉。英語でPISA(Programme for International Student Assessment)と呼ばれ、日本で「学習到達度に関する調査」もしくは「学習到達度調査」と呼ばれる。この調査は世界41カ国の15歳生徒を対象に、数学mathematics、科学science、読解readingの各分野で、それぞれの実生活への応用力をテストし、国際比較するもの。2003年に行なわれた調査結果で日本の15歳生徒の読解力が41ヶ国中14位（2000年度は8位）と下がり、「学力低下」が問題となった。
学校教員養成課程
がっこうきょういんようせいかてい
幼稚園、小学校、中学校、養護学校の教員を養成する課程。小学校教諭免許状、中学校教諭免許状、幼稚園教諭免許状（幼児教育専攻）、養護学校教諭免許状（障害児教育専攻）のうち、いずれかを主たる免許状（１種）として取得する。また、他のいずれかの校種(または他の教科）の免許状（１種又は２種）もあわせて取得することを基本とすることが多い。所要の単位を取得すれば、高等学校教諭１種免許状を取得することも可能になる。
科学研究費補助金
かがくけんきゅうひほじょきん
「科研費」と略称で呼ばれることが多い。学術を振興するため、人文・社会科学から自然科学まであらゆる分野で、独創的・先駆的な研究を発展させることを目的とする研究助成費。公募制となっており、研究者が提出する「研究計画書」をもとに、審査のうえ採否を決定する。「競争的研究資金」であり、独立行政法人「日本学術振興会」研究事業部が主管する。
株式会社立大学
かぶしきがいしゃりつだいがく
株式会社つまり「企業法人」が設立運営する大学。学校教育法第２条において、学校の設置主体としては、国、地方公共団体と「学校法人」に限定されているが、特区においては、自治体が教育上または研究上「特別なニーズ」があると認める場合には、株式会社に学校の設置を認める「構造改革特区制度」に基づく。企業法人の学校設置（誘致）を「教育特区」の指定を受けた自治体が認可すれば、株式会社立大学を設置し経営することができる。株式会社立大学は2004年4月、千代田区と大阪市に誕生、2005年には株式会社立専門職大学院も設置され、2006年、2007年設立予定で数校の大学、大学院大学が設立準備中となっている。開校している株式会社立大学・大学院大学には、LEC東京リーガルマインド大学、デジタルハリウッド大学、遠隔教育による通信制の専門職大学院ビジネス・ブレークスルー大学院大学などがある。設立準備中のものに、日本でのMBA普及に功績のある株式会社グロービスによるグロービス経営大学院大学がある。株式会社立の学校は大学・大学院のほか、高校も設立されている。
[⇒「ＭＢＡ」の項を参照。]
完成教育
かんせいきょういく
その教育を修了すれば、社会に出て職に就くことができ、社会人として認められるように完成することを目的とする教育。米国ではハイスクール、高校卒業時点をめやすに完成教育が行われている。完成教育には、単なる知識にとどまらず、社会人としてのエチケット、感情の自己統制、強い意志力など人間としての資質も含まれる。日本の義務教育が、もともとこの完成教育理念に基づくものだが、高校進学率が上昇したことで、大学進学のための教育と、社会に出るための完成教育の両方を行うことが必要とされている。
過去問
かこもん
「過去に出題された入試問題」の短縮形。国公立大学、私立大学ともに各大学ごとの過去問題集がある。またセンター試験の過去問題集もある。過去問は、志望校のものにできるだけ早く触れたいが、早すぎてもまったく歯が立たない。基礎を固めたうえで、志望校を絞り込む時期に、対志望大対策の一環として集中して取り組むのが効果的とされている。
[→「東進大学入試問題過去問データベース」]
隔年現象
かくねんげんしょう
一年おきに競争率が上下する減少。志願者の急増した翌年は高倍率を嫌って敬遠されるため競争率が下がる。逆に低倍率の翌年は志願者が増加する傾向がある。私立大学に多く見られる現象。
格付け rating
かくづけ
「格付け」は、もともと財務面から見た一般企業の安定性や将来性などを評価（rating）することだが、2002年11月の改正学校教育法で大学も格付けを受けることになり、2004年4月から第三者評価を受けることが義務づけられた。教育機関のなかでも私学の多くは学校債発行などのため、改正法とは無関係に格付けの対象となってきたが、国立大学法人化に時期を合わせて教育改正法が定めた評価対象は「（1）全学的な教育研究等の状況（2）専門職大学院の教育研究活動の状況について」となっており財務面に加えて、教育内容の充実度、研究内容の先進性など教育研究内容に密接するものとなっている。評価にはAAA（トリプルエー）からCまでの格付け符号が従来の企業評価と同様に用いられる。格付け作業は、企業専門の格付け会社や、文部科学大臣の認証を受けた評価機関が行う。
アメリカでは民間の大学格付け機関が各大学を評価し、受験生はその評価を参考にして大学を選定することが日常化しており、日本でも偏差値に加えて大学の格付けが、志望校選択の重要な指標となってくる。
学習成績概評
がくしゅうせいせきがいひょう
「評定平均値」（[⇒「評定平均」の項参照]。５段階評価の平均値）をＡ〜Ｅの５段階に対応付けランク分けしたもの。「推薦入試」の際に提出する書類の中でも大きな重要性を占める。
会計大学院（アカウンティングスクール Accounting School）
かいけいだいがくいん
法科大学院と並ぶ専門職大学院の一つ。会計の国際標準の普及を背景とする新しいタイプの公認会計士への需要が高まるなか、改正公認会計士法が2003年5月に成立し、2006年度から新しい試験制度がスタートした。これを受けて新しい時代の会計専門家を養成するために設立された専門職大学院が「会計大学院（アカウンティングスクール）」。会計大学院の卒業者は公認会計士試験の一部科目の免除が予定されている。関西学院大学、明治大学、青山学院大学、早稲田大学など、同大学院の開設が2005年に集中した。
[⇒「専門職大学院」の項を参照]
カリキュラム Curriculum
かりきゅらむ
カリキュラムの語源は、ラテン語の「競走路」を意味するcursumで、学習者の走路（course）に配置された教育内容の段階的系列を意味する。各学科の科目の配置や学習方法（どんな内容を、どんな順序立てで学習するか）を全教科について定めた教育課程がカリキュラム。一科目に限る場合はコースa course （of study）。全教科の課程を総合したものがカリキュラムで、どんなカリキュラムを提供しているかは、その大学の大きな評価ポイントになる。学生が学習できるすべての知識・技能とその教授法を体系化したもので、教育機関としての存在価値がそこに集約されている。具体的には、目標、内容、指導計画、指導方法、教材・教具、学生の学習活動と評価（単位）といった一連の教育活動を総合したもの。
科目等履修生制度
かもくなどりしゅうせいせいど
大学入学資格がある人や、審査を受けて許可を得た人が大学、短大、大学院が開設している授業を科目単位で受講できる制度。履修生を募集する大学の卒業生であることが条件になる場合もある。授業科目を履修し試験に合格すれば、その授業科目の単位を取得できる。教員・学芸員・司書などの資格を取得するために不足する単位を補ったり、社会人がキャリアアップを図るためなどに利用できる。履修生となるための選考は書類審査と面接のみである場合がほとんど。
学校債
がっこうさい
大学など学校が発行する債券（国や地方公共団体・法人などが資金調達のために発行する有価証券。ボンド）のこと。企業法人である株式会社が発行する株式証券や社債に近いもので、債券募集（販売）から得た資金を大学運営に充てることができる。私大ではすでに広く行われて来た資金調達手法。学外者を含む大規模な公募学校債発行を初めて行ったのは立命館大学。国立大学法人法に「国立大学法人等は、施設又は設備の設置等に必要な費用に充てるため、文部科学大臣の認可を受けて、長期借入金をし、又は当該国立大学法人等の名称を冠する債券（以下「債券」という）を発行することができるものとする」と定められたことに基づき、2004年4月に国立大学法人化した国立大学も学校債を発行できるようになった。国立大学の大学運営においても、資金調達のためにオープンな市場原理を導入する動きが活発化している。
学生課・教務課
がくせいかきょうむか
大学に関わる様々な事務手続きを行う窓口で、学生課は生活全般を、教務課は授業・テスト・レポートに関することなどを担当している。利用法をよく知っておいた方がいざという時に便利である。
学習指導要領 Guidelines for the Course of Study
がくしゅうしどうようりょう
日本国内の学校であれば、どこでも一定以上の教育水準の教育が受けられるようにするために、小・中・高校の教育課程（カリキュラム）に関して国が示す基準。教科書も「学習指導要領」に基づいて作られている。 最初の学習指導要領は1947年に発行され、各学校が教育課程を編成する際の指針・手引きとして用いられるようになった。現在のように文部科学相告示として官報に公示されるようになったのは1958年の3回目の改訂からで、告示ではあるが法的拘束力を持つと考えられるようになった。以降、ほぼ10年ごとに時代動向を反映しつつ全面改訂されてきた。「ゆとりと充実した学校生活を実現するために，各教科の標準時数を削減する」とした1977年の改訂が全面化したのが週休5日制を含む「2002年の新しい学習指導要領」。
