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概要
北海道大学が目指す4つの基本理念
日本初の近代的大学として、次世代のリーダーの育成を目指す。既存の枠組みや価値観にとらわれることなく、まっさらな気持ちで温故知新に努め、新しい枠組みや価値観を築いていく。そのために、「フロンティア精神」、「国際性の涵養」、「全人教育」そして「実学の重視」の4つの基本理念を掲げる。
教員・学生数
教員数：1,977名
(教授：725名 准教授：564名 講師：152名 助教：530名 助手・その他：6名)
2024年5月1日現在
学生数11,238名2024年5月1日現在
就職支援
北海道大学では進学、就職、アカデミア、起業など多種多様な進路への可能性を広げるための支援として、主に学部生・修士生に向け様々なサポートや情報発信を行うキャリアセンターと、博士・博士志望の学生に向けて専門性を活かし社会で活躍するためのスキルアップ、進路選択に関する支援を行う先端人材育成センターを設置しています。キャリア支援の取り組みとして、毎年数百社が集まる学部生・修士生向けの企業研究セミナー、博士人材と企業のマッチングイベントである赤い糸会といった充実した就職情報・手厚いサポートや、学部生、修士生、博士人材、それぞれに合わせたキャリア形成のためのエントリーシート講座、セミナー等を随時開催するなど学位や進路に合わせた支援を実施しています。その他に、学部生や修士・博士の学生に適したキャリア支援を行うため、キャリアセンターと先端人材育成センターが連携して、それぞれに適した支援を提供しています。
国際交流
北海道大学では、世界約50カ国・地域の約200大学と学生交流協定を結んでおり、海外大学や海外大学の部局等とも200を超える部局間学生交流協定を結んでいます。海外の交流協定大学への留学には、語学学修および異文化体験を目的とした数週間のサマー・スプリングプログラムから、1年以内の交換留学まで様々なプログラムが用意されています。その他に、海外協定大学における受講、学生交流、国際機関あるいは日本企業の海外拠点で活躍する方からの講話・対話および関連施設への視察などを短期間で体験するグローバル・キャリア・デザインや、グローバルに事業を展開する企業・機関等の海外拠点にて研究を行い、学生の総合的な人間力を培う実践的キャリア教育プログラムの国際インターンシップなどが実施されています。海外留学を予定している学生に向け、海外短期語学研修などの短期留学プログラムの場合、大学の給付型奨学金を申請できるケースがあります。
校歌
就職状況(主な就職先)
卒業者2,456名（進学1,325名, 就職801名, その他330名）
文学部
市職員（札幌市）、ニトリ、県職員（富山県）、北海道大学、厚生労働省、TIS、東京都職員、北洋銀行、北海道職員、北海道銀行 他
教育学部
市職員（札幌市）、伊藤忠商事、公正取引委員会、東京労働局、財務省、ANA、JT、NEC、三菱地所 他
法学部
市職員（札幌市）、NTTドコモ、北海道電力、アクセンチュア、札幌国税局、裁判所、JFEスチール、大和証券、日本製鉄、文部科学省 他
経済学部
市職員（札幌市）、日本生命保険、北海道労働金庫、札幌国税局、北海道財務局、東京都職員、JAL、NEC、日立製作所、みずほ銀行 他
理学部
オムロン、会計検査院、小糸製作所、鈴与シンワート、JA共済連、ダイテック、長瀬産業、東日本高速道路、北海道職員、三菱UFJ銀行 他
医学部（医）
臨床研修医93.0％
医学部（保）
北海道大学病院、江別すずらん病院、札幌医科大学附属病院、手稲渓仁会病院、北海道循環器病院、京都大学医学部附属病院、国立国際医療研究センター病院、国立成育医療研究センター、札幌臨床検査センター、ニトリ 他
歯学部
臨床研修医92.2％
薬学部
県職員（長野県）、日本メドトロニック、海上自衛隊、マーキュリー、アインホールディングス、第一三共、ニプロ、アインファーマシーズ、アステラス製薬、医薬品医療機器総合機構、AGC、協和キリン、国立がん研究センター東病院、サントリーホールディングス 他
工学部
北海道電力、オリエンタルランド、建設技術研究所、国土交通省、中央コンサルタンツ、特別区職員、野村総合研究所、ベイカレント・コンサルティング、SCSK、ANA 他
農学部
東京海上日動火災保険、北海道職員、NTT都市開発、航空管制官、JA全農、ニチレイフーズ、日本政策金融公庫、日本食品分析センター、農林水産省、ヤクルト本社 他
獣医学部
北海道大学動物医療センター、農林水産省、NOSAI北海道、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、エイツーヘルスケア、コジマ、スカイベッツ、日本中央競馬会、日本動物医療センター、消費・安全局 他
水産学部
江ノ島マリンコーポレーション、カルビー、商工組合中央金庫、日糧製パン、日鉄物流、農林水産省、北海道職員、北海道栽培漁業振興公社、北海道電力、楽天グループ 他
