し

取得

しゅとく
文字どおり「手に入れること」を言う。大学では「単位を取得する」などといった風に使う。

習得

しゅうとく
どちらかというと実技的な方法、手法などを、経験を通して習い覚えることを言う。「修得」との違いに注意。

修得

しゅうとく
学問や技術などを単に学ぶ以上に、身につけること、また身につけたことを指す。大学では単位を取得とも修得とも使うが、「取得」は必要な単位数を客観的に示す場合に使うことが多い。単位の取得のためには、ある課程を履修し、定められた履修科目を修得する必要がある。

出題傾向

しゅつだいけいこう
大学ごとの入試問題の出題形式、分野、難易度、範囲などの特徴を指す。例年変わらない大学としての傾向と、同じ大学でも周期的に変化する傾向などがある。「東進タイムズ」では例年、東進の気鋭の講師陣による東大、京大の数学・英語などの入試問題分析を掲載している。また「冬期・直前講習」では、大学別の出題傾向に即した「大学別演習講座」が設置される。

出願条件

しゅつがんじょうけん
特に推薦入試で注意が必要。条件を満たしていなければ、出願自体ができない。たとえば、「指定学校推薦入試」では、現役生が条件となっていることが多いなど。募集要項を熟読することが必要。

書類審査

しょるいしんさ
高校が作成する「調査書（内申書）」の審査によって、合否を判断すること。書類審査のみで合否を決める入試方式もある。第1段階選抜に利用されるケースも多い。なお「調査書」は、すべての入試方式に共通の必須の書類。

指定学校推薦入試

していがっこうすいせんにゅうし
私立大学で行われている推薦入試の一種。大学側が高校を指定し、推薦を依頼する。現役生に限られることが多く、成績など出願条件はかなり厳しいものになっている。

出願校

しゅつがんこう
その大学の募集要項を取り寄せ、出願書類を期間内に提出して受験料を支払い、実際に受験することを出願した大学。いくつかあった志望校を絞り込んで決定する。絞り込みにあたっては、センター試験の自己採点が重要な判断材料となる。

私教育

しきょういく
教育基本法が述べる「公の性質」(public nature）や、憲法が規定する「公の支配」（public control）などから比較的自由で制約の少ない条件で行われる教育。個々の家庭で行われる家庭教育から、私学による教育まで含まれることがある広い概念。

しぼうこうけっていじき
志望校は現役合格したい大学であり、受験勉強における目標となることは言うまでもない。東進タイムズの調査によれば、志望校を決定する時期が、現役合格率にも大きく影響している。旧七帝大の現役合格者は、その7割以上が高2までに志望校を決めている。また、受験勉強の開始時期も、ほぼ志望校決定時期と重なっており、結果、受験勉強の早期スタートにつながっている。自分がどんな大学に合格・進学して学びたいのか、志望校の決定は、現役合格を勝ち取るための大きな要因の一つ。

志望校

しぼうこう
志望大学ともいう。学部・学科を含めこの大学に進学して学びたいと希望する大学のこと。第一志望、第二志望、第三志望まで想定することが多い。但し、第一志望校に絶対合格する！という強い意志が大前提。

初頭努力・終末努力

しょとうどりょく・しゅうまつどりょく
心理学の用語で一般に、何かの作業を行うときの集中力は、始めと終わりが特に強くなることを言う。始めが「初頭努力」、終わりが「終末努力」と呼ばれる。例えばテストを受けているとく開始直後と終了直前には集中力が増すということ。では、中間の集中力低下を防ぐには？テスト時間を前半と後半に分けること。そうすれば、初頭努力と終末努力がテスト中に2回ずつ訪れる。試験時間が60分だったときには、前半の30分でテストが終わると思って臨めばよい。詳しくは池谷裕二先生の『最新脳科学が教える　高校生の勉強法』（東進ブックス）を参照。

集合教育

しゅうごうきょういく
教室で行われる対面型の授業が代表例。同一の空間、同一の時間帯に、複数の学習者が一人の教師から学ぶ。対語は個別教育、もしくは個別学習。今日では個別学習の代表的なシステムとしてe-learningが位置づけられている。集合教育ないし集団学習にも、個別教育ないし個別学習にも、それぞれの良さがあり、双方を組み合わせて理想的な学習システムを築くことが必要とされる。東進では「個別と集団の融合」の考え方のもとに最新の学習システムと学習環境を開発している。

自由選択科目

じゆうせんたくかもく
多くは履修しても卒業要件としてはカウントされない科目のこと。履修しなくても卒業に影響を及ぼさないことが多い。但し大学によって異なることがある。一般に必修科目、選択必修科目に加えて勉学（履修）への意欲を示すことになり、学部・学科・科目によっては、ある資格試験の受験資格の獲得につながるなどのメリットがある。

准教授

じゅんきょうじゅ
associate professor。日本で一般的に使われている「助教授」とほぼ同義に用いられている海外の大学教員の職位の一つ。教授とほぼ同様の教育の職務を教授と「ともに」行う実情からして、教授を「補助する」ニュアンスの強い「助教授」より「准教授」がふさわしいという提案が日本でも行われている。国際基督教大学では、以前から「准教授」という呼称が使われている。首都大学東京でも、「准教授」を採用している。

助手

じょしゅ
教授及び助教授の職務を助ける学校職員。大学では講義を担当する助手、研究のみに従事する助手と、分野によって様々である。

助教授

じょきょうじゅ
大学など高等教育機関における教員・研究者の職位の一つで、教授に次ぐ職位。但し、講義を受ける学生にとっては、職位の差はない。教授と同等の職務を行うことが多いことから、「准教授associate professor」という名称がふさわしいとする提案が行われている。海外の大学や国際基督教大学では、以前から「准教授」という呼称が使われている。

資料読解型

しりょうどっかいがた
推薦入試などで課される小論文の一種。資料としての文章や図表などが提示され、その意味するところを読み取って要約したり、それについての自分の意見を論述する。一般入試の設問でも、この型は出題されることがある。

称号

しょうごう
短期大学の卒業者に与えられた学位に代わるもので、「準学士」。2006年からは称号に代えて、「短期大学士」の学位が授与されている。また専門学校の卒業者に対して与えられる「専門士」も称号。

修業年限

しゅうぎょうねんげん
「修業期間」とも言う。大学などを卒業するために必要として定められた標準的な教育・学習期間のこと。大学の修業年限は4年（医学部医学科と薬学部薬学科は6年）。なお、高校からの大学・大学院への飛び入学、大学の早期卒業などの制度も認められている。関連する語に「在学年限」がある。

実習

じっしゅう
実地について学習し、習うこと。学部・学科によって差があるが、大学では一般の講義とともに実習の機会も増える。講義と連動して、講義の内容を実地に確認するものや、特別な施設や受入れ機関に出向いて行うものとがある。教育実習は実際の学校で行われる。医学部の病院実習、農学部の農場実習なども学外で行われる。

私費留学

しひりゅうがく
在籍している大学を休学するなどして留学すること。留学先で修得した単位は、在籍大学では認定されない。私費留学生は、自費や民間奨学金、地方自治体などの奨学金により留学する。

進学

しんがく
高校時代に進学と言えば、大学進学を指すことがほとんどだが、大学で進学と言えば、大学院に進学することを言う。また、教養課程2年次から専門課程へ進み大学3年生となることを「進学する」ということがある。より高い教育課程に進むことを進学と言うためで、例えば東京大学で駒場の2年間の前期課程（教養課程）を修了し、本郷での後期課程（専門課程）に進むことを進学という。希望の専門課程に進学するには、所定以上の成績を修めていることが必要で、条件を充たしていない場合は、進学できなくなる。

司法試験

しほうしけん
2011年に新司法制度のもとでの新司法試験に完全移行。2010年まで新司法試験と併行して実施される。試験は第一次試験と第二次試験の2段階。第一次試験は、幅広い科目からなる教養試験で、短答式および論文式。大学を卒業または大学に2年以上在学し、一定の単位を取得していれば免除される。一般教養単位62単位を取得していれば大学3年生からニ次試験に挑戦し、大学在学中に司法試験を突破する人も存在する（例年、合格者の約１５％前後が現役の大学生）。
第二次試験は法律の専門的知識を問う試験。短答式試験、論文式試験、口述試験の3段階がある。国家公務員I試験、公認会計士試験と並ぶ最難関試験の一つ。

就職部

しゅうしょくぶ
大学によって「就職課」など、名称にバラエティがある。その大学に在籍する学生の就職活動や、進路の決定に対して、さまざまな支援活動を行う部署。企業を中心とする採用情報の公開、就職適性検査、就職試験の模擬試験や、模擬面接、就職ガイダンス、企業を招いての就職説明会などを実施する。就職部の活動が盛んになるのは毎年10月前後から。この時期、大学３年生の就職活動がスタートする。

情熱の10日間講座・情熱の5日間講座

じょうねつのとおかかんこうざ・じょうねつのいつかかんこうざ
「入試対策に向けて、特定の苦手分野をなんとか克服したい」「授業ではわかったような気がするが、テストや模試になると点が取れない」といった高3生・高2生・高1生対象の講座。苦手な単元に的を絞り、じくり時間をかけて基礎から徹底的に学習する。解説とトレーニング（問題演習）を繰り返しながらスモールステップで進んでいくので、どんな苦手分野も一歩一歩階段を上っていくように確実に理解できる。弱点克服によって受験勉強の基礎固めを行うことが可能になる講座。
[→情熱の10日間講座・情熱の5日間講座]

清水雅博

しみずまさひろ
東進講師。地歴・公民担当。政治と経済のメカニズムを論理的に解明しながら、入試頻出ポイントを明確に示す講義には定評がある。情熱的な指導で生徒をグイグイ引き込み、驚異の合格率を誇る。著書『政経ハンドブック』（東進ブックス）は政経受験生の80％が愛用しているといわれる大ベストセラー。
主な担当講座に「入試対策：センター試験対策政治経済」「入試対策：センター試験対策現代社会」「政治経済演習」などがある。
[→清水先生　授業を体験！]

実学

じつがく
a practical branch of learning。学問や学習する内容の一部門ないし側面を言う。
特に実用性、現実的な有用性を第一義に考える学問の種類のこと。日本では、どの学問分野が実学であるといった定義ではなく、学問に対する姿勢、学問内容の性格・傾向について、「実学的である、実学的でない」といった表現をすることが多い。農学・工学・商学・医学は実学的学問と言える。
日本語で「実学」の重要性を最初に表現したのは福沢諭吉で『学問のすすめ』のなかで、「学問とは、ただむつかしき字を知り、解し難き古文を読み、和歌を楽しみ、詩を作るなど、世上に実のなき文学を言うにあらず。これらの文学も自ずから人の心を悦ばしめ随分調法なるものなれども、古来世間の儒者和学者などの申すよう、さまであがめ貴むべきものにあらず。古来漢学者に世帯持の上手なる者も少なく、和歌をよくして商売に巧者なる町人も稀なり。これがため心ある町人百姓は、その子の学問に出精するを見て、やがて身代を持ち崩すならんとて親心に心配する者あり。無理ならぬことなり。畢竟その学問の実に遠くして日用の間に合わぬ証拠なり。されば今かかる実なき学問は先ず次にし、専ら勤むべきは人間普通日用に近き実学なり。譬えば、いろは四十七文字を習い、手紙の文言、帳合の仕方、算盤の稽古、天秤の取扱い等を心得」と述べ、学問は実学であるべきだとした。純粋な科学的発見も、その応用によっては、実用性を有するに至る場合は多く、今日では「実学」と「理学（純粋な学問）」といった二項図式はほとんど用いられない。今日の大学では、知識や発見をどのように「活かしていくか」という実学精神（知恵）が、純粋な探究心とともに尊重されている。

司法制度改革

しほうせいどかいかく
法科大学院の創設や、新司法試験の実施に密接に関連する改革で、「国民に身近で、速くて、頼りがいのある司法」の実現を目指す。
具体的には
1）法律相談窓口の充実など「国民の期待に応える司法制度の構築」
2）新しい法曹養成の仕組みとして法科大学院を創設し、法曹人口を増やす施策を講じるなど「司法制度を支える法曹（裁判官・検察官・弁護士）の在り方の改革」
3）「裁判員」制度の導入など「国民的基盤の確立（国民の司法参加）」
の3本柱を実施実現するために24の法律が2004年末までに作られ、実行段階に入った。
3本の柱のなかでも特に 2）が、新司法試験などに関連し、「法曹養成制度改革」と呼ばれている。

新司法試験

しんしほうしけん
法曹（「裁判官」「弁護士」「検察官」）になるための国家試験＝「司法試験」のうち、司法制度改革によって2006年度から実施されている法科大学院修了者を主な対象とする新しい司法試験。旧来からの司法試験（「現行司法試験」）に対して、「新司法試験」と呼ばれる。
新司法試験の受験資格を持つのは、「法科大学院課程の修了者」及び「司法試験予備試験」の合格者。簡明に言えば、2006年度以降の司法試験を受験するには法科大学院の修士課程を修了していることが要件となる。
但し、平成22年度（2010年）までは「新旧司法試験の併行実施期間」とすることが決っており、法科大学院修了者でなくても、旧司法試験（「現行司法試験」）を受験して合格すれば法曹の資格を得ることができる。また新司法制度下で、法科大学院を修了していない者に受験資格を与える「司法試験予備試験」は、併行実施期間終了後の平成23年（2011年）以降に実施される。

人財

じんざい
東進の教育哲学のキーワード。一般には「人材」と表記される「材」の字を「財」と表記する。「材」の字が含み持つ「才能・能力ある人物」という意をより強調し、社会にとっての大切な財産であり、社会から求められる能力ある人物を育成したいという意志がこの言葉に込められている。
[→東進の教育哲学]

資格試験

しかくしけん
資格を取得するための試験。資格は英語で、qualification、capacity、competence、license、rightなどの意味を持ち、日本語の「資格」もこれらの意味を含み持っている。「資格試験」は、その能力competenceがあることを社会的に客観的に示すことのできる免許を得るために受験する。その仕事に就き、そこで能力を発揮できる権利rightがあることを保証するためのもの。
ある分野での仕事を遂行する能力を充分に持ち、実績がある人でも資格試験を受けておらず、免許は持っていないことはある。能力があることと資格認可を得ていることとは必ずしもイコールではないが、資格試験に合格しておくほうが、客観的に自分の能力をアピールでき、就職などに有利に働く。資格試験はその人の能力を客観化するものである。
また、医師の国家資格のように、その資格を持たなければ医者として仕事をすることが許されない資格試験もある。免許licenseを与えるもので、国家資格の試験の多くは、このライセンスを与えるためのもので、競争率・試験内容とも高く、超難関となることが多い。

自由

じゆう
東進の教育哲学にもとづいた教育目的の実現によって得られる、人間の本質的な幸福は「自由」であり、人が人として生きていく上で最も大切な状態が「自由」であると考える。この「自由」を得るための大前提が「自立」であり、東進の教育目標「自立した社会に貢献する人財を育てる」ことは、一人ひとりの幸福の実現に繋がっている。
[→東進の教育哲学]

小論文講座

しょうろんぶんこうざ
推薦入試のみならず一般入試も小論文を課す大学・学部が増加傾向にあるとともに、小論文を書く能力は、他の教科にも応用可能であることから近年ますます重視される傾向にある。東進では小論文の土台となる基本的な書き方や要約方法、知識・情報収集法をマスターする。さらに実際に添削課題を積み重ねることで、授業で学んだことを定着させ、読解力と幅広い教養を身につけられるカリキュラムになっている。
[→「小論文講座一覧」]

自立

じりつ
東進の教育哲学にもとづき、東進が掲げる教育目的のキーワードの一つ。東進の教育目的＝「自立した社会に貢献する人財を育てる」の「自立」は、人間の本質的な幸福である「自由」を実現するための大前提となるもの。人は「自立する」ことで一人前とみなされ、自由を手にすることができる。
[→東進の教育哲学]

塾内合宿

じゅくないがっしゅく
例年11月に行われる東進ハイスクール各校舎単位での勉強合宿のこと。全国の東進生が集う夏期合宿・冬期合宿より規模は小さいが、ハードさは負けず劣らず。日ごろから教室で顔を合わせる仲間も多い分、ライバル意識も燃える。夜10時からスタート、明け方6時過ぎに終了する「英単語３００」暗記と確認テストなど、受験生となる高2生が強靭な集中力と精神力を培うという効果は他の合宿とまったく同じ。
[→「塾内合宿レポート〔PDF版〕」]
[→「塾内合宿レポート〔FLASH版〕」]

修了

しゅうりょう
一定の学業・課程を全部修め終えるという一般的な意味だが、東進は「講座」の一つ一つにおいて、このことを最重要視する。「わかったつもりで終わらせない」を合言葉に、講座１回ごとの判定テスト、全回の「修了判定テスト」を実施。次のステップへは、これらのテストに合格して始めて進むことができる。普通の予備校は一つの講座が「終了」だけであることがほとんど。

受験率

じゅけんりつ
志願者のうち実際にどれくらいの人が受験したか、その割合を示すパーセンテージ。受験者数／志願者数×100。

自然科学

しぜんかがく
natural science。大は宇宙から小は素粒子まであらゆる自然現象を対象とする。人文・社会分野でも自然を対象とすることはあるが、異なるのは研究方法。自然科学の最大の特徴は、再現性のある現象について、その法則を仮説・観察・実験を通して探求する方法論にある。人間自身も自然科学の対象になる。物理学・化学・生物学・地学などが含まれる。隣接領域にある工学は、自然科学を技術に応用する分野で、自然科学には含まれない。この関連を示すために、自然科学を「理学」、その応用分野を「工学」と呼んで区別している。工学・技術の発展を支える基礎となるのが自然科学とも言える。単に「科学」と言えば自然科学のこと。

社会科学

しゃかいかがく
社会現象を実証的方法によって分析し、その客観的法則を明らかにしようとする学問の総称。研究対象により、経済学・政治学・法律学・社会学・歴史学などに分かれる。

人文科学

じんぶんかがく
学問を分類する概念の一つで、すべての学問は人文科学・自然科学・社会科学のいずれかに分類できる。但し、最近では「超域（東京大学）」などの用語で呼ばれる三つの分野にまたがる新しい学問分野も増えて来ている。人文科学には哲学・芸術学・美学・心理学・教育学・宗教学・神学・歴史学・考古学・地理学・民俗学・文化人類学（民族学）・文学・言語学が含まれる。広く人類の創造した文化を対象として研究する学問言えるため「文化科学」と呼ぶ考え方もある。この考え方では「文化」を「自然」の対語として捉えており、「文化科学」と「自然科学」で学問の総体が構成される。

人文学

じんぶんがく
英語でArts & Humanities。Humanitiesのみでも人文学の意味を持つ。日本語では「人文科学」と同義だが原語にはscience科学という語は含まれていない。実験による実証、観察、検証といったプロセスを持たない分野が多く含まれるために「人文科学」という訳語を好まない研究者もいるが、最近では統計・実験・実証を行なう人文系学問分野も増えて来ており、使用頻度は「人文科学」のほうが高くなってきている。哲学・芸術学・美学・心理学・教育学・宗教学・神学・歴史学・考古学・地理学・民俗学・文化人類（民族学）・文学・言語学が含まれる。Artは狭義の芸術よりも広い概念で、人の営為によって作り出されたもの、人為、人工的なものの総体。対語はnature自然。世界の大学・研究機関の論文提出数などを調査するトムソンの分類名は「人文学」と訳されている。

私塾

しじゅく
私設の教育機関。江戸時代、主に儒者が開設。幕末には洋学の塾も作られ、明治になって私立学校または公立学校となったものも多い。堀川塾・適塾・松下村塾・慶応義塾・津田英学塾などが有名。

受験倍率

じゅけんばいりつ
募集定員数に対する受験者数の倍率。受験者数÷募集定員数で算出する。倍率が高いほど難関。
[⇒「志願倍率」「実質倍率」の項を参照。]

塾

じゅく
児童・生徒に学問・技術を教える私設の学校のこと。今日では塾と言えば小中高の学力向上や大学受験に備えるための学習塾を指すことが多い。ほかにも書道塾・算盤塾・英語塾などがある。江戸時代には、国学塾・漢学塾・洋学塾のほか武芸や芸事などを学ぶ各種の塾があり、「適塾」のように現在の大学の前身にあたる塾もある。「適塾」は大阪大学に関連のある江戸時代の塾。

就職活動

しゅうしょくかつどう
大学3年の10月からスタートするのが一般的。1997年の「就職協定」の廃止によって各企業が卒業見込みの大学4年生に内定を出す時期が10月に最も集中することを受けたもので、内定集中時期の1年前、つまり大学3年の10月にスタートする。会社説明会への参加、エントリーシートの提出などから始め、志望する企業への企業訪問、就職試験（筆記）、面接の流れで進む。

修士課程

しゅうしかてい
大学院設置基準に定められている大学院の課程、「修士課程」「博士課程」「専門職学位課程」の一つ。Master Course。修業年限は2年で修了した者には修士号が与えれらる。この課程の上位に「博士課程後期」が設置ある場合は、「博士課程前期」と呼び、ない場合に「修士課程」と呼ばれることが多い。内容レベルは同じである。修士課程を修了するためには2年間に定められた単位の取得、最終試験の合格、修士論文審査に合格することが必要。
法科大学院など専門職大学院のように、修士の学位取得にあたって学位論文は必須とはならない場合もある。

新教科「情報」

しんきょうかじょうほう
平成１５年度から施行された高等学校学習指導要領で新設された新しい教科。正確には普通教科「情報」と専門教科「情報」があり、普通教科「情報」は国語や数学と同様にすべての高校生が学習する教科として新設された必履修教科。「情報及び情報技術を活用するための知識と技能の修得を通して、情報に関する科学的な見方や考え方を養うとともに、社会の中で情報及び情報技術が果たしている役割や影響を理解させ、情報化の進展に主体的に対応できる能力と態度を育てる」ことを目標としている。コンピュータ機器の使い方などを中心とする「情報Ａ」、コンピュータやインターネットによる問題解決の方法を中心とする「情報Ｂ」、情報社会やコミュニケーション論が中心の「情報Ｃ」の３つの科目から構成されており、３科目のうち１科目は必ず履修する。A、B、Cいずれの場合も「情報活用の実践力」と「情報の科学的な理解」を各科目の特質を生かしながら学習し、発表形態の実習を行って「情報社会に参画する」態度を育てる。気になる入試との関連では、平成18年度以降（新課程）の大学入試センター試験では、文科省は、新教科「情報」は「当分の間は出題の対象としない」としている。但し選択科目として『情報関係基礎』を並置出題する。各大学の個別入試での対応としては2006年度入試において、東京農工大学、愛知教育大学、専修大学、東京工芸大学など14大学が教科「情報」を入試教科として出題する。

新課程

しんかてい
小・中学校は2002年4月から、高校は2003年4月から実施された「新しい学習指導要領」に基づいて編成された「新しい教育課程（カリキュラム）」を簡潔に「新課程」と呼ぶ。学習範囲が大きく変動したり、新しい教科「情報」が加わるなど大幅な変更が見られる。特に数学は、これまで中学校で学習してきた有理数・無理数の用語や一次不等式などなど全部で10項目以上が高校1学年の学習範囲に移行するなど、2004年度4月現在に高2生である生徒を境に、大きな学力差が出ることが懸念されている。2004年度4月現在の高2生が受験生となる「2006年度センター入試」では、新課程に基づき試験科目名や科目内の出題範囲なども変更される。外国語「英語」ではこの新課程センター入試で初めてリスニングテストが必修となった。

シラバス syllabus

しらばす
大学の年間授業計画表のこと。「履修要項」の講義概要が詳細に紹介された資料で、学生はこれをもとに授業を選択する。担当の教官、単位数、授業形式、方針、テスト、レポートの有無、参考文献など、全科目と授業内容について冊子にまとめられ、新学期に配布される。

小論文

しょうろんぶん
1990年代前半までは「小論文」を入学試験に課す大学は京都大学、慶應義塾大学の文系学部、早稲田大学一文など少数派だった。その後、全国的な傾向となり、一般入試でも特別入試でも有効な試験方法として定着し、「東大後期小論文」、「慶応ＳＦＣ小論文」など特色のある論文問題様式が広く知られるほどになっている。また推薦入試の小論文は、一般入試の学力試験に相当する。「小論文」と言えば文系で、理系には関係ないと思われがちだが、理系の数学や理科の問題でも、短い文で説明を求める記述型や論述式のいわば「小さな小論文」問題は増える傾向にあり、論述力は理系・文系問わず、これからますます重視されていく。その意味でも「論文」力は理系・文系問わず鍛えておきたい力である。なによりもこの力は、大学入学以降に物を言う。

出願

しゅつがん
志望大学を受験するために必要な書類=願書（「入学願書」または「受験願書」）を志望大学に提出すること。出願に要する書類一式は「募集要項」とともに入手する。まずは「募集要項」を取り寄せること。「募集要項」の交付は国公立大で10月下旬から、私立大でだいたい夏休み明けから。大学によって幅があるので志望校に確認することが必要。センター試験の出願時期は10月中旬、国公立大学への出願時期は例年1月最終週の月曜日から2月第1週の水曜日まで。

実質倍率

じっしつばいりつ
実際の受験者数を合格者数で割って出す競争率のこと。ほかに志願者数を募集人員で割って算出する志願倍率がある。

自己推薦文

じこすいせんぶん
自己推薦入試で、自分をアピールするために書く文章。字数、条件などは大学学部学科によって様々だが、志望する理由や動機、適性などを書く場合が多い。また、自己推薦文の内容に基づいて面接が行われる。

自己推薦入試

じこすいせんにゅうし
出身高校長の推薦を必要とせず、受験生自身の自己アピールとその他の審査条件（評定平均など）で合否を判定する推薦入試。

自己採点

じこさいてん
試験を受けた後に、自分がどこまで正解できたかをチェックし、自分で点数をつけてみること。特に、大学入試センター試験受験後に、発表された正解をもとに自分で採点する自己採点は必要不可欠。その結果を参考にして、個別学力検査＝二次試験の出願大学を決めるようにすると善戦できる。

生涯学習

しょうがいがくしゅう
「生涯にわたって学ぶ」という概念の大元は、ユネスコにある。1965年の「世界成人教育会議」で当時の成人教育部長が「永久教育」という言葉をフランス語で示し、これをユネスコがLife-long　integrated　educationと訳した。日本では「生涯教育」と訳されたが、ＩＬＯ、国際労働機関がこの概念を取り入れて以降は「生涯学習」と訳されるようになり1990年には「生涯学習振興法」が成立した。どちらにしても重要なのは、就学年齢に制約されることなく、「人々が、生涯のいつでも、自由に学習機会を選択して学ぶことができ、その成果が適切に評価される」ような生涯学習社会の構築を目指していくことにある。文科省によれば、「生涯学習」という語は、こうした社会を作るためのキーワードであって、とくに具体的な学習内容を指すわけではない。学びたいと思い立ったときに、誰でも自発的意思に基づいて学べる状態にあるとき、「生涯学習」を実現していると言える。その意味で、高校生、大学生にも関わりの深い概念。

就職力

しゅうしょくりょく
新聞などのマスコミ造語。文字どおりには「就職する力」だが、学生個々の能力などを指すよりも、在籍する大学が、在学生の就職についてどれくらいのバックアップ制度を持ち、どれほどの就職率を達成しているかなど、大学の就職を実現する機関としての能力、「就職させる力」を評価する言葉として使われる。2004年の朝日新聞のコラム・タイトルが始まり。「一流・二流」「有名・無名」といったブランドイメージや入り口の難易度を測る「偏差値ランキング」などだけでなく、大学のより実際的な実力を測る「格付け」など、評価基準が具体的で精緻なものになりつつあることを象徴する言葉の一つ。

GPA

じーぴーえー
米国の大学で一般的に採用されている成績評価の表記法であるGrade Point Average（グレード・ポイント・アベレージ：平均成績係数）の略称。
日本語では「評定平均」と言う。100点満点の得点90～100点をＡ、80～89点をＢ、70～79点をＣ、60～69点をＤ、60点未満をＥの5段階（グレード）にわけ、それぞれに4から0までの数値（ポイント）を対応させる。履修科目それぞれのグレードポイントに単位数をかけた総和を、全履修科目の単位数の総和で割った値（アベレージ）がＧＰＡ。
国際的な成績評価基準として海外留学や外資系企業への就職活動に利用できる。大学では単位互換制度での成績表現や転学の際に利用することがあるほか、上智大学の国際教養学部の公募制推薦入試のように、推薦入学の選抜にあたって高校でのＧＰＡを合否判定基準として用いることがある。

志願倍率

しがんばいりつ
出願者数を募集人員で割った数値。出願はしたが受験しない人が出たり、募集人員よりも合格者数が多くなる場合もあるなど、志願倍率は実際的な競争率とは言えない。出願締切後に「出願状況」として各大学の出願者数が発表されるので、とりあえず狭き門かどうかの当たりをつけるのに役立つ。実際的な競争率は受験者数を合格者数で割った数値である「実質倍率」で見る。