※最新情報は大学の公式サイトを必ず確認してください。
概要
人と社会のために未来を拓くサーバント・リーダーを育成
「すべての人と社会に貢献する」人材の育成をめざし、学問で得た知恵と力を使って、他者に奉仕し、社会をより良い方向に導く“人にやさしいリーダー”を輩出する。
教員・学生数
教員数：603名
(教授：377名 准教授：114名 助教：69名 助手・その他：43名)
2025年5月1日現在
学生数20,051名2025年5月1日現在
就職支援
青山学院大学では「進路・就職センター」（青山キャンパス）、「進路・就職課」（相模原キャンパス）を中心に、早い時期から将来を考え、就業観を醸成するためのキャリア教育に注力しています。低年次を対象とした支援として、社会人や企業との接点をもちキャリアについて考えるためのイベントとして「企業見学＆WORK」を開催し、様々な業界の企業の見学やグループワーク体験、社会人から直接話を聞くことができる機会を提供しています。また、地元での就職や地方での就職を検討している学生を対象に、厚生労働省の地方人材環流促進事業「LO活プロジェクト」から派遣された専門の相談員によるガイダンスや個別相談が行われ、公務員や教員志望者への支援もあります。さらに、全学年を対象とした手厚い個別相談にも力を入れて取り組んでいます。自己分析や業界研究のアドバイスから留学した場合の就職活動についてなど、幅広い相談に対し青山キャンパスと相模原キャンパスを合わせて30名を超える相談員が対応しています。その他にも、年間を通して約350回の就職支援行事が行われ、授業の合間にオンラインでの面接を受けられるよう、各キャンパスにオンライン防音選考用ブースを設置するなど、学生のニーズに合わせた支援が行われています。また、4年生や卒業生による在校生のバックアップも好評です。
国際交流
青山学院大学では、世界41の国・地域の約150大学と協定を結び、海外の有力大学との派遣交換留学や認定校留学といった長期留学をはじめ、学部・学科ごとの専門分野に特化した学習や語学力の向上、国際的な視野を広げることができる短期留学など、目的や渡航先、期間、レベル等に合わせた豊富な留学プログラムを選択することができます。また、国際化の時代に求められるキャリア形成に必要なスキルの習得を目的とした海外インターンシップを実施しており、アメリカ、オーストラリア等の企業、NPO団体、日系企業などで就業体験をすることができます。各キャンパスに設置された国際センターでは、資料収集の方法や留学先に関する問い合わせなど、様々な相談を受けている他、毎年4月には留学システムや留学に関する基本事項などを説明するオリエンテーションを開催するなど、留学を希望する学生に対し充実した支援を行っています。その他にも、IELTSの試験対策講座や高スコアを取得した学生に対し費用の一部を大学が負担する報奨制度があり、留学前に十分な英語力を身につける環境が整備されています。また、外国人留学生チューター制度や、毎日異なるトピックが設定されるチャットルームなどを通じて、キャンパス内でも留学生との国際交流を行うことができます。
校歌
就職状況(主な就職先)
卒業者4,241名（進学483名, 就職3,472名, その他286名）
文学部
JAL、ANAウイングス、レバレジーズ、公立中学校教員（東京都）、千葉銀行、日本生命保険、ファーストリテイリング、富士ソフト、ゆうちょ銀行、楽天グループ、ANA、Earth Technology、SMBC日興証券、ジェーシービー、JA全農、東京海上日動火災保険、りそなホールディングス 他
教育人間科学部
公立学校教員、私立学校教員、内田洋行、パーソルキャリア、パーソルビジネスプロセスデザイン、LITALICO、アクセンチュア、アビームコンサルティング、SCSK、NTTデータグループ、住友生命保険、東急リバブル、パーソルテンプスタッフ、マイナビ、三菱UFJニコス 他
経済学部
NECソリューションイノベータ、千葉銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、りそな銀行、りそなホールディングス、三井住友信託銀行、三井住友海上火災保険、みずほ証券、NECネッツエスアイ、三井不動産リアルティ、アクセンチュア、東京都職員、日立製作所、NTT東日本、日本アイ・ビー・エム 他
法学部
東京都職員、みずほ銀行、日本生命保険、ジェーシービー、大和証券、警視庁、住友生命保険、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、NTTデータグループ、みずほ証券、清水建設、アマゾンジャパン、あとらす二十一、西村あさひ法律事務所・外国法共同事業 他
経営学部
大和証券、ニトリ、りそな銀行、NTTドコモ、富士通、日本総合研究所、三井住友カード、NTTデータグループ、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー、JAL、日本生命保険、みずほ銀行、三井住友海上火災保険 他
国際政治経済学部
みずほ銀行、ANA、三菱UFJ銀行、日本アイ・ビー・エム、ポート、PwC Japan有限責任監査法人、富士通、みずほフィナンシャルグループ、楽天グループ、アクセンチュア、伊藤忠商事、NEC、野村證券、三菱電機 他
総合文化政策学部
ベクトル、ジェーシービー、TIS、ファーストリテイリング、伊藤忠丸紅鉄鋼、NTTデータグループ、キヤノンマーケティングジャパン、大日本印刷、博報堂、フジ・メディア・ホールディングス、博展、三菱地所プロパティマネジメント、楽天グループ、NEC、日立製作所 他
理工学部
NTTドコモソリューションズ、NTTデータグループ、三菱UFJインフォメーションテクノロジー、日立製作所、伊藤忠テクノソリューションズ、SCSK、日立ソリューションズ、日立システムズ、NEC、日産自動車、スズキ、TIS、Sky、富士通、東京電力ホールディングス、三菱電機、みずほリサーチ&テクノロジーズ 他
社会情報学部
富士通、東京海上日動システムズ、日立システムズ、日本総合研究所、NTTデータグループ、伊藤忠テクノソリューションズ、NTTドコモソリューションズ、アクセンチュア、NEC、三菱電機、三井情報、日立ソリューションズ、みずほ銀行、インターネットイニシアティブ、市職員（横浜市）、住友生命保険 他
地球社会共生学部
JAL、パーソルキャリア、ANA、レバレジーズ、豊島、日本生命保険、エネルギー・金属鉱物資源機構、双日マシナリー、佐藤商事、SHIFT、富士通、みずほ銀行、アクセンチュア、星野リゾート、サイバーエージェント 他
コミュニティ人間科学部
東京都職員、ボードルア、ポート、第一生命保険、住友生命保険、市職員（厚木市、横浜市、相模原市）、ノースサンド、NTTドコモ、NECビジネスインテリジェンス、三井不動産リアルティ、三井不動産ビルマネジメント、県職員（千葉県、広島県）、都市再生機構、横浜銀行、神奈川産業振興センター、日本年金機構 他
