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概要
「自由の学風」と「対話を根幹とした自学自習」
先端的で独創的な研究に取り組む世界最高水準の研究拠点として、各分野を牽引し、重要な働きをなす人材を育成する。多様な世界観・自然観・人間観に基づき、自由な発想から優れた研究を生み出す。
教員・学生数
教員数：3,531名
(教授：1082名 准教授：910名 講師：297名 助教：1241名 助手・その他：1名)
2025年5月1日現在
学生数12,721名2025年5月1日現在
就職支援
京都大学では卒業後の進路とキャリア支援として「キャリアサポートセンター」を設置し、民間企業への就職はもとより、大学院への進学、公務員、起業など数多くの選択肢の中から学生それぞれが将来を考え、納得して進路を選択できるように、様々な支援をしています。キャリアサポートセンターでは個別相談をはじめとして、専任の相談員による進路選択や就職活動の相談対応、エントリーシートの添削、模擬面接や求人・インターンシップ情報の提供などの他に、「京都大学キャリアフォーラム」という名称の学内合同企業説明会など様々なイベントを開催しています。また、学生と企業・団体がお互いの理解を深め、就職につなげるマッチングサイトを設けており、京大生向けのイベントへの応募や学生から企業・団体へ個別コンタクトを希望できる他、博士学生は求人への応募や、企業からのオファーを待つことができます。
国際交流
京都大学では、39カ国・地域に広がる約150校と大学間学生交流協定を締結しています。留学プログラムには交換留学と短期留学の2つの種類があります。交換留学では、1学期間から1年間を協定大学で学び、研究に関する指導を受けられることもあります。短期留学プログラムでは、国際性を養い、外国語運用能力を高める機会として、様々な短期プログラムを用意しています。語学をより深く実践的に学ぶプログラムに加え、現地大学において集中講義の受講、学生交流、文化体験等を通して異文化理解を深めるプログラムもあります。主な派遣先は東アジアや東南アジア、英語圏で、プログラムの多くは授業期間外の時期に設定されています。また、「Kingfisher Global Leadership Program」では、約2週間、ワシントンDCやサンフランシスコの国際的な研究機関や企業に訪問し、そこで働くプロフェッショナルによる特別講義を受けたりディスカッションをしたりすることができます。留学への経済的支援として、交換留学を行う学生を対象とした大学独自の奨学金制度や、短期留学のプログラムによっては滞在費や渡航費を大学が支援する場合があります。
校歌
就職状況(主な就職先)
卒業者2,866名（進学1,776名, 就職819名, その他271名）
総合人間学部
住友重機械工業、日本郵船、楽天グループ、NTTドコモ、三井住友信託銀行、野村證券、帝国データバンク、電通、PwCコンサルティング、国土交通省
文学部
積水ハウス、ダイキン工業、NEC、任天堂、ENEOS、TBSテレビ、講談社、KDDI、名古屋鉄道、日本郵船、三菱UFJ銀行、日本生命保険、三菱商事、デロイト トーマツ コンサルティング、ニトリホールディングス 他
教育学部
JT、大阪ガス、東芝エネルギーシステムズ、NTT東日本、NTT西日本、NTTデータ、三井住友信託銀行、電通、三菱商事、ライフコーポレーション、ニトリ、JTB、野村総合研究所、日本海事協会、大阪国税局
法学部
清水建設、大林組、日本製鉄、関西電力、JR東海、楽天グループ、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、みずほ銀行、日本銀行、伊藤忠丸紅鉄鋼、住友商事、アクセンチュア、監査法人トーマツ
経済学部
村田製作所、京セラ、キーエンス、関西電力、JR東海、三井住友銀行、野村證券、東京海上日動火災保険、伊藤忠商事、アマゾンジャパン、EY新日本有限責任監査法人、あずさ監査法人、PwCコンサルティング、経済産業省 他
理学部
カプコン、ソフトバンク、ディー・エヌ・エー、三菱UFJ銀行、みずほ銀行、大和証券、日本生命保険、大樹生命保険、ニトリホールディングス、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、監査法人トーマツ、気象庁 他
医学部
【医学科】医師国家試験合格率93.1％（新卒）
【人間健康科学科】医療機関、一般企業、官公庁 他
薬学部
中外製薬、大塚製薬、塩野義製薬、シミック、第一三共
工学部
NEC、キーエンス、京セラ、島津製作所、ソニー、東芝、任天堂、日立製作所、パナソニック、富士通、国土交通省、経済産業省、アクセンチュア、三井物産、NTTドコモ、関西電力、市職員（京都市）、アビームコンサルティング 他
農学部
鹿島建設、トヨタホーム、キーエンス、富士通、任天堂、ライオン、JR西日本、伊藤忠商事、住友商事、三菱UFJ銀行、三井住友海上火災保険、大和証券、日本政策金融公庫、ニトリ、アクセンチュア、総務省、経済産業省、林野庁 他
