知力の日本代表を世界へ。 東進で米国大学留学支援制度を発足。 1人あたり最大2,000万円(4年間累計)、年間最大2.4億円を支援。
海外留学の必要性と阻害要因
各国における海外留学の状況

 グローバル化の進展で、世界で活躍し世界をリードする人財の育成は欠かせません。そのような中、日本人の海外留学者数は、世界の動向とは反対に2004年をピークに年々減少しています(図1)。 世界中から優秀な人財が集まる海外大学への留学によって、国内では得られない刺激の中で最先端の学問を学ぶことができます。さらに、これからの国際社会で必要となる語学力を含めたコミュニケーション力の強化はもちろん、総合的な力「人間力」を大きく伸長することができます。日本人の海外留学生の数は減少傾向にありますが、昨年度東進が実施した中学生の父母へのアンケートでは、回答者の87%が留学を希望しています(図2)。では、留学を阻害する要因は何でしょうか。東京大学白書によると、回答した学生の約8割が「経済力」を阻害要因に挙げています(図3)。このような学生への国の支援の状況を見ると、海外の4年制大学への留学生に対する経済支援は現在ほとんど行われておりません。

留学を希望するか?(中学生の父母) 海外留学を見送る要因(TOP3)
全国統一高校生テストで選抜  1人最大 2,000万円、年間総額2.4億円の留学支援

それならば私ども東進がお手伝いできないかと、2013年に「米国大学留学支援制度」を創設しました。そして、まずは世界のトップレベルの頭脳が集うハーバード大学への留学を支援することとしました。支援規模は、4年制大学への入学者を対象に1人あたり年間最大500万円×4年間、各学年10名(全学年で40名)。加えて短期留学者には1人あたり最大400万円で10名、年間総額では最大2億4,000万円の支援を行うというものです。選抜方法は、年に1回開催の全国統一高校生テストの決勝大会において、学力に加え総合的な人間力を評価します。

若者の留学支援にぜひお力添えを
ご賛同いただける方へ こちらから投稿願います
新聞広告のPDFを見る