政治・経済
◆政治・経済では、教科書、テキストにある制度、しくみ、理論メカニズムを正確に理解することが大切
政治・経済では教科書の基礎知識を少し考えさせるように工夫されている問題が多くあります。したがってただ暗記するのでなく内容を理解し、身につけなければなりません。制度、しくみの定義を問うだけではなく、その制度が確立した背景や歴史の流れ、理由、さらに問題点や改革、改正を問う問題も見られます。
情報のインプットとしては、テキストはもちろん、『政経ハンドブック』(東進ブックス)を徹底して学習し、制度、しくみの定義、存在理由、問題点、その対策をしっかり読み取ることが有効です。その上で、アウトプットとして『政治・経済 一問一答』(東進ブックス)でトレーニングを行うとよいでしょう。この『政治・経済 一問一答』では単なる定義だけでなく、理由や問題点、改革、改正の内容を問うているので、センター試験に実践的に対応できます。
今後の1年でただ暗記をするのではなく正確な理解をしていく学習をしなければ、試験本番で対応することは困難となっています。そのためにも、「教科書やテキストの学習」「センター試験過去問を解く」「時事への対応」の3本柱が必要となってきます。政治・経済を得意科目にすることは幅広い常識を養い、自己推薦、AO入試を含めた、小論文をはじめとする他の科目に通用する学力を育成することができます。
◆日常に起きている社会現象に密接にかかわる問題に関心を
政治・経済は日常に起きている社会現象に密接にかかわる問題を扱うものですから、新聞・テレビのニュースには関心を持たなければなりません。必ず教科書事項につながっているものです。そのことにより試験問題にあたっても時事的な感覚が成否に大きく作用することは多々あるのです。
ただし、時事対策で危険なのは、時事的事項の名称だけをなんとなくニュースで見聞きして「知っている」気分になり、その背景や理論、歴史を知らないために選択肢で「知っている」単語に惑わされて正解にたどりつけない、という状態で本番を迎えてしまうことです。「知っている」つもりになっている単語に関して理解を深めていくために、『現代社会の最新時事(2012〜13年版)』、『政経資料集』などにも触れておくことが大切です。効率的に時事対策ができるでしょう。
なお国際分野は特に手が回らないケースがあるので、地図やホームページも参照するなどの工夫をして、特にその理論的背景を意識して学習しましょう。
◆計画的な学習を
政治・経済は短期で仕上げられる科目でもあり、今から計画的に学習すれば高得点を期待できることは充分可能です。1年間の学習スケジュールを立て、着実に進んでいきましょう。
東進のセンター試験本番レベル模試は、年間のカリキュラムでセンター試験と同一レベル・同一形式の問題演習を繰りかえします。積極的に受験して、自らの学習進度を測る物差しとしてください。
◆公民科の科目特性に注意しよう
公民科は2012年度から「倫理、政治・経済」という科目も選択可能となりました。「政治・経済」は中学校3年で学習した公民の範囲を深く学ぶものです。一方、「現代社会」は「政治・経済」と「倫理」に現代社会で話題となっている地理的、歴史的視点を少し加えた広い範囲を幅広く問う科目です。これらの公民科の科目は相互に関連しており、総合的にとらえる必要があります。また「政治・経済」の問題には市民革命や戦後の日本、世界の歴史的な事項も扱われます。ただ、出来事については大きな流れをつかむ程度で細かな年号・事項が問われるわけではありません。なぜそのような制度が出来たのか、なぜこのような改革や改正が行われたのかという背景を流れとして理解してください。
◆政治経済の特徴
公民科の科目では「現代社会」などは、浅く広く総合的な問題が多く、常識的判断で対処できる面がありますが、「政治・経済」はそうはいきません。深く専門的な用語を知らなければ解けない問題が多く、特に経済分野の計算問題は実際に問題を解き慣れておかないと出来ません。しっかりした対策が必要な反面、確実に得点を伸ばせるのが「政治・経済」の特徴です。公民科の選択科目も増えましたが、自己にあった科目を早く選択し、早く方向を定めることです。
「政治・経済」の基本的理解のため、まず高校の教科書を一読して最低限の基本知識をインプットしておきましょう。その上で、理論メカニズムを押さえるために『名人の授業 新政治攻略』『名人の授業 新経済攻略』(東進ブックス)を読むとよいでしょう。授業形式でわかりやすく制度、しくみ、理論メカニズムが説明されています。本当の骨格を押さえておくことが今後の実力アップの基板となるでしょう。余裕があれば『政経ハンドブック』(東進ブックス)を一読できるとベストです。
なお、時事対策としては、興味本位でよいので『現代社会の最新時事 2012〜13年版』や『政経資料集』で今世界や日本で起こっている時事問題を知ることから始めましょう。
Copyright (C) Nagase brothers Inc.