つまり、今後の１年でただ暗記をするのではなく正確な理解をしていく学習をしなければ、試験本番で対応することは困難となっています。そのためにも、「教科書やテキストの学習」「センター試験過去問を解く」「時事への対応」の３本柱が必要となってきます。現代社会を得意科目にすることで幅広い常識を養い、自己推薦、ＡＯ入試を含めた、小論文をはじめとする他の科目に通用する学力を育成することができます。
◆教科書やテキストの学習
現代社会に限らず、公民科目で最も危険なのは、時事的事項の名称だけをなんとなくニュースで見聞きして「知っている」気分になり、その背景や理論、歴史を知らないために選択肢で「知っている」単語に惑わされて正解にたどりつけない、という状態で本番を迎えてしまうことです。たとえば、第４問問１を解く際に、「高度経済成長期」という単語だけ知っていてもセンター試験では役に立たず、その歴史・制度を理解していて初めて試験に対応できるのです。
「知っている」つもりになっている単語に関して、この理解を深めていくためには、今後試験本番までに、１日１項目でもまず教科書・テキストにあたるしかありません。単にセンター試験への対策をするのではなく、常識力養成のための基礎力増強トレーニング、というぐらいの気持ちで勉強を開始してみてください。情報インプットとして『現社ハンドブック』(東進ブックス)を徹底して学習し、制度・しくみの定義はもちろん、その存在理由、問題点、対策をしっかり読み取ることが有効です。その上で、アウトプットとして『センター現社一問一答』(東進ブックス)でトレーニングを行い、実戦問題集として『現代社会問題集』(東進ブックス)で実戦感覚を養うとよいでしょう。
◆過去問を解く
センター試験の現代社会では、知識がなくても対応できる統計問題などが出題されます。しかし設問をきちんと読み込んで分析しなければいけない第４問問３のように、その分、特殊な設問形式への対応を短時間で行わなくてはなりません。また第１問問８のように、発表形式を答えさせる設問では、どれだけセンター試験のグラフ問題に慣れているかが得点に直結します。過去問でセンターのレベルや形式に慣れておきましょう。一定の自信がついたところで模試を受けることにより、弱点の把握なども行え、勉強が効率化できます。
◆時事問題への対応
時事的事項に日々接することで学習が進みます。知らないことが出たら教科書や資料集にすぐあたる学習姿勢が大切です。『現代社会の最新時事』、『現代社会資料集』などにも触れておくことで、幅広い学力が養成できます。国際分野は地図やホームページも参照するなどの工夫をして、特にその理論的背景を意識して学習しましょう。
東進のセンター試験本番レベル模試は、年間のカリキュラムでセンター試験と同一レベル・同一形式の問題演習を繰りかえします。積極的に受験して、自らの学習進度を測る物差しとしてください。
出題形式に変化はない
| 大問数 | 減少 | 変化なし | 増加 |
| 設問数 | 減少 | 変化なし | 増加 |
| マーク数 | 減少 | 変化なし | 増加 |
| 難易度 | 易化 | やや易化 | 昨年並み | やや難化 | 難化 |
出題形式は大問６問、小問36問と、過去５年と同様であった。昨年と同様第１問と第３問の小問が８問、その他が５問という形式であった。統計を読み取る形式の設問も例年通り２問出題され、第４問問３では与えられた条件による類推が必要となっているが、両問とも２つのグラフを見比べて選択肢を吟味すれば正解にたどりつける内容であった。格別の知識は要求されていないので、あわてずに解けば解答に至ることができる。
フードマイレージや武力紛争などの国際的課題、非正規労働者などの現代をめぐる問題・時事的要素が出題されているが、ほぼすべての出題が理論的事項の知識や理解に基づかないと解答できない出題方式であり、またほとんどの設問で教科書レベルを超えていたり細かい学習が必要な事項が混ぜられているため、理論的事項の学習をしっかりしたうえでの時事事項理解が要求されるものとなっているし、オーソドックスな理論的事項の出題もウエイトを増している。また青年期に関する出題はあったが倫理的要素は前年同様少なくなっており、2011年以前に比べて多くない。全体的に常識レベルで判断できる設問が前年に引き続きほぼなくなったため、主として政治経済分野での着実な学習が要求される出題となった。
高度な知識を要する選択肢もあったが、適当でないものを選ぶ問題が多かったため、迷わず正解できる問題も多く、全体の難易度は昨年より易化した。
年度 | 大問 | 出題範囲 | 問数 | マーク数 | 配点 |
|---|---|---|---|---|---|
2013 |
第1問 |
農産物 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
金融 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
政治制度 |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
消費と雇用 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
国際問題 |
5 |
5 |
14 |
|
2012 |
第1問 |
国際社会 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
日本と世界の政治制度 |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
日本社会 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
日本、国際経済 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
日本国憲法と人権 |
5 |
5 |
14 |
|
2011 |
第1問 |
消費者問題 |
8 |
8 |
22 |
第2問 |
国際連合 |
5 |
5 |
14 |
|
第3問 |
地域社会と子育て |
8 |
8 |
22 |
|
第4問 |
情報通信技術と青年期 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
株式会社 |
5 |
5 |
14 |
|
第6問 |
地方自治 |
5 |
5 |
14 |
|
2010 |
第1問 |
住民投票 |
5 |
5 |
14 |
第2問 |
外国人の受入れ |
8 |
8 |
22 |
|
第3問 |
大学での学び |
5 |
5 |
14 |
|
第4問 |
地球環境問題 |
5 |
5 |
14 |
|
第5問 |
消費者問題 |
8 |
8 |
22 |
|
第6問 |
経済のグローバル化 |
5 |
5 |
14 |
過去の平均点の推移
| 2012 | 2011 | 2010 | 2009 | 2008 |
|---|---|---|---|---|
| 52.10点 | 61.76点 | 58.76点 | 60.19点 | 60.55点 |
