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概要
実社会で役立つ実学教育を展開する
「実地応用の素を養う」という実学教育の伝統を継承し、高度専門職業人を育成する。グローバルな視野と実地応用の力を備え、人類の福祉に貢献する人材の育成を目指す。
教員・学生数
教員数：772名
(教授：528名 准教授：160名 助教：84名 )
2025年5月1日現在
学生数26,381名2025年5月1日現在
就職支援
中央大学では、1年次のキャリアデザインから就職に至るまで、学生一人ひとりの希望する進路に応じたきめ細かなサポートを行っています。文系学部・理工学部ごとに特化した強みもあり、幅広い卒業生ネットワークによる独自の環境・体制が整っています。キャリアセンターでは、入学時からの進路支援プログラムと、3年次以上を主な対象とする就職支援プログラムの2つで、学生それぞれの多様な進路選択のサポートをしています。企業採用担当者が直接面接を指導する面接力UPセミナーや、公務員試験についてわかりやすい説明が受けられる公務員入門ガイダンス、民間企業で技術職として活躍したい理系学生対象の実践的な技術面接セミナーなどが行われています。また、インターンシップにも力を入れており、各学部が正課の授業科目として「アカデミック・インターンシップ」や、進路選択支援の一環として「キャリアデザイン・インターンシップ」を行っています。
国際交流
中央大学では、41カ国・地域の217大学・研究機関と海外交流協定を結んでいます。多彩な留学プログラムを用意しており、毎年100名を超える学生が利用する協定校との交換留学や、学生が希望した大学または高等教育・研究機関へ留学する認定留学、世界57カ国350大学以上の厚労教育機関のネットワークをもつコンソーシアムに加盟している大学に留学する「ISEP」という制度などがあります。その他にも、春季または夏季休業期間を利用して主に語学研修を行う短期留学や各学部独自のインターンシップ、フィールドワークなどの海外プログラムが実施されています。留学する学生へのサポートとして、大学独自の奨学金が設けられています。また、国際センターが設置され、海外留学を希望する学生や、外国院留学生の相談窓口となっている他、多彩な英語試験の対策講座を実施しています。学内でも「Gスクエア」と呼ばれる異文化交流拠点で、様々な国の学生が、留学生との交流イベントや言語を楽しみながら学ぶ活動「ランゲージ・ラボ」などを企画・運営しています。
校歌
就職状況(主な就職先)
卒業者5,879名（進学685名, 就職4,685名, その他509名）
法学部
都県職員（東京都、埼玉県）、三菱UFJ銀行、厚生労働省、警視庁、日本生命保険、NTTドコモ、三菱UFJ信託銀行、農林水産省、国税庁、りそなホールディングス、三井住友信託銀行、総務省、大和証券グループ本社、市職員（横浜市）、法務省、NECソリューションイノベータ、富国生命保険、ニトリ、三井住友銀行 他
経済学部
国税庁、三菱UFJ銀行、りそなホールディングス、ニトリ、NECソリューションイノベータ、NEC、日本政策金融公庫、ジェーシービー、あいおいニッセイ同和損害保険、横浜銀行、野村證券、住友生命保険、みずほフィナンシャルグループ、あおぞら銀行、ボードルア、NTTドコモ、レバレジーズ、東京都職員 他
商学部
りそなホールディングス、ニトリ、大和証券グループ本社、EY新日本有限責任監査法人、あずさ監査法人、NECソリューションイノベータ、千葉銀行、PwC Japan有限責任監査法人、レバレジーズ、東京海上日動火災保険、ゆうちょ銀行、監査法人トーマツ、国税庁、NTTドコモ、トランス・コスモス、SMBC日興証券 他
基幹理工学部
【旧理工学部実績】NEC、三菱電機、パナソニック ホールディングス、日産自動車、NTTデータグループ、東京都職員、KDDI、日本工営、SCSK、富士通、NTT東日本、アクセンチュア、公立学校教員（東京都、神奈川県） 他
社会理工学部
【旧理工学部実績】NEC、三菱電機、パナソニック ホールディングス、日産自動車、NTTデータグループ、東京都職員、KDDI、日本工営、SCSK、富士通、NTT東日本、アクセンチュア、公立学校教員（東京都、神奈川県） 他
先進理工学部
【旧理工学部実績】NEC、三菱電機、パナソニック ホールディングス、日産自動車、NTTデータグループ、東京都職員、KDDI、日本工営、SCSK、富士通、NTT東日本、アクセンチュア、公立学校教員（東京都、神奈川県） 他
文学部
公立学校教員（東京都）、都県職員（東京都、埼玉県、栃木県）、ニトリ、JAL、国税庁、トランス・コスモス、法務省、国土交通省、日本生命保険、サイバーエージェント、エイチ・アイ・エス、JR東日本、厚生労働省、ボードルア、日本通運、国際航業、警視庁、日本総合研究所、市職員（所沢市）、SMBC日興証券 他
総合政策学部
東京都職員、日本アイ・ビー・エム、NHK、日本政策金融公庫、レイヤーズ・コンサルティング、アクセンチュア、富士フイルムビジネスイノベーション、特別区職員、豊田合成、三菱電機、レバレジーズ、市職員（横浜市）、ジェーシービー、明治安田生命保険、エイチ・アイ・エス、パーソルキャリア、日鉄ソリューションズ 他
国際経営学部
ビジョン・コンサルティング、ニトリ、NTTデータグループ、三菱UFJ銀行、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、大和ハウス工業、デロイト トーマツ コンサルティング、日野自動車、NTTドコモ、横浜銀行、ファーストリテイリング、ゼンショーホールディングス、楽天グループ、三井住友カード、JAL 他
国際情報学部
NTTデータグループ、ソフトバンク、あいおいニッセイ同和損害保険、NTTドコモ、大日本印刷、デロイトトーマツアクト、セールスフォース・ジャパン、NEC、パナソニック ホールディングス、NTTドコモソリューションズ、SCSK、みずほフィナンシャルグループ、日立ソリューションズ、ANA、横浜銀行 他
