近年、大学を中退する理由の約3分の1が、大学とのミスマッチが原因だといわれています。入試の難易度や知名度で大学を選ぶのではなく、進学目的や適性に合った大学かを事前にオープンキャンパスなどで確かめることが重要です。

　大学は情報公開が義務づけられています。以下の情報は各大学のホームページ等で公開されていますので、しっかりとチェックするようにしましょう。

　例えば、同じ教育学部であっても教員養成を目的としているか否か。

　学部や学科・課程の名称を明らかにする。

　教員の人数が多い方が教育・研究面で充実しているといえますし、教員1人当たりの学生数が少ないほど、きめ細かな指導が期待できます。また、研究上の業績や職務上の実績については、特に新設大学や新設学部等で情報が少ない場合に参考になるでしょう。

　入学者数が定員より少なければ、授業料による収入が少なくなり、結果的に教育内容にしわ寄せが来るはず。逆に、入学者数が定員を超過している場合は、設備が足りなくなったり、学生1人ひとりのケアが不十分になる可能性大です。

　また、退学者数（非公表の場合は、入学者数と卒業者数の差で推測）は、その大学に何らかの問題があるサインと見ることもできます。就職は就職率だけでなく、実際の人数も確認し、入学した学生がどのくらいの割合で就職しているか確認しましょう（理系は大学院進学率もチェック）。また、取得できる資格や就職支援、キャリア教育の充実度も確認しましょう。

画像を押すと拡大します

　大学のカリキュラムは学校ごとに特色があります。例えば、東京大学のように1～2年次は教養学部で教養科目を中心に学び、3年次から各学部で専門科目を学ぶ大学もあれば、一橋大学のように1年次から専門科目を組み込んでいる大学もあります。また、国際基督教大学のように、非常に自由度の高い教育体系をとっている大学もあります。

　現在は成績評価の基準を事前に明示し、それに基づいて単位を与えることが求められています。また、大学卒業時に与えられる学位の名称も公表が義務づけられ、大学を卒業すると「学士」の学位が与えられます（例：文学部卒業の場合「学士（文学）」）。

　近年、大都市圏の大学によるキャンパスの都市部移転・回帰が多く見られます。一方で、学部によってキャンパスが異なる場所にあったり、学年でキャンパスが分かれているにもかかわらず、ホームページ等でわかりやすく表記されていない大学も一部あります。また、体育の授業のグラウンドが離れていたり、クラブ活動の施設が離れていたりする場合もあります。

　大学が駅から離れている場合、スクールバスの有無も通学の利便性に大きく影響します。志望校を選択する際には、キャンパスの雰囲気や活気、部活動・サークル活動の充実度も重要な指標となりますので、大学が行うオープンキャンパスには必ず参加し、可能ならば学期中のキャンパスを訪ねてみましょう。

　私立大学は国公立大学に比べて初年度学生納付金や２年目以降の授業料が割高です。また、授業料が安くても施設設備費や実習費などがその分高いこともあるので、学費を比較する場合は学費の総額で比較することが大切です。

　一方で、授業料免除や給付型の奨学金など、返済が不要な支援制度が充実している大学も多いので、これらを上手に利用できれば私立大学でも、学費が国立大学並みや国立大学以下になる場合があります（例・青山学院大学「地の塩、世の光奨学金」※年額50万円を原則4年間支給、入学前予約型給付奨学金）。

　また、学生寮などの費用や設備が整っているかどうかも調べておきましょう。一般的にアパートを借りるよりも学生寮の方が安い場合が多いですが、大学周辺の家賃相場が下がっていてアパートを借りた方が安い場合もあります。また、安くて快適な学生寮がある一方で、老朽化して設備が不十分だったり、大学から遠く通学が大変な場合もあるので注意が必要です。

　就職支援や学費の支援に加え、学習面の支援や、留学支援の充実度にも注目しましょう。

　学習面のサポートとしては、大学の学習にスムーズに移行できるよう初年次教育を導入している大学が増えています。また、高校の補習的な講座（リメディアル教育）を設けている大学も多くあります。

　生活面のサポートでは、担任制を設けて教員と学生のコミュニケーションが円滑に進むよう工夫したり、カウンセリングの窓口を常設している大学もあります。

　留学支援制度が充実しているかどうかも確認しましょう。ビジネスの分野でも研究の分野でもグローバル化が進んでおり、現時点で留学を考えていなくても、大学入学後に留学したいと感じる可能性もあります。特に確認したいのが、留学先の大学で取得した単位が、日本の大学の単位として認定されるかどうかです。認定されないと、4年間で大学を卒業するのが難しくなります。また、海外に提携大学が多くても、実際にはほとんど留学の実績がない場合もあります。毎年何人ぐらいが実際に留学しているかを確認しましょう。さらに、費用面のサポートがあるかどうかも重要です。なお、早稲田大学国際教養学部や公立大学の国際教養大学のように、カリキュラム上、留学を必須としている大学もあります。留学期間や留学先・費用については大学によって異なるので、必ず確認するようにしましょう。

　就職支援については、ほとんどの大学がキャリアセンターや就職課を設置してキャリア教育（キャリア支援）に力を入れています。ガイダンスの参加企業の実績や、インターンシップ制などサポート体制の充実度をチェックしましょう。

　大学卒業後の進路として就職以外で割合が大きいのが、大学院進学です。大学院の課程は、その教育目的によって主に次の５つに分けられます。
①修士課程
②博士課程
③一貫性博士課程
④四年生博士課程
⑤専門職学位課程

　2021年度の大学院等進学率は10.9％で、学科系統別で最も高かったのは理学の41.4％、次いで工学の37.1％、農学の24.8％と、理系で高い進学率となっています。特に理系学部の定員比率が高い国立大学（昼間部）では、全体で34.2％が大学院等に進学しており、そのうち工学が65.1％、理学60.1％、薬学54.0％が学部卒業後、大学院に進学している状況です。これは、理系学生に人気の高い研究開発職が修士号取得を応募条件としているケースが多いためです。

　一方で、博士号取得者の多くが目指す大学での研究職は、もともとポストが多くないこともあり、狭き門となっています。そこで博士課程進学者維持のため、博士課程の学生を対象としたインターン制度の創設が検討されています。

　資格取得を目指して志望校を選ぶケースもあるでしょう。大学では、教員免許のように所定の科目の単位を修得すれば取得できるものや、看護師のように特定の学部・学科を卒業することが受験資格となるもの、一級建築士のように卒業後一定の実務経験を積むことで受験資格が得られたり取得できるもの、公認心理師のように大学院までの課程を修了することで受験資格を得られるものなどがあるので、志望校で希望する資格を取得できるかどうかについても調べる必要があります。

　なお、資格には医師や弁護士のような「国家資格」と、臨床心理士のような「民間資格」、ケアマネージャー（介護支援専門員）などのような「公的資格」があります。