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理事長インタビュー  株式会社ナガセ社長 永瀬昭幸

優秀な生徒が集まってくる人気講師&IT授業

――なぜ、東大現役合格者には「東進生」が多いのでしょうか?

東進ハイスクール、東進衛星予備校(以下「東進」と呼ぶ)の現役合格実績は、東大の3.4人に1人が東進生(※、2016年は2.8人に1人)で、東大現役合格者の約3割(2016年は36.3%)、早稲田・慶應義塾大学では約2割の現役シェアとなっています。
優秀な生徒ほど、超人気講師の授業を受けてみたいと思いますし、早く確実に学力をつけるスモールステップや高速学習に興味を持ちます。また、最先端のIT授業、担任やホームルーム制度等、学びの環境が整っていること、そして切磋琢磨し高め合うことができる、同じように優秀な仲間がいることは、難関大受験を目指す生徒にとって何よりの魅力なのではと思います。

――「独立自尊の、社会・世界に貢献する人財を育成する」という企業理念を掲げていますね。

弊社は、収益度外視でこの理念を何より大切にしています。ご父母の真の願いは、どんな厳しい世の中になったとしても、我が子に自らの力で未来を切り拓き、幸せに人生を歩んでいける力を身につけてほしい、そして活き活きと仕事し社会に貢献してほしいということではないでしょうか。志望校合格はその第一歩です。
独立自尊とは、自ら求め・自ら考え・自ら行動する力。無理やり勉強させても学習効果は低く、目の前の受験に勝てたとしても将来に繋がりません。自ら向上するという自覚なしに人間は成長しないのです。
また、東大卒で頭が良ければ無条件に成功できるわけではありません。知性のみならず、心・知・体のバランスのよい、多くの人間を幸せにできる人財、心がきれいで人間力豊かな人財の育成を目指し、重要な成長期の一時期をお預かりしていると思っています。

成功体験で動機づけ 「担任助手」がサポート

―― 子どもが学力を伸ばすのに必要なことは何ですか?

いくら教育ノウハウがあったとしても、「馬の耳に念仏」ではどうしようもありません。自ら求めてこないと徒労に終わります。そこで、自ら求める姿勢を育成するために、小さな成功体験を積み重ねてモチベーションを高める必要があります。
例えば、英語の勉強でもいきなり長文の読解に挑むのも悪くはありませんが、一方で、読解に欠かせない単語、熟語、文法の基礎を身につけ、ハードルの低いところから徐々に固めながら学習していくという方法が効果的です。
「志(=ライフミッション)」も大切です。何のために勉強をするのか? 残念ながら、一流の先生でも講義のなかだけでは答えを出すことができません。しかし、その答えを見つけ、夢が志に昇華している生徒は、学力を大きく伸ばすことができるのです(図参照)。
「東進」ではOB・OGの現役大学生による「担任助手制度」を採用しています。私の出身地、鹿児島の「郷中(ごじゅう)教育」に倣ったしくみで、先輩が現役高校生をサポートし、指導します。親や先生の話に反発する生徒でも〝兄貴や姉御"の言うことは素直に聞きますね。

――2006年に中学受験塾の名門「四谷大塚」をグループ会社化するなど、幼児から小中学生の教育にも力を入れていますね。

サッカーのJリーグでも下部組織に小学生のチームがあり、地域ぐるみで育成しています。だからこそ、世界で活躍する有名選手が続々誕生してくるのです。
「まだ小学生だから」と大人が天井を決めなければ、小学生はいくらでも伸びる可能性があります。開成中学や桜蔭中学の問題を見てみてください。大学入試と見間違えるくらい難しい問題を小学生が解いているのです。
四谷大塚では「全国統一小学生テスト」を年に2回無料で実施しています。全国約2000カ所の試験会場に10万人以上が参加。成績優秀な4年生30名をアメリカの名門大学やエリート養成高校の視察団に招待します。早いうちから未来のリーダーとしての自覚と資質を磨いてもらえれば、というのが狙いです。

日本、そして世界のリーダーを育成

――難関校受験を目指す生徒のご両親は、どんな心構えが必要でしょうか?

親という字は、木の上に立って見ると書きますが、お子さんをしっかり観てほしい。例えば100点を取ったから褒めるのでなく、その結果を生み出した原因、つまり一生懸命勉強したことや努力したことを評価してあげてほしいんです。
「なぜ勉強するのか」という問いに答えを見つけるには何年もかかります。ぜひご家族全員で何度も話し合い、ときにはご自身の仕事に対する思いをお子さんに話してみてください。
ナガセグループは大学受験の「東進」を中核に、幼児から社会人までを対象にしています。アジアや中国などへの海外進出も始めました。日本のリーダー、そして世界のリーダーを育成するために、これからも頑張っていきたいと考えています。

(※注 この記事は3月8日発売の雑誌『日経トップリーダー 2013 Special AD Section』に掲載されたものです。数値等は当時のものとなります。ご了承ください。)