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概要
「研究第一」「門戸開放」「実学尊重」の理念
創設以来110年以上にわたり継承されてきた「知」を未来へと引き継ぐ。「社会との共創」をテーマに教育・研究を進めその成果を社会へ還元し、感染症などをめぐる世界的危機とその先の新しい社会の構築をリードする。
教員・学生数
教員数：3,176名
(教授：936名 准教授：757名 講師：203名 助教：1142名 助手・その他：138名)
2024年5月1日現在
学生数10,720名2024年5月1日現在
就職支援
東北大学では、川内北キャンパスにキャリア支援センターを設置し、学生のニーズに対応した進路・就職支援の各種プログラムを実施しています。正課教育では全学教育でキャリア教育科目を開講し、正課外では全学生を対象として各種の進路・就職支援プログラムや個別相談の他、各部局における教育・進路の特徴を活かしたキャリア支援プログラムを部局と連携し実施しています。また、就職希望者を対象としたキャリア就職フェアや、OB・OGによる業界仕事研究フェア、自己分析や業界研究などをテーマとしたセミナー、模擬面接・グループディスカッションなど実践的なワークショップなどを実施しています。また、首都圏で就職活動をする学生への支援として東京VIPラウンジを設置しています。博士のキャリア構築支援として、全研究科の博士学生・ポスドク（研究員）を対象とした博士人材育成ユニットを設置しており、一人ひとりの研究内容・スキル・個性等を考慮しながらキャリアの検討を行う個別キャリア支援や、企業と博士学生・ポスドクの交流・情報交換会としてジョブフェアなどが実施されています。
国際交流
東北大学では、世界36カ国・241機関と学術交流協定を締結し、留学生や研究者の派遣、受け入れ、相互交換などの活動を行い世界的な規模での国際交流を展開しています。東北大学では、協定校へ1学期または1年間留学する交換留学や、協定校で長期休業期間中に開催される1週間程度の短期プログラムに参加する海外体験プログラムなど、留学を考える学生の多様な学修目的や期間などの希望に合わせ、様々な海外研修・留学プログラムを用意しています。また、グローバルラーニングセンターでは、国際教育支援プロジェクト「Be Global プロジェクト」の一環で海外の協定校が提供するオンライン研修や、海外大学の授業を東北大学に通いながら履修できる機会を提供しています。さらに、特別選抜等で入学が決まっている高校生を対象とした入学前海外研修をオンラインで実施しています。また、留学準備支援をオンライン化し、「留学情報セミナー」や、「留学とコンピテンシーセミナー」の開催、海外協定校の学生と交流できるオンラインイベントなどを実施しています。
校歌
就職状況(主な就職先)
卒業者2,402名（進学1,383名, 就職743名, その他276名）
文学部
JT、LITALICO、MIXI、アクセンチュア、県職員（宮城県、愛知県、群馬県）、市職員（仙台市、さいたま市、札幌市）、文部科学省、陸上自衛隊、秋田銀行、仙台地方裁判所、東日本高速道路、日本総合研究所 他
教育学部
JX金属、リクルート、楽天グループ、県職員（埼玉県）、公立高等学校教員（神奈川県）、公文教育研究会、札幌家庭裁判所、仙台家庭裁判所、市職員（仙台市、弘前市、山形市）、防衛省、特許庁、栃木労働局、住友生命保険、日本ガイシ 他
法学部
SHIFT、オープンハウス、カチタス、コナミデジタルエンタテインメント、スタンレー電気、ソニーグループ、ニトリ、みずほ証券、国際協力機構、三井物産、三菱商事、静岡地方裁判所、総務省、厚生労働省、博報堂、毎日放送 他
経済学部
EY新日本有限責任監査法人、JAL、JR東海、NTTデータ、SMBC日興証券、アイヴィス、ウィル、クボタ、ソフトバンク、トヨタ自動車、ナガセ、会計検査院、国土交通省、三菱UFJ信託銀行、電通、日本年金機構 他
理学部
JR四国、U-NEXT HOLDINGS、ソニー、レバレジーズ、公立高等学校教員（宮城県、群馬県、埼玉県）、公立中学校教員（福島県）、特許庁、住友商事、青森銀行、仙台進学プラザ、東京エレクトロン、日立システムズ 他
医学部（医）
臨床研修医96.9％
ジェイアール東日本企画、愛知医科大学病院、岩手医科大学附属病院、久留米大学病院、宮城県立がんセンター、宮城県立こども病院、慶應義塾大学病院、虎の門病院、国立がん研究センター東病院、国立循環器病研究センター 他
臨床研修医88.0％
薬学部
EYストラテジー・アンド・コンサルティング、アインホールディングス、医薬品医療機器総合機構、協和キリン、興和、小野薬品工業、総合メディカル、第一三共、日本調剤、雪印メグミルク 他
ANA、JERA、JR東日本、KDDI、アイリスオーヤマ、ウイルテック、カプコン、ニトリ、マネーフォワード、みずほフィナンシャルグループ、大塚商会、東京エレクトロン、東芝デバイス＆ストレージ、日産自動車、防衛省 他
農学部
JAホクレン、JERA、NHK、ポーラ、湖池屋、公立高等学校教員（埼玉県）、県職員（秋田県）、特許庁、日本ハム、日本食品分析センター、農林中央金庫 他
