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概要
世界の基幹総合大学として、各分野の先頭を走る人材を育成
自由闊達な学風のもと、人間性と科学の調和的発展を目指し、人々の幸福に貢献する。「勇気をもって、共に未来を創る人材」の育成のため、様々な領域を包括する教育研究環境を整備している。
教員・学生数
教員数：1,631名
(教授：599名 准教授：475名 講師：183名 助教：373名 助手・その他：1名)
2024年5月1日現在
学生数9,509名2024年5月1日現在
就職支援
名古屋大学では、「キャリアサポートセンター」が設置され、就職活動に関する様々なイベント・セミナーを開催し、就職活動を始める前に知っておきたい基礎知識やステップごとの具体的なアドバイスなど、就職活動に役立つ情報の提供の他に、公務員・教員を目指す学生に向けた講座・セミナーを実施しています。キャリアカウンセラーによる個別就職相談では、進路や就職に関する悩みの相談、提出書類のチェック、面接の練習などのサポートが提供され、多くの学生が利用しています。また、就職に関する各種のガイダンスをはじめとして、エントリーシートの書き方、Web選考や面接の対策などを学べる就活実践講座、全国から様々な企業が参加する企業研究セミナーが実施されています。秋から3月頃までは、進路の決まった先輩が「就活サポーター」として就職活動に関する質問や相談に応じています。インターンシップへのサポートも行われ、毎年数多くの学生がインターンシップに参加しています。
国際交流
名古屋大学では、「卒業・修了までにさまざまな海外での経験を目指す」ことを目標に掲げ、61カ国・地域の480大学・研究機関と学術交流を締結し、多種多様な海外学習の機会を提供しています。全学間学術交流協定校に1学期間～1学年間留学し、自分の専門分野や興味のある分野の講義を現地で学ぶことができる全学交換留学プログラムや、教養科目として夏休みや春休みに全学間学術交流協定校などで2～5週間程度、学修する短期海外研修や海外言語文化演習、所属する学部・研究科等が部局間協定校等に派遣する独自のプログラム、オンラインで実施するi留学プログラムを実施しています。留学を行う学生への経済的支援として、名古屋大学基金を原資とした大学独自の奨学金制度や、留学積立金制度が行われています。
校歌
就職状況(主な就職先)
卒業者2,211名（進学1,222名, 就職799名, その他190名）
文学部
INTLOOP、NTTドコモ、アクセンチュア、サントリーホールディングス、トヨタ自動車、愛知銀行、公立学校教員（愛知県、静岡県）、市職員（大垣市、名古屋市）、国立国会図書館、三菱倉庫、中日新聞社、東京ガス、富士通 他
教育学部
公立学校教員（岐阜県、静岡県）、LITALICO、NTTドコモ、アドヴィックス、カゴメ、ソニー、トヨタ自動車、ニデック、みずほ銀行、極洋、三重労働局、三菱UFJ銀行、東海テレビ放送、日本貿易保険、博報堂、名古屋国税局 他
法学部
県職員（愛知県、三重県、静岡県）、市職員（横浜市、四日市市、大阪市）、LINEヤフー、NHK、NTTデータ、アクセンチュア、あずさ監査法人、伊藤忠商事、宇宙航空研究開発機構、三井住友信託銀行、名古屋高等裁判所 他
経済学部
県職員（愛知県、三重県、大分県）、ENEOS、JFEスチール、JR西日本、NEC、アルペン、インテック、オリエンタルランド、ファーストリテイリング、鹿島建設、森永乳業、大成建設、東急、東芝、日立製作所、林テレンプ 他
情報学部
DMM.com、NTT西日本、PwC Japan有限責任監査法人、TOWA、ビズリーチ、愛知銀行、三菱UFJ銀行、県職員（岐阜県）、市職員（名古屋市）、公正取引委員会、東京海上日動火災保険、日本経済新聞社 他
理学部
公立学校教員（愛知県、岐阜県、名古屋市）、NEC、アウトソーシングテクノロジー、ヌヴォトンテクノロジージャパン、パナソニック システムデザイン、監査法人トーマツ、三重労働局、三菱UFJ銀行、村田製作所、中国電力 他
医学部（医）
医師国家試験合格率100％（新卒）
医学部（保）
市職員（みよし市、安城市、一宮市）、あいち小児保健医療総合センター、キヤノンメディカルシステムズ、愛知県がんセンター、刈谷豊田総合病院、江南厚生病院、藤田医科大学病院、浜松医療センター、名古屋セントラル病院 他
工学部
県職員（愛知県、岐阜県、三重県）、AGC、NTTデータ、キオクシア、サッポロビール、ソフトバンク、デロイトトーマツアクト、三菱マテリアル、村田製作所、大成建設、東邦ガス、富士通、豊田合成、名古屋鉄道、明治安田生命保険 他
農学部
オープンセサミ・テクノロジー、ゼンショーホールディングス、メニコン、監査法人トーマツ、県職員（三重県）、市職員（名古屋市）、林野庁、大塚製薬、中部近畿産業保安監督部、東洋紡、北海道開発局 他
