出題形式に大きな変化はない。平均点が大幅に下がった。
大問数 | 減少 | 変化なし | 増加 |
設問数 | 減少 | 変化なし | 増加 |
マーク数 | 減少 | 変化なし | 増加 |
難易度 | 易化 | やや易化 | 昨年並み | やや難化 | 難化 |
出題形式は大問6題で小問36問であり、過去5年と同様であった。昨年と同様第1問と第3問の小問が8問、その他が5問という形式になった。統計を読み取る形式の設問が2問出題されたが、昨年同様に予備知識を必要とせずグラフの読解で解答できるものだった。統計に関しては両問とも2つのグラフを見比べて選択肢を吟味すれば正解にたどりつける内容であり、格別の知識は要求されていない。時間をとってあわてずに解けば解答に至ることができる。
出題内容としてはHIVや新型インフルエンザウィルスなどの国際的課題、待機児童や児童虐待などの現代の子どもをめぐる問題、臓器移植、知的財産権、裁判員裁判などの時事的要素が出題されているが、ほぼすべての出題が理論的事項の知識や理解に基づかないと解答できない出題方式であったため、理論的事項の学習をしっかりしたうえでの時事事項理解が要求されるものとなっている。また青年期に関する出題はあったが倫理的要素は例年に比べても多くない。全体的に常識レベルで判断できる設問が前年に引き続きほぼなくなったため、主として政治経済分野での着実な学習が要求される出題となった。
2011年と比較して平均点が大幅に下がっているが、これは上位生が新設科目の「倫理、政治・経済」や「地理B」を選択するようになった影響が大きく、問題そのもののレベルはそれほど変わっていない。
年度 | 大問 | 出題範囲 | 問数 | マーク数 | 配点 |
---|---|---|---|---|---|
2012 |
第1問 |
国際社会 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
日本と世界の政治制度 |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
日本社会 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
日本、国際経済 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
日本国憲法と人権 |
5 |
5 |
14 |
|
2011 |
第1問 |
消費者問題 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
国際連合 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
地域社会と子育て |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
情報通信技術と青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
株式会社 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
地方自治 |
5 |
5 |
14 |
|
2010 |
第1問 |
住民投票 |
5 |
5 |
14 |
第2問 |
外国人の受入れ |
8 |
8 |
22 |
|
第3問 |
大学での学び |
5 |
5 |
14 |
|
第4問 |
地球環境問題 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
消費者問題 |
8 |
8 |
22 |
|
第6問 |
経済のグローバル化 |
5 |
5 |
14 |
|
2009 |
第1問 |
裁判所と司法制度改革 |
5 |
5 |
14 |
第2問 |
地域社会の変化と地方自治 |
8 |
8 |
22 |
|
第3問 |
現代の経済社会 |
5 |
5 |
14 |
|
第4問 |
環境問題 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
グローバル経済と国際社会 |
8 |
8 |
22 |
|
第6問 |
青年期 |
5 |
5 |
14 |
過去の平均点の推移
2011 | 2010 | 2009 | 2008 | 2007 | 2006 | 2005 | 2004 | 2003 | 2002 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
61.76点 | 58.76点 | 60.19点 | 60.55点 | 50.31点 | 57.91点 | 70.22点 | 57.27点 | 59.53点 | 60.49点 |
2001 | 2000 | 1999 | 1998 | 1997 | 1996 | 1995 | 1994 | 1993 | 1992 |
56.66点 | 44.39点 | 55.24点 | 66.28点 | 56.66点 | 61.67点 | 61.85点 | 61.02点 | 62.09点 | 57.86点 |