※最新情報は大学の公式サイトを必ず確認してください。
概要
世界の基幹総合大学として、各分野の先頭を走る人材を育成
自由闊達な学風のもと、人間性と科学の調和的発展を目指し、人々の幸福に貢献する。「勇気をもって、共に未来を創る人材」の育成のため、様々な領域を包括する教育研究環境を整備している。
教員・学生数
教員数：1,627名
(教授：617名 准教授：459名 講師：178名 助教：372名 助手・その他：1名)
2025年5月1日現在
学生数9,524名2025年5月1日現在
就職支援
名古屋大学キャリアサポートセンターでは、全学部・全学年の学生を対象に、民間企業、公務員、教員など多様な進路に対応した支援を行っています。就職活動の時期に限らず、専任の就職相談員が進路相談や自己分析、面談練習に応じており、自分らしい取り組み方や解決方法を一緒に見つけていきます。英語対応の相談員もいるため、留学生も安心して利用できます。また、全国から企業が集まる学内合同企業説明会（企業研究セミナー）をはじめ、インターンシップ等企業展、公務員・教員志望者向けセミナー、OB・OG交流会など多彩なイベントを開催しています。就職活動の流れや心構え、エントリーシートの書き方、面接対策など、就活前に知っておきたい内容を学べるガイダンスや進路相談会も充実しており、毎年秋から春にかけては、進路が決まった先輩が「就活サポーター」として後輩の相談に応じる活動も行っています。学生一人ひとりが納得のいく進路選択ができるよう、サポートしています。
国際交流
名古屋大学では、「卒業・修了までにさまざまな海外での経験を目指す」ことを目標に掲げ、62カ国・地域の497大学・研究機関と学術交流を締結し、多種多様な海外学習の機会を提供しています。全学間学術交流協定校に1学期間～1学年間留学し、自分の専門分野や興味のある分野の講義を現地で学ぶことができる全学交換留学プログラムや、教養科目として夏休みや春休みに全学間学術交流協定校などで2～5週間程度、学修する短期海外研修や海外言語文化演習、所属する学部・研究科等が部局間協定校等に派遣する独自のプログラム、オンラインで実施するi留学プログラムを実施しています。留学を行う学生への経済的支援として、名古屋大学基金を原資とした大学独自の奨学金制度や、留学積立金制度が行われています。
校歌
就職状況(主な就職先)
卒業者2,204名（進学1,218名, 就職784名, その他202名）
文学部
INTLOOP、NTTドコモ、アクセンチュア、サントリーホールディングス、トヨタ自動車、愛知銀行、公立学校教員（愛知県、静岡県）、市職員（大垣市、名古屋市）、国立国会図書館、三菱倉庫、中日新聞社、東京ガス、富士通 他
教育学部
公立学校教員（岐阜県、愛知県）、静岡労働局、名古屋国税局、NTTデータグループ、三菱重工業、カゴメ、ソニー、トヨタ自動車、ブラザー工業、三十三銀行、コクヨ東海販売、東邦ガス、東海テレビ放送、第一生命保険、シーイーシー 他
法学部
県職員（愛知県、三重県、静岡県）、市職員（名古屋市、四日市市）、名古屋高等裁判所、名古屋地方裁判所、愛知労働局、LINEヤフー、NHK、NTTデータ、アクセンチュア、あずさ監査法人、伊藤忠商事、宇宙航空研究開発機構、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行 他
経済学部
市職員（名古屋市）、トヨタ自動車、トヨタ車体、デンソー、鹿島建設、中部電力、NTTデータ、アクセンチュア、伊藤忠商事、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、日本政策投資銀行、日本生命保険、野村證券、あずさ監査法人、監査法人トーマツ 他
情報学部
DMM.com、NTT西日本、PwC Japan有限責任監査法人、TOWA、ビズリーチ、愛知銀行、三菱UFJ銀行、県職員（岐阜県）、市職員（名古屋市）、公正取引委員会、東京海上日動火災保険、日本経済新聞社 他
理学部
公立学校教員（愛知県、岐阜県、名古屋市）、キリンホールディングス、トヨタ自動車、デンソー、日本総合研究所、パナソニック、ソフトバンク、監査法人トーマツ、特許庁、三菱UFJ銀行、村田製作所、中部電力 他
医学部
【医学科】医師国家試験合格率95.7％（新卒）
【保健学科】名古屋大学医学部附属病院、名古屋市立大学病院、藤田医科大学病院、愛知医科大学病院、春日井市民病院、岡崎市民病院、豊橋市民病院、一宮市立市民病院、県職員（愛知県、三重県）、市職員（名古屋市、豊田市、北名古屋市、豊川市） 他
工学部
県職員（愛知県、岐阜県、三重県）、AGC、NTTデータ、キオクシア、サッポロビール、ソフトバンク、デロイトトーマツアクト、三菱マテリアル、村田製作所、大成建設、東邦ガス、富士通、豊田合成、名古屋鉄道、明治安田生命保険 他
農学部
オープンセサミ・テクノロジー、ゼンショーホールディングス、メニコン、監査法人トーマツ、県職員（三重県）、市職員（名古屋市）、林野庁、大塚製薬、中部近畿産業保安監督部、東洋紡、北海道開発局 他
