き

基礎教育科目

きそきょういくかもく
専門課程もしくは専門科目への移行を確実なものにするための科目。学部ごとで異なる。工学部の基礎教育科目が数学・物理学、医学部なら生物学など。大学によってさまざま。

京都学術共同研究機構

きょうとがくじゅつきょうどうけんきゅうきこう
「学術コンソーシアム（京都学研究会、21世紀学研究会）」と「都市政策シンクタンク（都市政策研究会、受託共同研究プロジェクト（政策課題研究会等））」の研究組織の統括機構で、京都地域の大学・短期大学の連携によって、京都が抱えるあらゆる都市政策課題の研究と、地域の優位性に富む学術研究を行い、その研究成果を基盤とした地域・社会への知の還元と都市政策への反映を通じて、世界に誇る「大学のまち・京都」を実現することを目指す。2005年3月に設立。「共同研究プロジェクト」の公募と、学術共同研究機構研究開発委員会の選考で選ばれたプロジェクトへの研究費の補助などの活動を行っている。
加盟団体は京都大学、同志社大学、立命館大学などの京都に立地する大学・短期大学、京都市、京都市商工会議所、京都経済同友会などの経済団体などで産学官連携の試みの一つともなっている。
⇒京都学術共同研究機構

教授

きょうじゅ
大学など高等教育機関の教員・研究者における最上位の職階。大学では職階によらず、先生は「教授」と表現されることが多い。但し、日常会話で担当教授と対面したときなどは、「○○先生」と呼ぶ。

教育学系

きょういくがくけい
教育のありかた、制度や、方法論などをテーマとする教育学を研究する研究者志向の人が学ぶ。研究を続けたい人は大学院に進学する。教職課程で所定の単位を取得することもでき、教員になることも可能。

教員養成系

きょういんようせいけい
幼稚園、小学校、中学校、高等学校などの生徒を指導する教員を志望する人のための学部・学科の総称。教員としての専門教科の修得、教科指導、生活指導などの理論と実践を学ぶ。教員免許の種類に応じた専攻がある。教員免許取得が義務づけられない、いわゆる「ゼロ免課程」も設置。この課程では、生涯教育や地域活動指導など教育のありかたを研究する。

キャンパス

きゃんぱす
campus。日本では「校地」の意味で使われる。同一大学で学部や学年によって校舎・設備が別々の敷地にある場合に、「何々キャンパス」と地名を冠して区別する。講義は○○キャンパスでも、試験や実技は別のキャンパスで行われることもあるので、学生にとっては履修登録を行ったりする上でもそれぞれのキャンパスについての知識を最低限持っていることが必要。英語では「分校」を意味したり、大学全体を意味する語として使われることがある。

記述・論述対策

きじゅつ・ろんじゅつたいさく
国立大二次試験や早慶をはじめとする難関私大受験に不可欠とされる対策。記述・論述の力をつけるには、相応の訓練が必要であり、独学も極めて困難とされている。東進ではこの記述・論述対策に的をしぼった「記述型答案練習講座」を開設している。英文読解の内容説明・要約問題や、東大・京大数学演習、志望系統別小論文、理科・地歴公民の論述対策など、記述力・論述力を強化。授業後には添削指導を実施し、記述・論述力を完成させる。

教育の機会均等

きょういくのきかいきんとう
教育基本法の「第３条（教育の機会均等）」が次のように規定している。「すべて国民は、ひとしく、その能力に応ずる教育を受ける機会を与えられなければならないものであって、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は門地によって、教育上差別されない。国及び地方公共団体は、能力があるにもかかわらず、経済的理由によって修学困難な者に対して、奨学の方法を講じなければならない」。
東進は、「能力に応ずる教育を受ける機会」を、いつでも、どこでも活かせる教育・学習システムを「21世紀教育法」をもとにして、デジタル技術・インターネット・通信技術を駆使して開発している。代表例は「講義ライブラリー」、「VOD受講システム」、「高速暗記オンラインシステム」など。またスタンフォード大学との提携による、ウェブで大学の講義を受講し単位取得ができる「スタンフォード大学EPGY（英才養成プログラム)」が稼動している。
[→「東進の教育哲学」]

記述型答案練習講座

きじゅつがたとうあんれんしゅうこうざ
国公立大二次試験や難関私大の受験に不可欠な記述・論述対策に的を絞った講座。授業後には懇切丁寧な添削指導を実施し答案作成力のさらなる強化を図る。
[→記述型答案練習講座]

教育情報Express

きょういくじょうほうえくすぷれす
東進ドットコム内にある、大学入試情報を中心としながら、より幅広い教育関連の最新動向をコンテンツとするサイト。「教育」「大学入試」「センター試験」「大学」「大学院・研究機関」「就職」の7カテゴリのニュースを毎日更新。「大学受験の基礎知識」「受験用語集」など読める情報を満載したメガサイトとなっている。
[→「教育情報Express」]

客員教授

きゃくいんきょうじゅ
正式の教職員としてではないが、その業績などに応じて特に迎えられて教壇に立つ人のこと。海外の研究者を客員として招く、あるいは国外に客員として招かれるということがよく行われる。また画期的な技術開発を成し遂げるなど、優れた業績を持つ民間人を招くことも多い。専任の教授と同等の資格があると認められた者が招かれる。

京大本番レベル模試

きょうだいほんばんれべるもし
受験生対象の模試。京大二次試験で求められる発想力・記述力・論理力を総点検。京大二次試験に必要な学力と現在の学力の差を分野別に正確に把握することができる。年間３回実施。
[→「京大本番レベル模試」]

基礎力・基礎学力

きそりょく・きそがくりょく
学習における「基礎」とは、それがしっかりしていれば成績をぐんと伸ばし、飛躍することを可能にするスプリングボードに例えられる。基礎がしっかり出来ていないと、あれこれと手をつけても、真に学力を伸ばすことは難しい。「基礎」＝「簡単」というイメージは誤解である。「基礎がある」とは、知識内容の本質を正しく理解し、その知識を「うまく使える」ようにする力がある、ということ。この力を「基礎学力」または「基礎力」という。大学受験本番での実戦力、さらには将来にわたっての問題解決能力や仕事上の創造などにおける応用力と、すべての基礎となる大変重要な学力のこと。東進はこの「基礎学力」を主要教教科それぞれについてその本質を精査し、これをもとに、わが国予備校界では初の、基礎を問う模試「対志望大基礎判定テスト」を開発、年6回実施している。
[⇒「対志望大基礎判定テスト」の項を参照。]

キャリアアップ

きゃりああっぷ
現時点までの経験や職歴を活かしながら、新しい技能や資格を身につけるなどして、さらに経歴を前進させていくこと。キャリアアップするつど、仕事のできる人になっていく。これにともなって、給与もアップしていくのが一般的。なお、career-upは和製英語で、英語ではCareer advancementと言う。「人生を前進させる」というニュアンスを持つ。

キャリア

きゃりあ
career。字義的には生涯、経歴、経験を意味する。特に職業について、専門的な知識や技術を要する職業に就いていること、もしくはその能力の蓄積を指すことば。キャリアは豊富であるほど価値が高い。「キャリアがある」と言えば、「仕事ができる」という評価とほぼ同義。また、日本の中央官庁では、国家公務員試験 I 種合格者をキャリア、キャリア組と呼ぶことがある。対語は「ノン・キャリア」。就職など仕事全般に関することを管轄する厚生労働省は「一般的に『経歴』、『経験』、『発展』さらには、『関連した職務の連鎖』等と表現され、時間的持続性ないし継続性を持った概念」であるとしている（引用は「『キャリア形成を支援する労働市場政策研究会』報告書」平成14年7月31日 より）。

教育実習

きょういくじっしゅう
教員免許取得を目指して教職課程を履修中の大学生が、小中学校、高等学校などで行う現場実習。「教職に関する科目」のなかに含まれている。教育実習引き受け校での実習前、実習後の講義・演習・指導を含めて「教育実習」科目として履修する。実習の期間は2週間から8週間。

教育職員免許状

きょういくしょくいんめんきょじょう
幼稚園・小学校・中学校・高等学校・中等教育学校・盲学校・聾学校・養護学校の教諭・助教諭・講師・養護教諭・養護助教諭・栄養教諭の職に就く資格を有していることを証明する免許状。大学の教職課程を履修し所定の単位を取得すれば授与される。略して「教職(教員)免許」とも言う。

教職課程

きょうしょくかてい
中学校および高等学校の教員資格を得るための課程。教育職員免許法（昭和24年法律第147号）に基づいて教員免許状の普通免許状を取得するのに必要な単位を大学、短期大学、大学院などで履修する課程のこと。
教育学部以外のどの学部に属していても基本的に希望する者は誰でも履修が可能で、すべての大学に設置されている（教育学部では基本的に必修）。教育職員免許法に従った「教職に関する科目（「教育実習」を含む）」、「教科に関する科目」、「教科又は教職に関する科目」、「共通科目」の４分野の授業科目を履修し単位を取得することで、教員資格が得られる。資格の得られる教科科目は、属する学部学科によって異なる。例えば英文学科であれば「英語」の教員資格が、理系であれば「技術」「数学」「情報」などの教員資格が与えられる。実際に教職に就くためには学校、教育機関、自治体の採用試験に合格することが必要。大学院でも履修、単位取得ができる。

教育学部

きょういくがくぶ
古くは「学芸学部」とも呼ばれた。東京学芸大学の「学芸」はその名残り。現在は学芸大学という名称を残すのは東京学芸大学のみで、教育学部を中心に置くか教育学部のみの単科大学は「教育大学」と呼ばれる。かつては教員免許状取得を必須とし、教育学部と言えば「教員を養成する学部」という理解があったが、教員を目指すほかに教育学を研究する研究者の養成という側面も持つことから、教員免許資格を必須としない教育学部も存在することになった。教員養成系と教育学系のどちらに中心があるのかは、学部名だけでは判断できないことが多い。また、1990年代の教員採用数の減少で、教員免許状の取得を任意とする「ゼロ免課程」を導入する教育学部が増加したが、2007年度の教員大量定年退職時代を迎えて、教育学部は再び変化のときを迎えている。

教員免許更新制

きょういんめんきょこうしんせい
教員の資質・能力の持続的な向上を図るために検討されている制度。従来は、一度取得した教員免許は原則的に永久免許となっているが、10年ごとに資格審査を行って免許を更新するという案。
更新するためには、大学などが行う一定の講習を受講し修了することが条件で、講習には「学士の学位等の基礎資格」と「教職課程の所要単位の修得」によって、一定程度まで保証される「専門性」に加えて、教員としての「適格性」を判定する項目を加えることが検討されている。中央教育審議会で平成14年以来議論を続けており、文部科学省は「教師に対する揺るぎない信頼を確立する」方策の一環としている。ちなみに教員としての「適格性」を判定する判定項目の案として次の５点が挙げられている。
（１）　使命感や責任感
（２）　社会性や対人関係能力
（３）　幼児児童生徒への理解
（４）　教科の専門知識
（５）　指導力

教員養成課程

きょういんようせいかてい
幼稚園・小学校・中学校・養護学校の教員を養成する学校教育教員養成課程と高等学校教員養成を目的とする特別教員養成課程の総称。

キャリアデザイン

きゃりあでざいん
どのような仕事に就き、その仕事においてどんなことを成し遂げ、どう向上していきたいかという、自分自身が望む仕事上の「経歴」を、あらかじめ設計（design）し、その設計を実現していく行為。

技能検定

ぎのうけんてい
文部科学省が管轄するものと厚生労働省が管轄するものの２つがある。どちらも社会で活躍するために欠かせない技能が網羅されている。
厚生労働省の技能検定は「働く人々の有する技能を一定の基準により検定し、国として証明する国家検定制度」で、造園、建築大工など職人の技まで含む129種の職種について検定を実施、能力のレベルを認定証明する。試験問題作成など試験事務は[中央職業能力開発協会（JAVADA）]が主管する。
文部科学省の技能検定は、「英検（英語検定）」に代表されるように、語学や情報処理技術など、デスクワークに活かせる能力、知識表現などにかかわる技能の検定を行う。試験問題の作成など試験事務は、「英検」が日本英語検定協会、「数検」が財団法人日本数学検定協会など、文部科学省が認可した公益法人が行う。「数検」「英検」「漢検」が三大検定といわれる。文部科学省主管の検定には、子どもから大人まで幅広い受検者をもつものが多い。

共通科目

きょうつうかもく
属する学部・学科に関係なく全学、もしくは学部全体に履修が課される科目。必修、選択必修、選択のおおむね3種類の履修方法がある。対語は「専門科目」。「一般教養科目」が「共通科目」と呼ばれていることもある。

業界研究

ぎょうかいけんきゅう
就職活動を進めるために、どんな業界が存在するか、自分が志望する業界はどんな業界で、どんな企業が存在するかなどを研究すること。研究を進めるにつれて、業界から「業種」、さらに「職種」に絞りこんでいく。逆に進むことももちろんある。

教養学部

きょうようがくぶ
教養課程において一般教養科目の講義を担当し、なおかつ独立の学部として存在する学部。教養学部が行なう教育研究の対象となる学問は「教養学」で、専門課程を有し、学部卒業生の学位は「教養学士」。東京大学の教養学部が代表的。東京大学の場合、教養学を英語でArts and Sciencesと表現。大学院Graduate School of Arts and Sciencesに進学し修士課程・博士課程を履修することもできる。国公立大学ではほかに埼玉大学、秋田・国際教養大学などがある。広島大学の総合科学部も教養学部に近い性質を持つとされる。私立では国際基督教大学が教養学部、早稲田大学、上智大学などが国際教養学部を設置している。早稲田大ではInternational Liberal Sutdies、国際教養大学はGlobal Sｔｕｄｉｅｓ、国際基督教大学と埼玉大学はLiberal Ａｒｔｓと英語名称は異なるが、基盤教育の理念としてリベラル・アーツを掲げる点に共通性がある。

基礎

きそ
学習における「基礎」とは、例えで言えば、それがしっかりしていれば成績をぐんと伸ばし、飛躍することを可能にするスプリングボードのようなもの。基礎がしっかり出来ていないとあれこれと手をつけても学力を伸ばすことは難しい。「基礎」＝「簡単」というイメージがあるがこれは誤解。「基礎がある」とは、知識内容の本質を正しく理解し、その知識を「うまく使える」ようにする力がある、ということ。この力を「基礎学力」または「基礎力」という。

教養部

きょうようぶ
「教養課程」で学ぶ「一般教養科目」は、「大学設置基準」が大綱化される1991年までは、「人文科学＋社会科学＋自然科学」の3分野3系列から、それぞれ3科目ずつを履修することが必須となっていた。この3系列3科目履修のための講義を担う専門教官の組織が「教養部」と呼ばれ、国公立大私大を問わず設置されていた。この１、２年次対象の「一般教育」を担当した教員組織「教養部」をおく大学は現在は、ほとんど存在していない。なお、東京大学の「教養学部」は１、２年次「教養課程」の教育を担っている点は教養部と同じだが、3年次以降の専門課程の進学対象でもあり「教養学」を専攻する大学院をもった独立の学部である。「教養部」は教員組織の部署であって学部ではない。

教養課程

きょうようかてい
どの学部学科に属するかに関わりなく、どの学部学科にも共通する科目を学ぶ課程のことで、大学の1年次、2年次をこの課程にあてるのが一般的。ここで学ぶ科目を「一般教養科目」と呼ぶことが多い。1991年に「大学設置基準」が大綱（強制力のないガイドライン）化するまでは、国公立私立を問わず、ほぼすべての四年制大学に教養課程が存在し、この課程を担う教員組織である「教養部」がおかれていた。現在は、一般教養科目と専門科目を何年次からでも履修できる、「くさび型教育課程」をとる大学も増えてきている。こうした課程のありかたは、履修するかしないか、履修の順序など学生の選択自由度を高めることに主眼があるため、専門科目に履修が偏る傾向も指摘されているが、熊本大学などに見られるような教養と専門の有機的連関に配慮した、くさび型の課程を大学側が設計している例もある。
教養学部を持つ東京大学では、教養課程は1年次から2年次前半までの1年半で、文理それぞれ3類に分かれ、外国語、情報処理、方法論基礎（理類は基礎講義）、基礎演習（理類は基礎実験）、スポーツ・身体運動の5科目の「基礎科目」、選択必修の「総合科目」、自由選択科目の「主題科目」を学ぶ。2年次の後半半年間は、進学が内定した学部の専門教育科目を中心に学習する。ここまでが前期課程、つまり東京大学における「教養課程」であり、駒場キャンパスにある教養学部に全学生が所属する｡後期課程は進学先の専門学部で「専攻課程」の科目を履修する。「リベラル・アーツ教育によって幅広く深い教養と豊かな人間性を培うとともに、後期課程の専門教育に必要な基礎的な知識と方法を学ぶ」とする東京大学の前期課程に関する説明は、今日おかれた教養課程のありかたを代表する説明となっている。第二次世界大戦後に廃止された旧制高校の課程を、代行するものとして大学に設置された教養課程。旧制高校の3年間が大学の教養課程の2年間にあたる。ちなみに東京大学は旧制一高を引き継いだ。戦前の日本の高等教育は5から７年制とロングスパンで考えられていた。
[⇒「一般教養科目]「教養学部」「教養部」「専門課程」の項を参照。]

旧七帝大

きゅうななていだい
北から北海道大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学の7大学の総称。この7大学は、いずれも大日本帝国憲法下の「帝国大学令」によって設置された国立大学で、帝国大学と呼ばれた。最初の帝国大学が1877年に設立の現東京大学。1897年に京都帝国大学（現京都大学）が設立されてから東京帝国大学と改称。東北大学1907年設立、九州大学1911年設立、北海道大学1918年設立、大阪大学1931年設立、名古屋大学1939年設立。「大学令」以前に塾などのかたちで存在した前身から数えると7大学とも長い歴史を有し、日本を代表する学術・教育機関と言える。入学試験における難度の高さを表現するために「旧七帝大レベル」といった使い方がされる。

教育 education

きょういく
もっとも簡明には「学校」と呼ばれる場所で、「教えられる側（生徒）」と「教える側（教師）」の間で行われる活動の一切である。これを「学校教育」と括って呼ぶこともある。日本語で「教育」という語を初めて使ったのは「西国立志編」などの訳出で知られる明治期の教育家・中村正直だが、このときの「教育」は「胎教」を指し、以来日本語の「教育」は、15世紀中世の大学登場以降に使われ始めた西洋の概念educationとは必ずしも合致しない。（日本最初の大学(University)である東京大学設立は1877年）。漢籍では孟子に「天下の英才を得て、これを教育す」がある。educationの語源はラテン語のエデュカーレで「引き出す」こと。潜在的な能力や様々な可能性を引き出し、その実現に向けて導くことを意味する。[⇒「担任制」の項を参照]。日本語の「編集」を表すeditや編集者＝editorの「ed」も同語源で、能力の発揮を助けたり、創作の手助けをし、作品を生み出すための「産婆役」といった原義を持つ。欧米の概念では、教師は生徒の能力を引き出す役割を担うが、日本では「知識を知っている者が知らない者に教える」という知識的側面が強調されてきた。能力解発（リリース：開発ではない）と知識学習との相乗効果的な関係が問われている。1869年刊「英華字彙」の「 教ヘ学ハセルコト（教え学ばせること）」という定義は「生徒の良いところを生徒に教え、学ぼうという気を起こさせる」と解釈すればeducationに近い。

客観式

きゃっかんしき
解答をいくつかの候補から選択して答えさせる方式。マークシートなどもこれに含まれ、○×式の場合もある。選択肢に未知の用語があるような場合も消去法などで正当を導くことが可能である。 自分で考え理解したうえで解答するのが基本だが、得点することも重要なので、ノーマークで放置することはお勧めできない。
[⇒「記述式」の項を参照]

基準点

きじゅんてん
大学入学試験で、その学部において非常に関連が深い科目（例えば「英文学科」の場合は「英語」）に一定の基準得点を設けること。たとえ総合得点が高くても、その科目で基準を下回ると不合格になる。

記述式

きじゅつしき
解答を選択ではなく、直接記述させる方式。どの科目でもこの方式での出題が見られる。
[⇒「客観式」の項を参照]

技術経営 MOT : Management Of Technology

ぎじゅつけいえい えむおーてぃー
MOTはManagement of Technologyの略で「技術経営」と訳される。ほかにもTechnology Management、Engineering Management、IT Managementといった用語も「技術経営」の意味で使われている。簡潔にいうと、ある技術の市場化を考え、技術の市場化を成功させるためのマネジメント（経営）を行っていくことで、MBA（経営学修士）の技術版と言える。技術に対する理解力と、マネジメント力の双方が要求され、技術と経営の両方に精通する必要がある。こうした能力を備える人材を育てるために大学院にMOTのコースを設ける大学が日本でも増えている。技術をビジネスとしてマネジメントする能力の育成を図るという、IT時代に必須と言えるMOTは世界で約170大学に設置されているが、日本では2003年に早稲田大学と芝浦工業大学が初めてMOTコースを開設するまでは一つもなかった。2004年になって、東京理科大学、同志社大学、埼玉大学が大学院にMOTのコースを新設、社会人も対象とする専門職大学院の一角を占めつつある。

キャンパスツアー

きゃんぱすつあー
もともと志望する大学を志望者やその家族が訪問するツアーのこと。アメリカでは高校2年生の夏休みから3年生になったばかりの秋にかけて大学を訪問する。日本では各大学が時期を定める開催時に大学を訪れ、在学生がガイドとなってキャンパス内の施設などを見学し、説明を受ける。夏休み時期に開催されることが多い。夏休みから大学祭のある秋にかけて、多くの大学で開催されるオープンキャンパスのプログラムの一つとして組み込まれることもある。
[⇒「オープンキャンパス」の項を参照]
[→「東進キャンパスクルーズ」]

教育基本法

きょういくきほんほう
教育基本法は、憲法に代わって教育のあり方を定める「準憲法的」法律で、教育に関するその他の法律を制定・解釈・運用する際の基準となるもの。昭和22年に制定施行された。要点は「学問の自由」「教育を受ける権利と機会均等」「無償の義務教育」「男女共学（の勧め）」など。また、教育は政治的教養や宗教の社会的意義を尊重するが、特定の政治思想や特定の宗教思想に偏してはならないことが明記されている。内容上、憲法に書きこまれていてもおかしくないことが定められているため、「教育憲法」であると理解されている。

教育課程

きょういくかてい
カリキュラムの日本語訳。単に「課程」とも言う場合も同じ意味。
[⇒カリキュラムの項を参照]