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概要
多様性を重んじ、時代のニーズに応える教育を展開
「知の府としての普遍的な役割」「現代的課題の解決」「国際社会への貢献」を基本方針とする。多様な学問と教員、学生が共存し融合するキャンパスで、地方創生や異分野協働を念頭においた教養教育を展開する。
教員・学生数
教員数：421名
(教授：195名 准教授：162名 講師：11名 助教：53名 )
2024年5月1日現在
学生数6,813名2024年5月1日現在
就職支援
埼玉大学では、キャリアセンターを通じて学生のキャリア形成に必要な活動を一貫してサポートしています。キャリア教育プログラムとして、「地域創生について考える」、「課題解決型長期インターンシップ」などの授業が開講されています。また、ガイダンスやセミナー、約170社が参加するオープンカンパニー、先輩やOBOGからアドバイスを得られる「SU Career Buddy」などバリエーションに富んだキャリア支援を企画・提供しています。
国際交流
埼玉大学では、約170の大学と大学間・部局間協定を締結して、半年間または1年間の交換留学や、春季・夏季語学研修を実施しています。また、特別教育プログラムとして「グローバル市民」を目指し、協定校への留学や国内外でのグローバル・インターンシップを経験しながら学びを深める「Global Youth（GY）プログラム」や、4年間を通して社会科学の基礎力・応用力と国際力を持つ人材の育成を目指す「GTP（グローバル・タレント・プログラム）」があります。
就職状況(主な就職先)
卒業者1,539名（進学543名, 就職922名, その他74名）
教養学部
関東経済産業局、厚生労働省、都県職員（東京都、埼玉県）、市職員（さいたま市）、ゆうちょ銀行、りそなホールディングス、武蔵野銀行、日産自動車、NEC、JAL、伊藤忠食品、あずさ監査法人、日本年金機構、SOMPOケア 他
経済学部
厚生労働省、総務省、都県職員（東京都、埼玉県、山形県）、特別区職員、市職員（さいたま市）、りそなホールディングス、みずほ証券、日本政策金融公庫、SMBC日興証券、大和証券、住友不動産、マツダ、ヤマハ発動機、都市再生機構 他
教育学部
公立小学校教員、公立中学校教員、公立高等学校教員、私立高等学校教員、特別支援学校教員、総務省、厚生労働省、関東信越国税局、都県職員（東京都、埼玉県）、特別区職員、市職員（さいたま市） 他
理学部
環境省、関東経済産業局、道県職員（北海道、埼玉県、群馬県）、公立高等学校教員、NECソリューションイノベータ、NTTドコモ、日立ソリューションズ、群馬銀行、足利銀行、YKK、ポーラ、理研ビタミン 他
工学部
関東信越国税局、関東地方整備局、都県職員（東京都、埼玉県、千葉県）、特別区職員、市職員（さいたま市、横浜市）、東日本高速道路、一条工務店、大成建設、カシオ計算機、シャープ、東芝、三菱自動車工業、本田技研工業、島津製作所 他など