せ

専門教育科目

せんもんきょういくかもく
2年次の後半、3年以上で履修する専門課程の科目。必修であることは言うまでもない。卒業論文や卒業研究が必須の場合、4年次からはゼミ（演習）形式の授業になる。理系は研究室に所属し実験に励むことが多い。

選択必修科目

せんたくひっしゅうかもく
選択必修科目は、いくつかの科目のなかから、必ずある科目を選択して履修し単位を取得しなければならない科目のこと。自分の意志で自由に選択して履修できる「選択科目」があるが、こちらは履修しないのも自由。

前期授業

ぜんきじゅぎょう
高校までは三学期制の学校が多いが、大学では二学期制でカリキュラムが進む。4月から夏休みをはさみ9月までが前期授業。対語は「後期授業」。なおセメスター制では、各学期ごとに講義が完結し単位を取得する。セメスター制でない場合は、後期試験で全学期の単位取得が完了する。

専攻科

せんこうか
高等専門学校（高専）や短期大学などを卒業した者が、さらに高度な教育研究や資格取得ができるように設けられた課程、もしくは教育機関のこと。修業年限は1年以上。大学に設置される専攻科には資格取得のためのものが多く、専修免許状取得のための教育専攻科、養護学校教員免許取得を目的とした養護学校教員特別専攻科などがある。

センター試験出願

せんたーしけんしゅつがん
例年10月初めに始まり、10日間、出願を受け付ける。受験科目は大学が指定するため、遅くともセンター出願までには志望大学を絞り込むことが必要になる。志望校の決定は、可能なかぎり早期に行うことが望ましい。

せんたーしけんりようにゅうし
私立大学の入試方式の一つで、大学入試センター試験の成績で合否判定をする入試。センター試験の成績のみで合否判定をし、個別学力試験を課さない方式と、個別学力試験を課しセンター試験の成績と総合して合否判定をするものと2種類がある。センター試験も一種の筆記試験による試験（ペーパーテスト）で「一般入試」に含まれるが、大学によってはセンター試験を利用しない個別学力試験による入試を「一般入試」と呼び、センター利用入試はそれとして独立に呼称する場合もある。2006年度以降、私立大学の約8割がセンター試験利用入試を実施している。

全12レベル

ぜんじゅうにれべる
東進の講座体系における英語・数学・国語・理科・社会のすべての教科の講座に設けられた「スモールステップカリキュラム」にもとづくレベル０からレベル11までの12段階の難易度のこと。講座レベル選択の目安として、レベル０＝「高校入門」、レベル1＝「高校基礎」に始まり、レベル2以降、レベル11まで各レベルに対応する大学名と学部名を示す。ちなみにレベル11に対応するのは「東京大（理ＩＩＩ）、京都大（医）」。
[→「講座案内」]

全国学校のお天気

ぜんこくがっこうのおてんき
「東進ドットコム」が運営する日本最大のお天気サイト。44,490箇所の天気がわかる。自分の高校、志望大学など学校名を入力すると、その学校の今日の天気のほか、その日の３時間ごとの詳細な天気と、１週間の天気が表示される。また、気温、湿度、風向きや風速など、刻々と変わる天気の詳細を知ることができる。その他、住んでいる地域や、スポーツ大会などが行われる施設、行楽地などの天気情報も得られる。なお、一部サービスは会員制となっている。会員登録すると、一日の天気が１時間おきの表示になるなどのメリットがある。[→「全国学校のお天気」]

専願制

せんがんせい
公募制推薦入試や、AO入試などで、他大学に併願しないことことを条件に志願者を募る方式。対語は「併願制」。専願制で志願すれば、「その大学に入りたい」という意思表示をすることになるため、専願者が有利になる大学もある。

センター最終プレ入試

せんたーさいしゅうぷれ
12月下旬に実施される受験生対象の模試。本番約30日前に行われるこの模試の成績を分析することで、最も効果的な直前対策を立て、それに沿って学習を進めることができる。また志望校の最終的な絞込みにとっても客観的な材料を提供する。
[→「センタープレ入試」]

センター同日体験受験

せんたーどうじつたいけんじゅけん
現役高3生が受験生として臨む大学入試センター試験本番と同じ日に、同じレベル・ボリューム・試験時間で実施する新高３生（新高2生も受験可）対象の模試。高２のこの時期の段階で高得点を期待することは難しいが、「受験する」ことで自分の学力が自覚でき、早期スタートを切らねばというモチベーションアップに繋がる。また、マークセンス方式、英語のリスニングテストなどの、センター試験の実態が体験できる点も大きい。

正の転移

せいのてんい
positive transfer。英語をしっかり学んだ人は、大学での第二外国語でたとえばドイツ語やフランス語を学習する上でも理解が進みやすくなる。このようにある学習が別の学習における理解促進に大きな効果を表すことを正の転移という。英語とドイツ語、フランス語の間には、形がよく似た単語や同じスペルの単語などcognatesと呼ばれるものが多く存在するために正の転移が起こりやすいとされる。日本語とフランス語、ドイツ語とは語源がまったく異なるので、正の転移は起きにくい。転移は他の教科と教科の間でも起こる。教科と教科の関係を把握し、正の転移が起こりやすい勉強の手順などを工夫すると多教科多科目の負担も軽減することが可能になる。

全国学力テスト

ぜんこくがくりょくてすと
全国の小学校・中学校の児童生徒の学習到達度・理解度を客観的に把握し、義務教育の質の向上に取り組むために文部科学省が実施するテスト。正式名称は「全国的な学力調査」。1956年から1966年まで継続して行なわれて以降、実施されてこなかったが、2007年度以降に継続実施を再開の方向で文部科学省が検討を進めている。

専願

せんがん
とくに国公立大学の入試で、後期日程のみに出願すること。一般的には前期日程で不合格となった場合の「すべりどめ」として後期日程は認識されているため、後期専願者は極めて稀。ただ、学生の多様性を保ち、前記日程入学者とは異なるユニークな学生を受け入れたいとして設置された、後期日程の本来の意味には専願は即していると言える。

絶対評価

ぜったいひょうか
各生徒の学習到達度で評価する方法のこと。各教科に設けられた観点別の到達度を生徒ごとに示す。たとえばある大学の合格ラインの基準を得点数値で設定し、あと何点得点すれば合格ラインに達することができるかを不足する得点数で示す。
　また、東進模試すべてに共通する評価法。
東進では、各教科に設けられた観点別の到達度を生徒ごとに示す。志望大学の合格ラインの基準を得点数値で具体的に設定し、あと何点得点すれば合格ラインに達することができるかを、不足する得点数で明示する。この評価法によって、志望大学合格に向けて、何をどのように勉強すればよいか具体的な方針と学習計画を立てることが可能になる。
[→「東進絶対評価方式模試」]

前期日程・後期日程

ぜんきにっていこうきにってい
多くの国公立大では同じ大学・学部の募集定員を前期と後期の２つの日程に分けて入試を行っており、これを分離分割方式という。前期日程試験で合格した大学に入学手続きを行なうと、後期日程試験に合格する権利がなくなるため、受験のチャンスは実質１回と考えてよい。後期日程の募集人員は少なく競争率はとても高くなる。 2006年度入試から後期日程を廃止、前期日程に一本化する動きが出ており、後期日程に代えてＡＯ入試など特別入試の枠を新たにつくる動きが活発化している。

全国入試

ぜんこくにゅうし
本学のキャンパスを試験場とする入試のほかに札幌・仙台・名古屋・大阪・福岡と全国主要都市でも、一般入試を行なうこと。立命館大学、東京理科大学などが実施、実施する私立大学は増加している。
[⇒「地方入試」の項を参照。]

前期一本化

ぜんきいっぽんか
後期日程を廃止し、これまでの前期日程のみで試験を実施すること。前期日程一本化とも言う。前期、後期に定員を分ける「分離分割方式」は、平成元年度から順次導入され、多くの国立大で行われてきた。学部ごとの定員配分は「前期７割、後期３割」が目安。京都大学、東京大学は前期が約９割、一橋大なども約８割と前期の定員が大きくなっている。2006年度入試では、筑波大学、千葉大学、横浜国立大学、山梨大学、静岡大学、滋賀医科大学、岡山大学が一部の学部で後期日程を廃止。2007年度には東北大学、東京工業大学、新潟大学、名古屋大学、九州大学が一部の学部で、京都大学は医学部保健学科を除く全学部学科で後期日程を廃止、前期日程一本化を図る。

専門職学位

せんもんしょくがくい
専門職大学院を修了した者に授与される学位。法科大学院以外の専門職大学院の学位は「○○修士（専門職）」と表記。法科大学院は「法務博士（専門職）」。

専攻

せんこう
ある特定の分野を専門に研究すること。また、その分野そのものを言う。

センター試験

せんたーしけん
国公立大学が１次試験として利用する共通の試験で、最近は私立大学での利用も一般的になってきた。私立の多くは２-３教科、４教科と多様だが、国立大学は２００４年度から５教科７科目が主流となり、どの科目を受験生に課すかは各大学が決定する。センター試験後、２次試験（個別学力試験）を受け、両試験の総得点で合否が判定される。（２次試験を課さない大学もある）
[→「東進ハイスクール2006年度センター試験解答速報」]
[→「2006年度センター試験合否判定システム」]

全科類進学枠

ぜんかるいしんがくわく
東京大学が2006年度から新設する新しい進学制度。2006年度以降の新入生を対象に、全学部が「全科類進学枠」を設けることで、文系・理系の垣根を越えた学部進学が可能な枠が生まれる。これまでは文科・理科それぞれ三つの科類に分かれて前期課程（教養学部）の２年間を修了し、後期課程（専門学部）に進学する際、法学部には文科I類から、経済学部には文科II類から、文学部及び教育学部には文科III類から進学、工学部、理学部、農学部、薬学部、医学部にはそれぞれ理科の各類から進学することが定められており、前期から後期への進学において、文科が理系学部を選んだり、理科が文系学部を選ぶことはできなかった。この新しい枠を使うと、文系、理系の垣根を越えて進路変更が可能になる。前期課程で自分の将来をじっくり考える幅が広がるメリットがある一方、文科I類に合格すれば法学部への進学が、文科II類なら経済学部、理科III類ならば医学部への進学が、入学時に100％約束される（指定科類枠）ということはなくなることになる。つまりすべての科類からすべての学部・学科などへの進学に際して成績による振分けが行なわれる。全科類進学枠の枠は経済、文、教育学部で定員の３０％程度、理学部は各学科平均１０％、法学部は５％、医学部は３－５％程度とする方向。新制度下では少人数とはいえ、文I合格、理III合格で入学しても法学部、医学部に進めないケースが出る可能性が従来より高くなる。

専門課程

せんもんかてい
大学で所属する学部の専門的内容を学ぶ課程。対語は「教養課程」。何を専門に学んでいるかは、学部・学科・専攻の名称で表される。学科と専攻は同レベルの呼び方の違いである場合と、ある学科のなかでさらに枝分かれした対象分野を示すために、学科名の次に専攻名を付け加える場合がある。「専門に学び研究する」ことを「専攻する」と言い、英語でspecialize。例えば「英語を専攻する」は、specialize in English literature。「専門家」、「スペシャリスト」はspecializeする行動、努力なしに生まれない。「何学部出身ですか？」「何学科出身ですか？」という質問よりも「何を専攻しましたか？」という質問のほうが本質をつく質問になる。

前期日程

ぜんきにってい
例年、２月２５日から実施される国公立大学の入試。 2006年度入試から後期日程を廃止し、前期日程一本化の動きが出ており、これを受けて、国公立大学でもＡＯ入試など特別入試の新規導入が行なわれている。

前期試験・後期試験

ぜんきしけん･こうきしけん
大学における定期試験。多くの大学では前期と後期の計2回試験を行い成績を判定する。教官によっては授業中の小テストやレポートを代わりとする場合もある。

ゼロ免課程

ぜろめんかてい
教育学部の課程でありながら、教員免許の取得を目的としない課程。背景には1990年代の教員採用数の減少があった。たとえば北海道教育大学は教育学部のみの単科大学だが、教員養成課程以外に新課程として人間地域科学課程、芸術課程、スポーツ教育課程の３つを平成18年4月から明確に打ち出す「再編計画」を実行する。こうした事情経緯を超えての「ゼロ免課程」の充実と、「教員養成という使命」の両立の動きは、教育界にもやって来た2007年問題＝大量の定年退職者による教師不足に備える動きとしても注目される。

セメスター制

せめすたーせい
一年を前期と後期で分け、半期毎に授業が完結する方法。集中して学習できる、海外留学しやすいなどのメリットがある。また入試も、前期(春入学)と後期(秋入学)の２回行なわれる場合がある。

ゼミ

ぜみ
ゼミナールの略。５～２０名くらいの少人数制の授業で、担当の教官がつき、学生同士でディスカッションや研究を行う。理系では研究室と呼ぶ。たいていは３年から設置され、ゼミに参加するに当たり教官による面接や成績のチェックなどがある。ゼミナールは必ずしも設置されているとは限らず、設置されていても「全員必修」「希望者のみ選択」など大学によって制度が大きく異なるが、もっとも大学らしいといえる勉学形態であり、大学ならではの密度の濃い勉学を体験できるのがゼミである。

専門職大学院　professional school

せんもんしょくだいがくいん
研究者を育てることを主眼としてきた従来の日本の大学院とは異なり、専門性の高い「職業人」を育てることを目的とした大学院のこと。モデルはアメリカの「プロフェッショナル・スクール」。修士課程2年で修了し、卒業生はビジネスの現場で専門職に就く（法科大学院は学位が「法務博士（専門職）」で標準修業年限は3年）。2003年の「改正学校教育法」によって始まった新しい制度「専門職大学院制度」に基づいて2004年4月の「法科大学院」の設置に始まり、「会計大学院」、｢知財大学院」などの設置構想が続々と発表になるなど、2004年は専門職大学院元年となった。大学学部卒生のほかに社会人として現場で活躍する層に入学者が多いのも特色。「法科大学院」「会計大学院」は国家試験と連動しており、法科大学院を卒業すると新司法試験の受験資格が得られ、会計大学院を卒業すると公認会計士試験の一部科目の免除が予定されている。MBA（経営学修士）を取得できるコースやビジネススクールは、日本でも2003年までに開設されてきたが、「専門職大学院」という用語が使われるのは「法科大学院」が初めて。

前納金返還制度

ぜんのうきんへんかんせいど
これまで大部分の私大では、合格者が入学手続きを行う際に納める前納金（入学金や授業料、施設設備費など）を、入学辞退後も返還しなかった。2003年度入試から、この慣習を改め、大半の私大が入学金以外の前納金を辞退者に返還する制度、つまり「前納金返還制度」を新設した。すでに、慶應義塾大学や立教大学など一部の大学で行われていた制度が、受験者からの要望や文部科学省の通達の影響もあり、全国に浸透することになったもの。