共通テストの受験生狙った痴漢を警戒…ＳＮＳで助長するような悪質な書き込み相次ぎ
読売新聞オンライン
ＳＮＳ上で「共通テストを受ける受験生は遅刻を恐れて被害届を出さない」などと痴漢行為を助長するような悪質な書き込みが相次いでいることを受け、警視庁などは、電車内や駅構内の警戒を強めている。
2023-01-14
10 件表示/全354件
大学入学共通テスト始まる
産経ニュース
大学入学共通テストが１４日始まり、入試シーズンが幕を開けた。全国６７９会場で日程は１５日まで、出願者は５１万２５８１人（昨年比１万７７８６人減）。昨年の試験中には問題画像が外部流出したため不正防止策を強化しているほか、新型コロナウイルスの流行「第８波」のさなかで感染対策を徹底する。１４日は地理歴史と公民、国語、外国語で、英語はリスニング試験もある。１５日は理科と数学が実施される。
2023-01-14
【大学入学共通テスト2023】1/14は広く雨、北海道で雪予報…余裕をもった行動を
リセマム
2023年度（令和5年度）大学入学共通テスト（旧センター試験、以下、共通テスト）が1月14日・15日に実施される。テスト初日は全国的にぐずついた天気となり、西日本から東北にかけて広く雨。北海道では雪が降る予想となっており、時間に余裕をもった行動を心がけたい。
2023-01-14
あすから共通テスト 新型コロナ感染 や不正行為の対策の準備も
NHK NEWS ON WEB
51万人が出願していることしの大学入学共通テストが14日から始まります。 試験場となる大学では、新型コロナの感染対策や相次ぐ不正行為への対策など準備が進められています。
2023-01-13
大学入学共通テスト 直前にコロナ濃厚接触者とされた場合は
NHK NEWS ON WEB
今月14日と15日に行われる大学入学共通テストについて、大学入試センターは6日、新型コロナに関する最新の情報を「Q＆A」形式でホームページに掲載しました。 それによりますと、濃厚接触者とされた場合でも、 ▽自治体が実施するPCR検査などで陰性となり、 ▽受験当日も無症状であるなどの 要件を満たせば受験が認められます。
2023-01-07
【大学入学共通テスト2023】不正防止に向け、大学等へ注意喚起…文科省
Resemom
文部科学省は2022年12月16日、2023年1月14・15日に実施される大学入学共通テストにおいて、学生が不正行為に関与することがないよう、大学等に不正行為防止に係る周知を依頼した。SNSや掲示板等を通じた解答も不正行為につながるため注意が必要としている。
2022-12-28
「大学入学共通テスト」志願者は51万人余に 前年より減少
NHK NEWS ON WEB
来月実施される「大学入学共通テスト」の志願者数は、前の年より1万7000人余り少ない51万人余りとなりました。今回は相次ぐ不正行為への対策として、スマートフォンなどを使用していないか厳格に確認することにしています。大学入学共通テストは、およそ30年続いた大学入試センター試験に代わって去年1月に初めて実施され、今年度は来月14日と15日に本試験、来月28日と29日に追試験が行われ、過去最多となる全国870の大学などの入試に利用される予定です。
2022-12-07
共通テスト欠席、救済策を縮小 コロナ療養期間の短縮で
共同通信
永岡桂子文部科学相は29日の閣議後記者会見で、来春入学者の大学入試に関し、新型コロナウイルスの影響で大学入学共通テストを受けられなかった受験生の救済措置は実施しないと明らかにした。感染者の療養期間などが短縮され、本試験と追試験の両方を受験できないのは想定しにくいことが理由。濃厚接触者に対して条件付きで別室受験を認める対応などは継続する。今年1月の共通テストでは、コロナの影響で受けられなかった受験生について、個別試験のみで合否判定を可能とするよう全国の大学に要請していた。文科省によると、対象となったのは延べ24人だった。
2022-11-29
共通テストの得点調整、25年から変更へ 「スタナイン」を活用
朝日新聞デジタル
大学入試センターは16日、大学入学共通テストで、科目間で平均点がひらいた場合に行われる得点調整の方法を変更する方針を示した。有識者会議の提言を受け、科目構成や内容が大きく変わる2025年1月の共通テストから変える。従来よりも得点調整の対象が広がるため、調整するケースは増えそうだ。今後、意見を募り、来年6月に正式に決定する。
2022-11-16
【大学入学共通テスト2025】日本情報科教育学会「情報」活用を要望
リセマム
日本情報科教育学会は2022年10月31日、2025年度大学入学共通テスト「情報」の適切な活用に向けた見解と要望を公表した。一部の国立大学で新科目「情報」を必須としながら配点しないと予告したことに対して、同様の動きが広がることを懸念し、適切な活用を強く求めている。
2022-11-08
