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基礎的知識、用語の確実な理解と図表・グラフへの応用に習熟しよう
教科書の基礎知識を基本とした、図表・グラフ等への応用力が問われた問題が目立ちました。思考力を要する問題もいくつかありましたが、落ち着いて考えれば容易に正解できる問題でした。
「政治・経済」は、専門的な知識や用語を押さえ理解していないと、手も足も出ない場合があります。膨大な暗記を要求される科目と違い、理解が前提の科目と言えます。特に経済分野では計算問題は実際に解いて慣れる必要があります。出される分野は限られており、いったん身についていれば、容易には忘れません。
また、「政治・経済」で大事なことは、時事問題と密接に関連し、内容の理解を問われる科目であり、暗記科目ではないということです。やみくもに暗記するのではなく、時代背景や因果関係、制度と機能、そしてその問題点について正確な理解を問う問題が多い科目であるということを理解しておきましょう。

歴史問題の出題が多い
今、生起している政治経済現象はそれまでの歴史の結果であり、理解のためには歴史をたどる必要があります。歴史事項がかなり多く出されますが、多くはその内容についての判断と歴史的前後関係を問うものです。それぞれが独立した事象ではなく、因果関係でつながった社会事象であることに注意しましょう。

日常の国内外の時事問題にも注意しよう
国内外での社会事象について、大まかな理解でよいから絶えず関心を持ちつづけましょう。生きた政治経済に関心を持てるようになれば、理解も深まり、身についていきます。『現代社会の最新時事』、『政経資料集』などにも触れておくと効率的な時事対策ができます。

無駄のない学習計画を立てよう
今から計画的に学習すれば高得点をねらうことは充分可能です。1年間の学習スケジュールを立て、着実に進んでいきましょう。情報インプットとして『政経ハンドブック』(東進ブックス)を徹底して学習し、制度・仕組みの定義はもちろん、その存在理由、問題点、対策をしっかり押さえることが有効です。その上で、アウトプットとして『政治・経済 一問一答』(東進ブックス)でトレーニングを行うとよいでしょう。
東進のセンター試験本番レベル模試は、年間のカリキュラムでセンター試験と同一レベル・同一形式の問題演習を繰りかえします。積極的に受験して、自らの学習進度を測る物差しとして利用しましょう。

大問数、設問数、マーク数は変化なし。 


大問数
減少 | 変化なし | 増加 
設問数
減少 | 変化なし | 増加 
マーク数
減少 | 変化なし | 増加 
難易度
易化 | やや易化 | 昨年並み | やや難化 | 難化 

大問5、小問36での構成は昨年と全く同じであった。図表・グラフ・地図は計6問。特徴的な設問としては、大問1問8の消費税の負担を解く問題、大問2問6の相対的貧困率の変化を問う問題、大問3問2の戦後の人権立法の歴史、大問4問2の経常収支の問題などがあった。全体としての難易度は昨年並みと言える。政治分野と経済分野の割合は、ほぼ均等であった。
例年通り、基礎的知識の理解を問うものが多く、幅広い総合的知識を問う融合問題も見られた。グラフや図表問題は今回はあまり多くなかったが、読み取りは慣れておく必要はある。歴史的に詳細な知識や経緯・因果関係を問うものもあり、歴史という観点からの位置づけを明確にしておくべきであろう。教科書の基礎事項、生きた知識と現実の時事事項にも注意したい。

年度

大問

出題分野

設問数

マーク数

配点

2015

 

 

第1問

社会保障と税負担

10

10

28

第2問

各国の雇用問題

6

6

17

第3問

人権と行政組織

7

7

19

第4問

経済のグローバル化

7

7

19

第5問

グローバル社会と環境・人権・国際法

6

6

17

2014

 

 

第1問

戦後の日本経済

10

10

28

第2問

社会資本

6

6

17

第3問

経済分野

7

7

19

第4問

国内政治分野

7

7

19

第5問

国際政治分野

6

6

17

2013

 

 

第1問

福祉国家

10

10

28

第2問

労働問題、社会保障

6

6

17

第3問

民主主義、選挙

7

7

19

第4問

消費者問題、企業、市場

7

7

19

第5問

国際政治、国際経済

6

6

17

2012

第1問

日本の政治と地方自治

10

10

24

第2問

企業と経済学説

7

7

19

第3問

現代の国際経済とバブル崩壊後の日本経済

7

7

19

第4問

基本的人権と司法

7

7

19

第5問

国際組織

7

7

19

過去の平均点の推移

2014 2013 2012 2011 2010
53.85点 55.46点 57.99点 58.97点 59.16点

公民科の科目特性に注意しよう
高等学校での公民科は、中学校3年で学習した「公民」の範囲を細分化し、地歴分野は、そのまま「地理」と「歴史」(日本史・世界史)、公民分野は、「現代社会」、「政治・経済」、「倫理」という構成になっています。「倫理」は、思想・哲学・宗教など人間の内面的な問題を扱う分野で、おそらく初めて学習する科目でしょう。「現代社会」は、社会現象を広い視野から統一的に理解するための、社会科本来の目的を目指す科目です。内容は、政治経済分野を主体とし、倫理的側面と地歴的側面も加味した総合的社会科ともいうべき内容になっています。現代の諸問題を理解するため、地理、歴史の基礎知識の上に、政治経済の制度や機能と人間集団の宗教、思想など文化面などの倫理的知識などを総動員するため、「政治・経済」科目より広く浅く学習します。従って、幅広く総合的にとらえて、文章読解力や常識的判断力が大きく作用する場合が多くあります。

政治・経済の特徴
「政治・経済」は、専門的な知識や用語を押さえ理解していないと、手も足も出ない場合があります。膨大な暗記を要求される科目と違い、理解が前提の科目と言えます。
また、「政治・経済」で大事なことは、時事問題と密接に関連し、内容の理解を問われる科目であり、暗記科目ではないということです。やみくもに暗記するのではなく、時代背景や因果関係、制度と機能、そしてその問題点について正確な理解を問う問題が多いということを理解しておきましょう。

政治・経済のニュースを教科書に結び付けよう
日々の国内外のニュースは、すべて教科書のどこかに結びつきます。たえず日常のニュースに関心を持ち、教科書を確認する習慣がつけば学習も面白くなります。本番でもその判断力がものをいうことがあります。まず高校の教科書を一読して最低限の基本知識をインプットしておきましょう。その上で、理論メカニズムを押さえるために『名人の授業 新政治攻略』『名人の授業 新経済攻略』(東進ブックス)を読むとよいでしょう。授業形式で
わかりやすく制度、しくみ、理論メカニズムが説明されています。政治・経済の骨格を押さえておくことが今後の実力アップの基盤となるでしょう。
さらに『政経ハンドブック』(東進ブックス)を一読できると万全です。
時事対策としては、『現代社会の最新時事』や『政経資料集』で今世界や日本で起こっている時事問題を知ることから始めましょう。
東進のセンター試験本番レベル模試は、年間のカリキュラムでセンター試験と同一レベル・同一形式の問題演習を繰りかえします。積極的に受験して、自らの学習進度を測る物差しとしてください。

大問数、設問数、マーク数は変化なし。 


大問数
減少 | 変化なし | 増加 
設問数
減少 | 変化なし | 増加 
マーク数
減少 | 変化なし | 増加 
難易度
易化 | やや易化 | 昨年並み | やや難化 | 難化 

大問5、小問36での構成は昨年と全く同じであった。図表・グラフ・地図は計6問。特徴的な設問としては、大問1問8の消費税の負担を解く問題、大問2問6の相対的貧困率の変化を問う問題、大問3問2の戦後の人権立法の歴史、大問4問2の経常収支の問題などがあった。全体としての難易度は昨年並みと言える。政治分野と経済分野の割合は、ほぼ均等であった。
例年通り、基礎的知識の理解を問うものが多く、幅広い総合的知識を問う融合問題も見られた。グラフや図表問題は今回はあまり多くなかったが、読み取りは慣れておく必要はある。歴史的に詳細な知識や経緯・因果関係を問うものもあり、歴史という観点からの位置づけを明確にしておくべきであろう。教科書の基礎事項、生きた知識と現実の時事事項にも注意したい。

年度

大問

出題分野

設問数

マーク数

配点

2015

 

 

第1問

社会保障と税負担

10

10

28

第2問

各国の雇用問題

6

6

17

第3問

人権と行政組織

7

7

19

第4問

経済のグローバル化

7

7

19

第5問

グローバル社会と環境・人権・国際法

6

6

17

2014

 

 

第1問

戦後の日本経済

10

10

28

第2問

社会資本

6

6

17

第3問

経済分野

7

7

19

第4問

国内政治分野

7

7

19

第5問

国際政治分野

6

6

17

2013

 

 

第1問

福祉国家

10

10

28

第2問

労働問題、社会保障

6

6

17

第3問

民主主義、選挙

7

7

19

第4問

消費者問題、企業、市場

7

7

19

第5問

国際政治、国際経済

6

6

17

2012

第1問

日本の政治と地方自治

10

10

24

第2問

企業と経済学説

7

7

19

第3問

現代の国際経済とバブル崩壊後の日本経済

7

7

19

第4問

基本的人権と司法

7

7

19

第5問

国際組織

7

7

19

過去の平均点の推移

2014 2013 2012 2011 2010
53.85点 55.46点 57.99点 58.97点 59.16点