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センター試験の現代社会は、よく一般常識で対応できるという印象を持たれています。以前は確かに、常識レベルで判断できる設問も存在しましたが、本年は常識で解ける設問や時事的知識のみで解ける設問がほぼなくなり、着実な学習成果を試される科目となっています。つまりセンター試験の現代社会は、第1問・第3問などを見れば明白なように、法律や制度の内容や確立の背景・流れを問う問題や第2問のように経済分野の理論をオーソドックスに問う問題が出題されていて、その難度も上がっています。その傾向は今後も続くものと考えられます。
つまり、今後の1年でただ暗記をするのではなく正確な理解をしていく学習をしなければ、試験本番で対応することは困難となっています。そのためにも、「教科書やテキストの学習」「センター試験の過去問を解く」「時事への対応」の3本柱が必要となってきます。現代社会を得意科目にすることで幅広い常識が養われ、他の科目はもちろん、推薦、AO入試を含めた、小論文などにも通用する学力を育成することができます。

教科書やテキストの学習
現代社会に限らず、公民科目で最も危険なのは、時事的事項の名称だけをなんとなくニュースで見聞きして「知っている」気分になり、その背景や理論、歴史を知らないために選択肢で「知っている」単語に惑わされて正解にたどりつけない、という状態で本番を迎えてしまうことです。たとえば、大問2問3を解く際に、「労働組合」という単語だけ知っていてイメージだけで判断しようとしてもセンター試験では役に立たず、その現状や背景・制度を理解していて初めて試験に対応できるのです。
「知っている」つもりになっている単語に関して、この理解を深めていくためには、今後試験本番までに、1日1項目でもまず教科書・テキストにあたるしかありません。単にセンター試験への対策をするのではなく、常識力養成のための基礎力増強トレーニング、というぐらいの気持ちで勉強を開始してみてください。情報インプットとして『現社ハンドブック』(東進ブックス)を徹底して学習し、制度・しくみの定義はもちろん、その存在理由、問題点、対策をしっかり読み取ることが有効です。その上で、アウトプットとして『センター現社一問一答』(東進ブックス)でトレーニングを行い、実戦問題集として『現代社会問題集』(東進ブックス)で実戦感覚を養うとよいでしょう。

過去問を解く
センター試験の現代社会では、知識がなくても対応できる統計問題などが出題されます。しかし選択肢を検証するためにかなり計算をしなければいけない第4問問3のように、その分、特殊な設問形式への対応を短時間で行わなくてはなりません。また第1問問8のように、課題追究学習を答えさせる設問では、どれだけセンター試験の課題追究学習に関する問題に慣れているかが得点に直結します。過去問でセンターのレベルや形式に慣れておきましょう。一定の自信がついたところで模試を受けることにより、弱点の把握なども行え、勉強が効率化できます。

時事問題への対応
時事的事項に日々接することで学習が進みます。知らないことが出たら教科書や資料集にすぐあたって、理論的事項と結び付ける学習姿勢が大切です。『現代社会の最新時事』、『現代社会資料集』などにも触れておくことで、幅広い学力が養成できます。国際分野は地図やホームページも参照するなどの工夫をして、特にその理論的背景を意識して学習しましょう。

東進のセンター試験本番レベル模試は、年間のカリキュラムでセンター試験と同一レベル・同一形式の問題演習を繰りかえします。積極的に受験して、自らの学習進度を測る物差しとしてください。

出題形式に変化はない 


大問数
減少 | 変化なし | 増加 
設問数
減少 | 変化なし | 増加 
マーク数
減少 | 変化なし | 増加 
難易度
易化 | やや易化 | 昨年並み | やや難化 | 難化 

出題形式は大問6問、小問36問と、過去5年と同様であった。昨年と同様第1問と第3問の小問が8問、その他が5問という形式であった。統計を読み取る形式の設問も例年通り2問出題され、第5問問1では与えられた条件による判断推理が必要となっているが、両問ともグラフや統計の数値、および与えられた条件をもとに計算して選択肢を吟味すれば正解にたどりつける内容であった。格別の知識は要求されていないので、若干計算に時間がかかる出題もあったがあわてずに解けば解答に至ることができる。

東京と大阪の証券取引所の合併、パレスチナの国連でのオブザーバー国家資格認定など、時事的要素や教科書には出ていない用語があったものの、昨年同様時事的要素の占めるウエイトはそれほど高くない。倫理分野を除くほぼすべての出題が「政治・経済」分野を中心とした理論的事項の知識や理解に基づかないと解答できない出題であった。また一部の設問で教科書レベルを超えていたり、細かい学習が必要な事項が混ぜられているため、理論的事項の学習の徹底が要求されるものとなっている。また多くの受験生が得点源とする「現代に生きる私たち」という観点の出題はあったが倫理的要素は前年同様のウエイトであり、2011年以前に比べて多くない。全体的に常識レベルで判断できる設問がほぼなくなったため、主として政治経済分野での着実な学習が要求される出題となった。

通常の設問形式よりも正答にたどりつきやすい適当でないものを選ぶ問題が昨年同様多かった。オーソドックスかつ詳細な学習を行っていないと対応できない理論的事項を詳細に尋ねる問題の比率が向上したが、全体の難易度としては昨年並みと言える。

年度

大問

出題分野

設問数

マーク数

配点

 

2015

 

第1問

権利と法制度

8

8

22

第2問

市場メカニズム

5

5

14

第3問

主権国家と地域経済統合

8

8

22

第4問

日本の環境・農業

5

5

14

第5問

情報化社会と人間

5

5

14

第6問

国際機構と人権

5

5

14

 

2014

 

第1問

日本の政治制度と経済

8

8

22

第2問

青年期

5

5

14

第3問

高齢化社会問題

8

8

22

第4問

国際の平和と安全

5

5

14

第5問

企業の役割

5

5

14

第6問

選挙と政党

5

5

14

 

2013

 

第1問

農産物

8

8

22

第2問

金融

5

5

14

第3問

政治制度

8

8

22

第4問

消費と雇用

5

5

14

第5問

青年期

5

5

14

第6問

国際問題

5

5

14

2012

第1問

国際社会

8

8

22

第2問

青年期

5

5

14

第3問

日本と世界の政治制度

8

8

22

第4問

日本社会

5

5

14

第5問

日本、国際経済

5

5

14

第6問

日本国憲法と人権

5

5

14

過去の平均点の推移

             
2014 201320122011 2010
58.32点 60.45点 52.10点 61.76点 58.76点

センター試験の現代社会は、よく一般常識で対応できるという印象を持たれているケースがあります。しかし本年の傾向をみると、第1問第〜3問のようなオーソドックスな出題が増加し、時事的知識や常識だけではどうにもならない、政治経済分野を中心としたテキストに基づく着実な学習成果が試されるものとなっていて、制度の内容や確立の背景・流れを問う問題が出題されています。その傾向は今後も続くものと考えられます。
つまり、今後2年で、この傾向に対応するための学力を目指して少しずつ理解と知識を蓄積することで、本番で試験に対応することが容易となるのです。そのためにも、「教科書やテキストの学習」「センター試験過去問を解く」「時事への対応」の3本柱が必要となってきます。直前に3つ同時にこなすことは困難ですが、今から2年かけて習慣として確立することで、現代社会を得意科目にするだけではなく、幅広い常識が養われ、他の科目はもちろん、推薦、AO入試を含めた、小論文などにも通用する学力を育成することができます。

教科書やテキストの学習
現代社会に限らず、公民科目で最も危険なのは、時事的事項の名称だけをなんとなくニュースで見聞きして「知っている」気分になり、その背景や理論、歴史を知らないために選択肢で「知っている」単語に惑わされて正解にたどりつけない、という状態で本番を迎えてしまうことです。たとえば、第1問問2選択肢2に出てくる「ニート」という単語だけ知っていてもセンター試験では役に立たず、その機能・歴史・制度を理解していてはじめて試験に対応できるのです。「知っている」つもりになっている単語に関して、この理解を深めていくには、まず日々15分でも教科書・テキストにあたる努力を怠らないようにしましょう。これにより試験本番までに学習を仕上げる基本が身に付きます。現代社会の勝負は政経分野の基本的理解にあると考えると、早いうちに『名人の授業 新政治攻略』『名人の授業 新経済攻略』(東進ブックス)などで制度・しくみ・理論をしっかり押さえておくことが有効です。その上で、『現社ハンドブック』(東進ブックス)を一読できると良いでしょう。

過去問を解く
センター試験の現代社会では、知識がなくても対応できる統計問題などが出題されます。しかしその分、特殊な設問形式への対応を短時間で行う必要があります。過去問でセンターのレベルや形式に慣れましょう。一定の自信がついたところで2年生の段階から模試を受ければ、早いうちに弱点を知ることもできます。

時事問題への対応
時事的事項に日々接することで学習が進みます。知らないことが出たら、教科書や資料集にすぐあたって歴史や制度などの理論的事項と結び付けて理解する学習姿勢が大切です。『現代社会の最新時事』、『現代社会資料集』などにも触れておきましょう。今、このような問題が起こっているという事実を知るだけでも幅広い学力が養成できます。国際分野は地図で確認するなどの工夫もして、特に意識して学習しましょう。

出題形式に変化はない 


大問数
減少 | 変化なし | 増加 
設問数
減少 | 変化なし | 増加 
マーク数
減少 | 変化なし | 増加 
難易度
易化 | やや易化 | 昨年並み | やや難化 | 難化 

出題形式は大問6問、小問36問と、過去5年と同様であった。昨年と同様第1問と第3問の小問が8問、その他が5問という形式であった。統計を読み取る形式の設問も例年通り2問出題され、第5問問1では与えられた条件による判断推理が必要となっているが、両問ともグラフや統計の数値、および与えられた条件をもとに計算して選択肢を吟味すれば正解にたどりつける内容であった。格別の知識は要求されていないので、若干計算に時間がかかる出題もあったがあわてずに解けば解答に至ることができる。

東京と大阪の証券取引所の合併、パレスチナの国連でのオブザーバー国家資格認定など、時事的要素や教科書には出ていない用語があったものの、昨年同様時事的要素の占めるウエイトはそれほど高くない。倫理分野を除くほぼすべての出題が「政治・経済」分野を中心とした理論的事項の知識や理解に基づかないと解答できない出題であった。また一部の設問で教科書レベルを超えていたり、細かい学習が必要な事項が混ぜられているため、理論的事項の学習の徹底が要求されるものとなっている。また多くの受験生が得点源とする「現代に生きる私たち」という観点の出題はあったが倫理的要素は前年同様のウエイトであり、2011年以前に比べて多くない。全体的に常識レベルで判断できる設問がほぼなくなったため、主として政治経済分野での着実な学習が要求される出題となった。

通常の設問形式よりも正答にたどりつきやすい適当でないものを選ぶ問題が昨年同様多かった。オーソドックスかつ詳細な学習を行っていないと対応できない理論的事項を詳細に尋ねる問題の比率が向上したが、全体の難易度としては昨年並みと言える。

年度

大問

出題分野

設問数

マーク数

配点

 

2015

 

第1問

権利と法制度

8

8

22

第2問

市場メカニズム

5

5

14

第3問

主権国家と地域経済統合

8

8

22

第4問

日本の環境・農業

5

5

14

第5問

情報化社会と人間

5

5

14

第6問

国際機構と人権

5

5

14

 

2014

 

第1問

日本の政治制度と経済

8

8

22

第2問

青年期

5

5

14

第3問

高齢化社会問題

8

8

22

第4問

国際の平和と安全

5

5

14

第5問

企業の役割

5

5

14

第6問

選挙と政党

5

5

14

 

2013

 

第1問

農産物

8

8

22

第2問

金融

5

5

14

第3問

政治制度

8

8

22

第4問

消費と雇用

5

5

14

第5問

青年期

5

5

14

第6問

国際問題

5

5

14

2012

第1問

国際社会

8

8

22

第2問

青年期

5

5

14

第3問

日本と世界の政治制度

8

8

22

第4問

日本社会

5

5

14

第5問

日本、国際経済

5

5

14

第6問

日本国憲法と人権

5

5

14

過去の平均点の推移

             
2014 201320122011 2010
58.32点 60.45点 52.10点 61.76点 58.76点