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概要
時代の変化をリードする、強い「個」を育てる大学
「権利自由」「独立自治」の精神のもと、幅広い視野と確立した「個」を兼ね備えたグローバル人材を育成する。各専門分野を牽引する独創的な研究を推進し、学際的かつ国際的な連携を進め知の創造に貢献する。
教員・学生数
教員数：1,072名
(教授：602名 准教授：228名 講師：112名 助教：41名 助手・その他：89名)
2024年5月1日現在
学生数32,730名2024年5月1日現在
就職支援
明治大学では、多彩な支援行事の実施や、独自の選考対策、教職員のサポート体制の充実など、「個」に合わせたサポートを展開しています。1・2年次に向けたキャリア支援プログラムも用意され、学生と社会とのつながりを創出する「Career Design Program」や、1・2年次限定の就業体験プログラムである「Meiji Job Trial」、企業や自治体から出題された課題にPBL（課題解決型学習）で取り組み、ビジネスのリアルな視点を養う「MEIJI Challenge Program」が3本の柱です。また、3年次以上を対象とする就職支援も充実しており、各種選考対策講座やガイダンスなど、多種多様な「手作りの行事」を通じてゴールへ導きます。全キャンパスに設置されている就職キャリア支援センターでは、年間2万件を超える個別相談が実施され、一人ひとりにきめ細やかなアドバイスを行うことで、学生が自身を持って新たな活動に取り組めるようにしています。さらに、難関試験合格・内定においても独自のサポートを提供し、法制研究所では、法曹を目指す学生向けに、基礎から専門までの学修を支援しています。公認会計士や税理士を目指す学生向けの経理研究所は、明治大学の教員と先輩会計士が協力して運営しています。その他にも、国家・地方公務員を目指す学生のための行政研究所や、マスコミ業界を目指す学生向けの「メディア表現ラボ」も設置しています。
国際交流
明治大学では、47カ国・地域の274大学に留学することができ、学生それぞれの希望に応じて世界に挑戦することができるよう、豊富な選択肢を用意しています。長期休暇を利用して留学する短期留学には、語学力の向上や文化の理解を目的とした海外語学研修や、海外でのキャリア実習を中心とする各種海外実習、専門分野の理解を深めながらグローバル人材育成を目指す海外テーマ特化型研修等、多くの短期留学プログラムが設けられています。1学期～1学年間にわたって留学する中期・長期留学には協定校に留学する「協定留学」と自分で留学先の大学を選ぶ「認定留学」があり、協定留学の中には特定の学部に所属する学生のみが参加できるプログラムもあります。また、途上国の開発援助や国際協力に興味のある学生向けには、5～6カ月間国際協力や国際的なビジネスの現場を直接体験する長期海外実習（国連ユースボランティア）が用意されています。留学支援として、大学独自の留学奨励助成金の制度がある他、国際教育センターでは各キャンパスにて留学に関する各種相談を行っています。学内においても、各キャンパスにある国際交流ラウンジで留学生との交流促進イベントなどを開催したり、オンライン交流と海外渡航を効果的に組み合わせたプログラムを展開したりと、学生が積極的に異文化を体験し、国際的な感覚を磨くことのできる共創的・国際的な教育環境を整備しています。
校歌
就職状況(主な就職先)
卒業者6,820名（進学814名, 就職5,401名, その他605名）
法学部
法務省、特別区職員、りそなグループ、みずほフィナンシャルグループ、国税専門官、千葉銀行、都県職員（東京都、埼玉県、神奈川県）、NEC、あいおいニッセイ同和損害保険、NTTコムウェア、アクセンチュア、NTTデータ・フィナンシャルテクノロジー、警視庁、ジェーシービー、第一生命保険、TIS 他
商学部
EY新日本有限責任監査法人、みずほフィナンシャルグループ、あいおいニッセイ同和損害保険、NTTデータグループ、あずさ監査法人、NTTドコモ、りそなグループ、ジェーシービー、日本政策金融公庫、三菱UFJ信託銀行、伊藤忠テクノソリューションズ、東京海上日動火災保険、NEC、日鉄物産 他
政治経済学部
特別区職員、みずほフィナンシャルグループ、NTTドコモ、ジェーシービー、りそなグループ、アクセンチュア、大和証券、東京都職員、NEC、EY新日本有限責任監査法人、商工組合中央金庫、住友不動産販売、監査法人トーマツ、三井住友信託銀行、ソフトバンク、ニトリ 他
文学部
特別区職員、公立学校教員（東京都、埼玉県、神奈川県）、都県職員（東京都、埼玉県）、みずほフィナンシャルグループ、インテック、清水建設、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、東京海上日動火災保険、TOPPANエッジ、パーソルキャリア、日立ソリューションズ、本田技研工業 他
理工学部
日産自動車、日立製作所、本田技研工業、三菱電機、清水建設、TIS、富士通、鹿島建設、SCSK、ソフトバンク、アクセンチュア、NTTドコモ、ソニーグループ、東急建設、NEC、SUBARU、野村総合研究所 他
農学部
JA全農本所、NECソリューションイノベータ、公立学校教員（東京都）、いなば食品、都県職員（東京都、神奈川県）、TOPPAN、日清オイリオグループ、農中情報システム、日立製作所、BIPROGY、三菱食品、ミヨシ油脂、りそなグループ、湖池屋、サカタのタネ、サントリーホールディングス 他
経営学部
みずほフィナンシャルグループ、東京海上日動火災保険、ニトリ、りそなグループ、アクセンチュア、NTTデータグループ、明治安田生命保険、EY新日本有限責任監査法人、きらぼし銀行、ジェーシービー、千葉銀行、TIS、電通デジタル、東京都職員、富士通、SCSK、オービック、キーエンス 他
情報コミュニケーション学部
アクセンチュア、NEC、パーソルプロセス＆テクノロジー、NTTデータグループ、東京海上日動火災保険、TOPPAN、富士ソフト、りそなグループ、アマゾンジャパン、伊藤忠テクノソリューションズ、SCSK、キーエンス、ジェーシービー、大日本印刷、TIS、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、JAL 他
国際日本学部
JAL、NTTデータグループ、JTB、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、NTTドコモ、NTT東日本グループ会社、ANA、第一実業、東武トップツアーズ、日本アイ・ビー・エム、野村證券、パーソルキャリア、パーソルプロセス＆テクノロジー、PwCコンサルティング、富士通、防衛省、三井住友銀行 他
総合数理学部
SCSK、富士通、アクセンチュア、NECソリューションイノベータ、NTTドコモ、日本アイ・ビー・エム、日立システムズ、日立製作所、NTT東日本グループ会社、キヤノンITソリューションズ、KDDI、TIS、デロイト トーマツ コンサルティング、東京電力ホールディングス、NEC、三菱電機 他
