そ

早期卒業

そうきそつぎょう
各大学・学部が定める卒業単位を優秀な成績で修得したと認められる3年次以上の学生が、4年次修了以前に卒業できる制度。条件を満たす早期卒業希望者は、事前に申請が必要な場合が多い。また、成績に加えて進路が確定していることを条件とする大学もある。

そのだなおゆき
東進講師。物理担当。宇宙の根源を探求するハイレベル講義で知られる。複雑な物理現象を微積で鮮やかに解き明かすその講義は、宇宙の根源を探求する物理学の本質に通ずる。驚異的実績と熱烈な支持者を生み続ける物理界のカリスマ。出講予備校のすべてで東大クラスを担当。受講者は「基本法則だけで物理のすべてを明らかにする解法に圧倒された」「大学に行ってからも物理学を勉強したい」と絶賛する。
主な担当講座は、「ハイレベル物理I・ＩＩ」「高等学校対応物理IB」など。
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相対評価

そうたいひょうか
クラス内・学校内や模擬試験を受験した生徒の総数における成績の相対的位置を示す評価。「偏差値」で示すのが相対評価の代表例。

総合大学

そうごうだいがく
英語でuniversity。人文科学・社会科学・自然科学の3領域の全てに対応する学部を持ち、総合的な教育研究を行う大学。国公立私立とも単科大学以外はすべて総合大学。

卒業論文（卒論）

そつぎょうろんぶん
大学卒業前に、４年間の研究の集大成として提出し、審査を受ける論文のこと。自らテーマを設定し、客観的な文献・データに基づき論を展開する。原稿用紙数百枚に及ぶ研究となるが、学部によっては、卒業制作、卒業演奏である場合もある。但し、最近では芸術系であっても論文も必須とする傾向が出てきている。

創成入試

そうせいにゅうし
早稲田大学理工学部の独自の入学試験方式の名称。「創成入試」はAO入試、自己推薦などのユニーク入試のいくつかを複合した、AO入試の発展形といえるもの。理工学部全体で13の学科があるが、その学科ごとに同じ「創成入試」ではあっても入試方式はさらに少しずつ異なっている。「13の学科には、１つのアドミッションポリシーと13の方法論がある」という早稲田大学理工学部の教育システムの考え方を反映するもので、学科ごとに求める学生像を明示した独自の審査を行う。試験日程は一般入試より数ヶ月早い時期に行われ、例年10月下旬には第一次選考が始まる。なお名称の「創成」は、工学の新しい教育のあり方を牽引する「創成科目」にちなむ。
[⇒「AO入試」、「自己推薦入試」、「創成科目」の項を参照]

創成科目

そうせいかもく
平成8年に文部科学省の依頼を受けて複数の大学の工学部長からなる「工学教育プログラム改革推進委員会」が組織された。そこで議論され工学教育の新しいありかたを実現する科目として提唱されたのが「創成科目」。「創成」は、もともとデザイン系の実際に物を作り出すことを含む科目の総称だが、この要素を工学の教育にも取り入れ、従来の知識詰め込みではなく学生自身が自ら課題を発見し解決していく姿勢を身につける科目として提案された。現在17大学※の工学系学部が参加する「工学教育実施検討委員会」によって推進されており、2001年度から各大学が実施に移している。教員から学生への一方的な授業形態ではなく、学生自らが頭脳と手足を動かして自主的に考えや行動を起こす過程を経験することが基本。例えば東京工業大学工学部金属工学科学科が実施する創成科目試行の一つ「たたら製鉄」では、自分の手で砂鉄から鉄を作ることを狙いとし、学生自身が反応炉を築いて送風機を回し、砂鉄と木炭を交互に挿入して4時間で鉄を作ることが授業の内容になる。ほかに「独創機械設計」「創造工学研修－惑星ローバーの製作・走行実験」など各大学で様々な試行がされている。こうした学生自らが考え、手足を使って何かを作り出す要素を取り入れた授業を創成科目と総称する。「創成型科目」と呼ばれることもある。
※「創成科目」導入大学（各大学の工学部、理工学部に導入）
北海道大学　東北大学　東京大学　東京工業大学　名古屋大学　京都大学　大阪大学　九州大学　群馬大学　金沢大学　岡山大学　徳島大学　大阪府立大学　早稲田大学　慶應義塾大学　芝浦工業大学　金沢工業大学

総合問題

そうごうもんだい
教科の枠を超えて、複数教科にまたがって出題される問題。国公立の後期試験や推薦入試で多くみられる。数学と物理の融合などが一般的。

総合的な学習の時間

そうごうてきながくしゅうのじかん
高校では2003年4月から実施の「新しい学習指導要領」のなかで「教室での画一的・知識伝達的な授業からの転換」を図る学習のありかたとして掲げられた。「総合的な学習の時間」は、まず文字通り時間枠を指す。「総合的な学習」も教科の名前ではない。むしろ各教科の時間に学んだ知識や技能を相互に関連させ、総合的に働かせる機会を作り出し、教科別に学んだことを総合して「(1) 自ら課題を見付け、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、よりよく問題を解決する資質や能力を育てたり、(2) 学び方やものの考え方を身に付け、問題の解決や探究活動に主体的、創造的に取り組む態度を育て、自己の在り方、生き方を考えることができるようにすること（新学習指導要領）」を目指す方法論を指す。英国のCross Curriculum、インドのIntegrated learning system、米国のProject based programなどに近く、「教科横断型学習」と呼ばれることもある。ただ新しい学習指導要領に示す週5日制の「ゆとり」教育のなかでは土曜日が充てられることが多く、選択科目の履修や補習とのせめぎ合いに陥りがちでカリキュラム編成を難しくする側面もある。