こ

公教育

こうきょういく
日本では古くは、国や自治体・地方公共団体が運営する学校が行う教育を公教育と呼んで来たが、現在では私立学校における教育や社会教育も公教育に含まれるとされる。教育内容の公共性や、学習指導要領などの公の基準に原則的に則っているため。英国特にイングランドで、イートン校などの運営主体としては私立である学校を、パブリックスクール（Public School）と呼ぶのは、出身地や居住地に関わらず生徒を受け入れるため。イングランドでは、地元の生徒のみを受け入れる公立校はステートスクール（State School）と呼んでいる。「公教育」の対語は「私教育」。

コース

こーす
学科の中にさらに専攻を設置し、専攻からさらに細分化した研究分野を「○○コース」と呼ぶ。学部では「専攻」と同レベルの意味で「コース」という名称を使う場合もある。大学院での用例を挙げれば、「筑波大学大学院修士課程教育研究科教科教育専攻英語教育コース」など。

講義

こうぎ
大学の授業のこと。一般には、大学では「講義を受ける」と言い、「授業を受ける」とは言わないが、最近では、大学側でも「授業」という語を比較的頻繁に用いるようになっている。ちなみに「休講」とは、なんらかの事情で講義が行われない、つまりその講義が休みになること。

公費留学

こうひりゅうがく
政府機関の奨学金によって留学すること。対語は私費留学。政府給費留学ともいう。たとえばフランス政府は文学、人文・社会科学、科学・工学、芸術の4部門の学生、研究者、専門家を対象とする給費留学生試験を毎年実施しており、試験に合格すればフランス政府の公費で留学できる。

語学留学

ごがくりゅうがく
外国語を身につけるという目的に特化した留学。交換留学制度では、留学先の協定大学が、日本人学生向けの短期語学研修、語学講座を用意していることが多い。
[→留学はじめの一歩]

高等教育 Higher education

こうとうきょういく
Higher education。中学校から高校までの中等教育を終えた後に行われる高度な教育のこと。教育機関で言えば、大学・大学院、短期大学、高等専門学校、大学校などで行われる。

合格発表

ごうかくはっぴょう
大学入試の合格者がキャンパスの掲示板や、各大学のウェブページで公表されること。受験番号で示される。ウェブページのほか電話・電子郵便などでも発表され、キャンパスでの掲示をしない大学もある。

個別試験

こべつしけん
各大学が独自に行う入学試験のこと。共通試験としての大学入試センター試験に対する語。大学によって「個別学力試験」「個別学力検査」とも言う。大学入試センター試験を「一次試験」と呼び、個別試験を「二次試験」と呼ぶ場合がある。

コーチング

こーちんぐ
一般的には、スポーツの世界で勝つために必要な戦略を練り、そのためにどんな練習が必要かを考え、トレーニングプログラムを作り実践することを言う。成果の大きいことが広く知られてから、ビジネスでのマネジメントなど異分野にも応用されるようになっている。東進では「担任」が担う大きな役割として、このコーチングを据え、合格指導に応用、「合格指導コーチング」と呼んでいる。

合格実績

ごうかくじっせき
例年、２月下旬から始まる「合格速報」に示される主要大学合格者数。東大・京大、旧７帝大、早慶上理、明青立法中、関関同立など主要国公立私立大の現役合格者のみをカウントしている。合格実績は、東進ハイスクールおよび東進衛星予備校の合同実績。
[→「合格速報」]

合格体験記

ごうかくたいけんき
毎年全国の現役合格を果たした東進生から寄せられる「合格報告」と生の声の取材によって作成される。東進生自身の報告に担任の先生の一言が加わるバージョンもある。毎年、2月半ば頃から「東進ドットコム」上に、「合格速報」とともに掲載が始まる。大学別・学部別に検索できるので自分が行きたい大学・学部に現役合格した先輩の、勉強の進め方、現役合格プログラムなどを知ることができる。２００人に達する先輩たちの声が、やる気を起こさせ、大きなモチベーションアップの効果がある。出身校・都道府県別検索も可能。

講義ライブ

こうぎらいぶ
様々な大学の講義を紹介する「東進タイムズ」の特別臨時増刊号。年1回発行。「東進ドットコム」にもアップされ、大学名やオープンキャンパスの日程から検索できる大学選びのためのデータベースとして活用できる。
[→「講義ライブ」]

個別と集団の融合

こべつとしゅうだんのゆうごう
個別学習の良さと集団学習の良さを共に生かして、相乗効果を高める、東進の学習スタイルについての考え方。一人だけで勉強する個別学習では自分のレベルからスタートし、自分のペースで学習できるが、自分の限界に気づきにくく、限界まで力を発揮するという体験が起きにくい。集団で学習すると、仲間に対して競争意識が芽生え、最大限まで自分の力を発揮できる。東進は、この個別学習の持つすばらしさと、集団学習の効用を融合し、学習者の潜在的能力を最大限かつ継続的に発揮できるカリキュラムを構築している。

高等学校対応

こうとうがっこうたいおう
学期が進むに従って学校と予備校の進度が違ってしまうというダブルカリキュラムの弊害を解消し、高校の進度にぴったり合ったシングルカリキュラム（高校対応カリキュラム）で学習できる東進の講座の一種。高２生、高１生対象の講座で、この講座の受講により、中間・期末テストの成績が大幅アップする生徒が例年、続出する。
[→「高等学校対応コース」]

合否判定システム

ごうひはんていしすてむ
東進が開発・運営している大学入試センター試験の自己採点システム。自己採点をインターネットを利用しオンラインで可能にするとともに、自己採点をもとに志望校への合格可能性を厳しく判定する。東京大学志望者には、「東大本番レベル模試」と成績と連動させた「ドッキング判定」も実施している。この判定によって、適切な二次出願が行えるとともに、二次試験本番までの学習を効果的に組み立て、進めていくことができる。
[→「東進合否判定システム」]

講義ライブラリー

こうぎらいぶらりー
東進の実力講師陣の名講義を映像に収録編集したＤＶＤ1万種類以上のシリーズ。またこのＤＶＤを活用した映像ならではの効果的学習を可能にする個別受講システムを言う。
ＤＶＤ化により板書や図表のディティールまで見える高画質と、ピンポイントで必要な内容、シーンを探せる優れた検索性を完備。これによって、1回90分の授業を60分に短縮して受講できる1.5倍速受講も可能になっている。残りの30分で「確認テスト」、「演習問題」、理解できなかった部分の「繰り返し受講」、次回の「予習」などを実行することで、学習効果を飛躍的に向上させることができる。
[→「高速学習」]

高速暗記オンラインシステム

こうそくあんきおんらいんしすてむ
インターネットを利用して、英単語や熟語、文法事項を徹底的に暗記する、東進が開発した新しい学習システム。高速学習で単元別・分野別に一つずつ完成させていくことが出来るため、基礎学力が確実に身につく。覚えていないものだけを取り出して集中して暗記できる「マイ単語」はダウンロードして印刷もできるので、通学の乗り物の中、学校の休憩時間などを利用して学習することができる。
[→「高速暗記オンラインシステム」]

高速学習

こうそくがくしゅう
1万種以上の授業をDVD化することで、専用ブースでの個別学習が可能。加えて他の予備校の週1回の授業では、第１講が今日とすれば第2講は一週間後にならなければ受講できない。しかし東進のDVDを活用した高速学習では、担任のコーチングのもとに、一人ひとりにあったカリキュラムと受講計画に沿って学習を進めることで、1年分の授業を最短2週間から3カ月で受講することが可能になる。高速ということで言えば、３年分の授業を1年に凝縮して修了することができる。
[→「高速学習」]

合格指導コーチング

ごうかくしどうこーちんぐ
学習を始める前に一人ひとりにあった学習計画と完全個別カリキュラムを提案する担任が、一週間に一回行う面談指導のこと。「受講・学習状況の確認」「学習課題の発見」「次回までの目標と学習プランの作成」が主な内容。
[→「合格指導コーチング」]

高等教育機関

こうとうきょういくきかん
大学・大学院・短期大学・高等専門学校などの教育機関。

講師

こうし
学校などの教育機関・施設や、研究所など研究機関・施設に所属する教員職の1つ。大学の場合、職務内容は助教授とほぼ同じで、職階としては講師の下に助手、研究員と続く。講師には「非常勤講師」「常勤（専任）講師」「特任講師」という区分がある。

コースウェア

こーすうぇあ
courseware。教育の指導方法が組み込まれたコンピュータ・ソフトで、学習者はこれを使ってある単元を学習し、理解度を確認するテストを行うことができる。学習の意図や手順を重視する。説明文や図表などマルチメディアを駆使することができ、学習させ、問題を解かせた後で自動的に採点するというフォローを備えていることが多い。

公立大学

こうりつだいがく
地方公共団体が運営する大学。都道府県・市町村の他、広域連合や公立大学法人によるものもある。

コア・カリキュラム

こあかりきゅらむ
ある分野・学部の履修・研究にあたって、欠かせないと考えられる「必要最小限の共通的カリキュラム」のこと。その分野のcore（核）となるカリキュラム。ハーバード大学が創始したコア・カリキュラムがモデルとなっており、日本でも各学部で課程設計の試みが行われている。日本では特に、教養課程の「自然・人文・社会3分野から選択必修」というモデルが自由化された、1991年の大学設置基準大綱化以降に出てきた試み。

５年間一貫教育プログラム

ごねんかんいっかんきょういくぷろぐらむ
「学部・修士5年一貫教育プログラム」とも言う。一般の修士課程研究者養成コースの学生より1年早く、つまり、学部入学から5年で修士課程を修了することを可能にする教育プログラム。これにより、優れた研究成果を挙げることができた学生の場合、通例では学部入学から少なくとも9年を必要とする博士学位修得までの期間を1年短縮することが可能となる。このプログラムで、たとえば経済系のMBAを取得した修士が早期に就職し、社会で活躍する機会を増やすことができる。東京大学、一橋大学、中央大学など（年数は8年、4年など多様）多くの国公立私立大学で導入され始めている。
[⇒「飛び級制度」と「飛び入学制度」の項を参照]

５教科８科目

ごきょうかはちかもく
大学入試センター試験の受験教科科目数が増加傾向にあることを象徴する言葉。2004年度のセンター試験から、「学力低下」を懸念する大半の国立大学が「５教科７科目」を課すようになり、試験科目増加の傾向は定着した。中でも5教科6科目を維持していた東京大学は、新学習指導要領で学んだ高校生が受験する2006年春の入試から、5教科7科目として足並みを揃え、さらに理系の受験生には理科3科目を課すなど「5教科8科目」に増やすことを検討。2006年度入試で京都大学、大阪大学、佐賀大学、京都府立医科大学、大阪市立大学の医学部医学科が5教科8科目入試を実施した。
この背景には大学教育に必要な科目を、高校までに履修していない学生の増加がある。例えば医学部合格者が「生物」を選択していなかったり、受験勉強の負担を避けるために「化学」を選択して合格するなど、志望学部での勉学にとっての必要性と受験合格のための科目選択のずれからくる、学力アンバランスを正そうという大学側の意図が働いている。「ゆとり教育」と「大学教育のレベル」に不整合があることを象徴する言葉でもある。
[⇒「リメディアル」の項を参照]

高大連携

こうだいれんけい
高校と大学が連携して、生徒と学生の教育学習上の向上を目的として交流を図ったり、履修単位の交換ができるなど、共同の教育プログラムを実行すること。　
　1)高校生が大学で大学の授業を受講する
　2)大学の教官が高校で高校生に講義する
　3)大学で高校教員が大学生に補習授業をする
　4)大学生が高校で高校の授業を受講する
という4つの連携の形が想定されており、1)から3）までの連携は各地域ごとに様々な試みが行われ、すでに実例が数多く存在する。1999年12月の中教審答申「初等中等教育と高等教育との接続の改善について」で提言されたもの。高校生の「履修項目の多様性」、つまり大学での授業に必要となる科目を未履修であったり、逆に大学の授業に十分についていける学力を高校段階で修得している場合など、個々の生徒･学生の履修内容に応じて高大が柔軟に対応できるようにすることを目指す。現実には大学生に対する高校科目の補習機能などが多いが、高大共同で教育システムを開発するなど、IT分野などで積極的な試みも行われ始めている。
[⇒「サイエンス・パートナーシップ・プログラム」、「リメディアル」、「飛び級制度」の項を参照]

後期日程

こうきにってい
「後期日程試験」の略。例年、３月１２日以降に実施される国公立大学の入試。前期試験で不合格になった者、合格しても手続きをしなかった者、そして後期日程専願者に受験資格がある。後期日程については、独自性を持つ学生を受け入れたいとして実施してきた意味が薄れてきたとして、廃止をめぐって議論が続いてきたが、国立大学協会は、2006年度よりＡＯ入試や推薦入試で相当数の募集をすることを前提に、前期日程に一本化することを認めた。これを受けて2006年度入試では、筑波大学、千葉大学、横浜国立大学、山梨大学、静岡大学、滋賀医科大学、岡山大学が一部の学部で後期日程を廃止。2007年度には東北大学、東京工業大学、新潟大学、名古屋大学、九州大学が一部の学部で、京都大学は全学部で後期日程を廃止、前期日程一本化を図る。

国立大学法人 National University Corporation

こくりつだいがくほうじん
簡略に言えば従来、私立大学が「学校法人」によって経営されてきたのに近い条件で国立大学を運営できるようにする、一種の「民営化（法人化）」のための法的概念で、「国立大学法人法」に基づき2004年4月１日から国立大学運営主体を法的に「国立大学法人」と呼ぶことになった。「法人化」することで、短期間に成果を出しにくい基礎研究に予算が回りにくくなる、一律だった授業料に格差が生まれるなど、市場原理・競争原理の導入によるマイナス面への指摘もあるが、法人化で義務づけられた各国立大学の「中期目標・中期計画」が公開されるなど、各大学が目指す研究達成目標や教育サービスの理念・目標・レベルが分かりやすくなり、受験生の側からの判断材料が豊かになったというメリットは評価できる。大学経営の面では、「運営費交付金」が国の予算であることに変わりはないが、研究・教育目標とその実現度に応じて交付金の配分率が動く仕組みとなっており、各大学独自の資金調達能力の発揮など、これまでのような官僚依存の体質を払拭する効果もあると言われる。どちらにしても国の公費への依存体質を改め、大学間の競争意識を高めることで、研究内容の高度化・教育サービスの向上が求められる「新しい国立大学」の時代が始まったことを宣言する言葉。

こ

公教育

コース

講義